世界が新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）から立ち直りつつある今、新たなグローバル課題が影を落としています。それは、抗生物質耐性による危機です。世界各地で人々がマスクを外し、日常に「ソーシャル・ミキシング」が戻りつつある中、風邪の症状でパニックになる人もいるかもしれませんが、やみくもに抗生物質を飲むことは解決策にはなりません。抗生物質を飲めば飲むほど、細菌は抗生物質耐性を持ってしまうのです。2019年の国連レポートによると、2050年までに耐性病原菌が年間1千万人の命を奪う可能性があるとみられています。
Alessandro Curioni
2022年9月28日
気候変動がもたらす海面上昇は、多くの人間の命を奪ってきた。主に海に面した発展途上国の被害が顕著で、バングラデシュでは毎年1万9000人以上の子どもが溺れて亡くなっているほどだ。これは、同国で1日あたり平均53人の尊い命が犠牲になっていることを意味している。
2022年9月27日
第77回国連総会開幕しました。世界のリーダーたちがニューヨークに集結し、今日の主要な課題を議論しています。その議題には数多くの項目が挙げられています。
Børge Brende
2022年9月26日
日本政府は、給与をデジタルマネーで受け取る制度を2023年春にも導入する準備を進めています。企業が、銀行口座を介さずスマートフォンの決済アプリや電子マネーを利用して、労働者に給与振り込みができるこの制度を推進することで、外国人労働者の受け入れや金融サービス市場の拡大、規制緩和といった複合的な課題の解消と成長促進を図ることが期待されています。
Naoko Kutty
2022年9月22日
クラブ活動、学習、スポーツなどのレジャーは、楽しいだけでなく、脳をアルツハイマー病から守ることにも役立つ可能性があると新たな研究で明らかになりました。
Victoria Masterson
2022年9月16日
世界中の人々が、気候変動の影響を日々目の当たりにし、実感しています。夏の猛暑、洪水、暴風雨の被害はますます常態化しており、手遅れになる前に足並みをそろえてグローバルな行動をとらなければ、将来の世代が事態の収拾に追われることになります。
Stefan Ellerbeck
2022年9月14日
日本政府は、新型コロナウイルス対策の入国規制を緩和し、添乗員なしのパッケージツアー受け入れを開始しました。
Naoko Kutty
2022年9月14日
同性婚が法制化されていない日本。最近は法の不足を補おうと、同性のパートナーも法律婚をしている配偶者とみなし、同様の福利厚生を提供する企業が増えている。
2022年9月8日
最低賃金は、法律に基づいて雇用主が労働者に支払わなければならない賃金の最低額です。労働者の搾取防止や低所得世帯の支援を目的に、ほとんどの国で最低賃金制度が導入されています。
Stefan Ellerbeck
2022年9月5日
SDGsが高まっている現在、食の未来を豊かに導く「スキンパック」がクローズアップされている。55年間、機能性バリアフィルムで、中身を守る技術を持つ住友ベークライトと、30年以上に渡り「スキンパック」の機械普及に尽力している東京食品機械が、Forbes JAPANに語った現場の取り組みと抱えている問題点を深掘り。そこにはSDGsの未来図が見えてきた。
2022年8月31日
トップ企業のリーダーがステークホルダーに対する責任を受け入れ、企業が株主だけでなく、より幅広いステークホルダーのグループに対しても責任を負う時代が幕を開けてから、3年が経過した。同族経営企業を中心とする一部の企業では、株主やその他のコミュニティのステークホルダーとの深いつながりが常に意識されてきたため、真の意味でのパラダイム転換は起こらなかった。一方、これまで短期的な株主利益を優先してきた多くの企業は、良識のある、長期にわたるサステナブルな成長を重視するようになった。
Klaus Schwab
2022年8月30日
英国のスーパーマーケットでは、トマト、リンゴ、ジャガイモ、梨など500品目の食品・植物製品のパッケージから賞味期限が削除されることになりました。
Victoria Masterson
2022年8月26日
15歳から24歳までの若者は世界で11億2,000万人。世界人口の約16%を占め、2030年には13億近くまで増加すると予想されています。
Mahmoud Jabari
2022年8月23日
今日、産業部門が世界のエネルギー消費に占める割合は40%近くにのぼります。また、世界の温室効果ガス排出量において産業部門は30%以上を占めています。このうち約80%は、鉄鋼、セメント、アルミニウム、アンモニア、石油・ガスの5つの産業から排出されています。エネルギーや産業用製品に対する需要は、2050年までにさらに30%から80%増加すると予測されています。産業界の脱炭素化を徹底して加速しなければ、産業排出量は需要増とともに増加する一方です。つまり、世界が目指すネットゼロ達成がますます遠のきかねないということです。
Muqsit Ashraf and Roberto Bocca
2022年8月8日