Z世代の「金融ニヒリズム」と「合理的」なギャンブル

9万4,000ドルの借金を抱える米国の大学新卒者たちが、仮想通貨を購入し、予測市場に賭けています。住宅購入が困難であり、賃金も伸び悩むZ世代の成人（18歳から27歳）は、現実を冷静に分析し、従来のシステムでは自分たちにとって機能していないという結論に至っているのです。

1990年、米国の住宅価格の中央値は、世帯収入の中央値の3.2倍でした。現在では、住宅価格は世帯所得の中央値の5倍に達し、20歳から34歳の人にとっては、年収の8倍近くにまで迫っています。

米国では、4年制大学卒のインフレ調整後の賃金中央値は、1990年の58,138ドルから現在は60,000ドルと、ほとんど変化していません。この世代の失業率は8.3%であり、全国平均の2倍となっています。若い労働者はこれまでも失業率が高い傾向にありますが、現在では新卒者の半数が非正規雇用状態にあり、近年では初級職の求人が35%減少しています。

また、この世代の人々は他のどの世代よりも多くの個人債務を抱えており、平均で94,101ドルに達します。さらに、Z世代の労働者の46%は、すでに退職積立金から資金を引き出しています。資金を引き出した主な理由は、42%が借金の返済でした。

こうしたZ世代の人々は、従来の金融マニュアルの中に自分たちの状況に当てはまる章を見つけることができなかったため、自分たちで新しいマニュアルを作り始めています。

「金融ニヒリズム」という言葉は、経済システムがもはや慎重さや長期的な計画を報いていないという感覚を表しています。これは、暗号資産への投資、出来事が起こる可能性に金銭を賭ける予測市場への参加、クレジットカードの返済のために退職金口座から資金を引き出すといった行為を含む、この世代のお金に対する一見自滅的な関係性を簡潔に表したものです。

米国のシカゴ大学とノースウェスタン大学による最近の研究は、より明確な枠組みを示しています。住宅所有の可能性が低くなると、行動が変化するのです。個人の資産に対して消費が増加し、リスクの高い投資へと顕著にシフトする傾向が見られます。

これは数値にも表れています。Z世代の投資家の42%が暗号資産を保有しており、これは退職金口座を保有する11%のほぼ4倍に相当。2022年の調査では、30歳未満の投資家のうち、5人に1人近くが仮想通貨のみを保有していました。また、ある推計によると、予測市場の取引高は過去数年間で4倍に増加し、Z世代の投資家の3分の1近くが参加あるいは参加を検討しています。

これらの数字は重大な意味を持ちます。なぜなら、Z世代は地球上で最大の世代となりつつあり、今後10年でグローバル人口の約30%を占める見込みだからです。仮想通貨や予測市場など、経済システムが構築された基盤とは異なる資産に最大規模の世代が投資する場合、経済はどうなるのでしょうか。

標準的な金融政策は、特定のタイプの家計を前提としています。それは、金利に反応する住宅ローンを抱え、伝統的な市場に貯蓄を持ち、金利が変動した際に行動を変えるほど、従来の経済に十分な金融的利害関係を持つ家計です。一方、金融ニヒリズムの広がりにより、政策立案者は家計を営む世帯の行動を誤って解釈するリスクを負うようになりました。このことは、金融政策が実体経済にもたらす効果に直接的な影響を及ぼします。

歴史的に、中央銀行が金融政策のレバーを引けば、家計は金利の上昇や低下に対して最適に反応すると期待されてきました。しかし、多数の人々が、借り換え対象となる住宅ローンを保有せず、金融政策の介入のない資産に貯蓄を振り向けるようになっているため、そのレバーは以前ほど効果を発揮しなくなるでしょう。

Z世代の総所得（2023年は9兆ドル）が2040年までに74兆ドルに達すると予測される中、これはもはや単なる人口動態上の特異現象ではなく、従来の金融政策の将来的な有効性に関する課題となっています。

いわゆる「大規模な富の移転」は、こうした懸念に対する標準的な反論です。ベビーブーマー（現在60代から70代）は、米国の全資産の51.8%にあたる78.6兆ドルを保有しており、今後20年間で、推定68兆ドルから84兆ドルが配偶者や若い世代に移転されると見込まれます。この話からは、Z世代の苦境は一時的なものであり、是正はシステムに組み込まれており、世代間の収支は自然と均衡する、という印象を受けます。

ただし、大多数の人々にとってはそうならず、また一般的に予想されているような形で富の移転が起こることもありません。なぜならば、最も裕福な上位10%が、世代間移転総額の56%を受け取ることになるからです。下位半分の世帯が受け取るのは、わずか8%に過ぎません。上位10%を計算から完全に除外すると、残りの90%の相続額の中央値はほぼゼロになります。

この世代の大多数にとって、安心させるために語られるこの物語は、巨額の富の移転が「他人のお金」に関する話に過ぎないことを意味します。恩恵を受ける少数派が不動産やその他の伝統的な資産に投資するにつれ、価格はさらに押し上げられる可能性があります。すでに手の届かない市場が、多くのZ世代にとってさらに手の届かないものとなるでしょう。

最も重要なことは、Z世代の大多数が有意義な相続を受けられないということではありません。富の格差が拡大した際に、彼らの行動や市場に何が起こるかという点です。住宅所有の主な障壁が頭金である場合、世代は二分されるでしょう。頭金は、親からの資産譲渡によって賄われることが増えているからです。

そうした一部の少数派は、資本注入を受け、価値が上昇する資産を保有し、従来の金融戦略が提供する複利効果への入り口にアクセスできるようになります。彼らは待つ余裕があり、複利の恩恵に預かることができます。

残りの90%には、そのような余裕はありません。自身の賃金はほとんど上がらない一方、住宅価格は上昇。悪化する不平等は、彼らが経済的なゴールラインへの別の道を探す動機をさらに強める可能性があります。勝者と敗者の格差は拡大し、経済的成功への道はますますゲームのように感じられるようになるでしょう。

従来の解釈では「大規模な富の移転」がZ世代を救うとされていますが、より可能性の高い結果は、従来の道が依然として開かれている人々とそうでない人々との間での分断の固定化です。後者のグループは賭けを続けざるを得ません。そして、従来の金融戦略に新たな一章が加わらない限り、そうする合理的な根拠は強まるばかりです。

巨大な富の格差、実質賃金の停滞、そして急騰する住宅価格という背景のもと、人々は今、これまで以上に、短期的および長期的な経済的ニーズを満たすための明確かつ分かりやすい指針を必要としています。

ただし、金融教育だけでは、住宅価格の適正化や賃金格差の解消はできません。金融政策もまた、従来の資産形成システムからますます締め出されつつある世代を考慮に入れなければなりません。そして、規制は、この世代が資産形成を試みるために利用している市場の動向に歩調を合わせる必要があります。

資産形成をギャンブルにしないためには、金融教育、政策立案、規制のすべてが、Z世代の経済的現実に即したものでなければなりません。