SDIS2021
気候変動との闘いを加速するため、AIの力を最大限に活用
数週間前、何百人もの主要な国際的気候科学者によって、国連の気候変動に関する政府間パネル（IPCC）報告書が作成されました。その報告書は、アントニオ・グテーレス国連事務総長の言葉を借りると、人間が引き起こす気候危機は「遅らせる余裕も言い訳をする暇もない」ほど進行しているということを、明らかにしました。
アジェンダ
グーロバル、地域、産業のアジェンダを形成するストーリー
グローバル・アジェンダ
気候変動
私たちの家が、充電式セメントバッテリーになる未来
近い未来、実現する可能性がある充電式セメントバッテリー。実用化されれば、自宅の壁を巨大なバッテリーとして活用することができるようになり、エネルギー貯蔵の方法が大きく変化します。
航空・トラベル・観光
コロナ長引き企業出張に寒風、航空・ホテルに決め手なく
企業出張は、旅行関連業界にとって苦境をもたらすだけの存在になろうとしている。企業が航空機のビジネスクラスやホテルのスイートルームに向けるコストは、新型コロナウイルスのパンデミック前に戻るまでには10年かかるかもしれないと、業界の首脳らは認めている。
食品の未来
キノコが代替タンパク質市場で優位に立つ理由
菌類に焦点を当てた食品業界のスタートアップ企業が、ごく短期間で誕生し始めています。
教育と技能
未来のグリーン・ジョブで若者に求められるスキル
今行う賢明な選択が、未来のグリーン・ジョブで世界中の若者を成功に導く鍵となるかもしれません。
気候変動
地球温暖化による世界の気温上昇、「1.5℃」と「2℃」では大きな差
地球温暖化による世界の平均気温の上昇を1.5℃に抑えるのか、それとも2℃に抑えるのか。日光浴を楽しんだり、自宅で暖房を調節して快適に過ごしたりする場面では、その影響に大差はないかもしれません。しかし、地球をどれほど温暖化させているかという点では、将来、膨大な数の人々を生死の危機にさらす気候問題を誘発しかねないのです。
メンタルヘルス
パンデミックにより、メンタルヘルスが公衆衛生の必須項目に
新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）が心に与える影響は何年も続くと考えられています。そのため、セルフケアは決してぜいたくではなく、公衆衛生に不可欠なものとなりました。メンタルウェルネスに焦点を当てることは、社会全体の責任です。世界の一部地域では、新型コロナウイルスの第3波・第4波が急拡大していますが、ワクチン接種が進んだ国では、接種でウイルスや変異株を抑制できるという初期の指摘に期待をかけて慎重に経済を再開。これまでよりも、マスクをはずす機会も増え、楽に呼吸ができるようになってきています。同時に、将来を見据えると、メンタルヘルスの支援・改善のための解決策も探る必要があります。
若者の視点
危機の中で育った若者、変革の力に
今日の若者たちは、危機に見舞われた世界の中で成人になっている。新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）は、世界中で人々の生活や生計に壊滅的な打撃をもたらした。だが、それ以前から社会・経済システムはこの地球の住みやすい環境を危機にさらし、あまりにも多くの人々の健康で幸せで充実した生活を送るための道筋を脅かしてきた。
気候変動
温暖化「危機的状況」に、国連報告書は金融界への挑戦状
国連の気候変動に関する政府間パネル（IPCC）が9日、気候変動に関する報告書を公表した。これを読むと、ついつい諦めたくなる。66カ国の科学者234人がまとめたこの報告書は、人間の活動が温暖化を招いたことは「疑う余地がない」と断言した。
地域におけるアジェンダ
消費の未来
弱体化した日本企業の価格転嫁力、復活なら株価・物価上昇に
日米のマーケット指標をみて、大きく違いがみられるのは株価である。2021年初からそのコントラストは広がった。新型コロナウイルスワクチン接種の進ちょく状況の違いが、そこに反映していることは間違いないと考える。だが、ほかにも構造的な問題が横たわっている。
経済発展の未来
広がる米欧との成長率格差、マネーの日本回避は23年まで継続か
内閣府が16日に発表した2021年4〜6月期国内総生産（GDP）は物価変動の影響を除いた実質ベース（季節調整値）で前期比プラス0.3％、年率換算では同1.3％だった。日本経済研究センターのまとめる「ESPフォーキャスト」における予想中央値（前期比・年率プラス0.66％）も上回っており、仕上がり自体は「強め」と評価すべき内容である。
消費の未来
所得増えぬまま物価目標2％達成なら、消費者から悲鳴か
デフレ脱却と持続的な経済成長を目指した2013年1月の「政府・日本銀行の共同声明（アコード）」において、日銀が2％の物価安定目標を提示してから8年以上が経過した。共同声明後に就任した黒田東彦日銀総裁は、この目標を2年間で達成すると宣言していたが、いまだ達成する気配がない。
COVID-19
日本の供給網にコロナ直撃の恐れ、東南アで感染拡大
東南アジアで新型コロナウイルスの感染拡大に歯止めがかかわず、生産拠点を置く日本企業のサプライチェーン（供給網）に重大な懸念が生じつつある。長期化した場合、自動車だけでなく半導体や機械など幅広い業種の生産下押しになりかねない。日本の景気回復が輸出頼みとなる中、大きな打撃になるリスクが急浮上している。
消費の未来
値上げに臆病な日本企業、消費刺激策なければ「負の循環」に
ポストコロナの世界的な景気回復によって国際商品市況が大幅に上昇する中、日本国内の消費者物価（除く生鮮、コアCPI）は5月が前年比マイナス0.1%と小幅低下した。企業の価格転嫁が進んでいないためだが、この先も売上減少を懸念する企業が値上げせず、CPIは低迷しそうだ。価格据え置きは消費者にとって好ましく見えるが、企業は雇用カットや賃金抑制で対応する可能性があり、「負のスパイラ...
働き方の未来
1月のリモートワーク率は｢わずか25％｣ 政府目標の7割とは遠い現実
新型コロナ対策として、政府が掲げる｢リモートワーク目標7割｣。
ジョブ・リセット・サミット2021
アジアのパンデミックからの復興を加速させるスタートアップ：ビッグテックにできること
パンデミック（世界的大流行）は数十万もの企業を窮地に追い込みました。さらに問題なのは、この1年半の新型コロナウイルス感染拡大による経済的影響が、何とか持ちこたえた企業に不均衡な形で及んだという点です。デジタル技術は一部の企業が最悪の事態を逃れるのを助け、多くの企業の成長をも可能にしました。
ジェンダーパリティ（ジェンダー公正）
ジェンダーに基づく労働形態の撤廃が、アフリカの女性の可能性を引き出す鍵
新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに、世界を再構築する必要性、特に、女性にとっての世界のあり方を再考する必要性が高まっています。アフリカの労働力という観点から、女性に影響を及ぼす生活基盤の脆弱さや根強い不平等もも浮き彫りになりました。
労働力と雇用
中国、人口「減速」が労働力危機に拍車
中国は、母親たちと同じぐらい労働者を幸せにすることが将来のためになるだろう。11日に発表された10年に一度の国勢調査結果では、総人口が14億人とほとんど増加しておらず、労働力人口減少が経済に打撃を与えてしまうとの不安が一層強まっている。中国政府は今まで出生率を政策目標としていたが、これからは労働生産性の向上と労働者向けの福祉を充実する必要がある。
産業におけるアジェンダ
プラスチックと環境
再利用率10%で、海洋プラスチック廃棄物を半減する方法
人間が生活の中で出す廃棄物の量は、エコシステムや経済にとってますます大きな脅威となっています。固形廃棄物の排出量は、1990年の25ギガトン（250億トン）から、2020年には86ギガトン、2050年には140ギガトンに増加すると予測されています。
持続可能な開発目標９: 産業と技術革新の基盤のつくる
産業界がオートメーションによりイノベーションを起こす方法
世界がパンデミック（世界的大流行）からの立て直しを図る中、産業界は世界経済の回復の中心的な柱となる絶好の機会を得ています。その実現には何が必要なのでしょうか。
自動車
半導体不足、自動車など一部業種の早期解消は期待薄か
世界的な半導体の品薄状態に対して、一部の企業は、ある程度慣れっこになる必要が出てくるだろう。新型コロナウイルスのパンデミックに起因する需要の急減とその後の急増、さらに以前からの貿易戦争のため、世界各地の工場が半導体不足に悩まされている。
AIとロボティクス
責任あるAIの大規模展開に向けた5つのステップガイド
機械学習は、企業の運営方法を抜本的に破壊し始めた革命的なテクノロジーです。マッキンゼー・アンド・カンパニーのグローバルAI調査で報告されているように、企業が自社のビジネスプロセスに機械学習を導入しようと躍起になっているのは驚くことではありません。その一方で、AIの大規模な展開に成功しているのはごく一部に過ぎません。AIの非倫理的な使用が定期的に報告され、その弊害に対する社...
アドバンスド・マニュファクチャリングと製造
「ライトハウス」ライブ: 成長のためのオペレーションの再構築
「ライトハウス」は、第四次産業革命技術の導入を加速させた、製造業のリーダーを表彰します。グローバル・ライトハウス（灯台＝指針）・ネットワーク（Global Lighthouse Network）は、業種や業界を問わず、バリューチェーン全体でデジタルオペレーションを拡大し、レジリエンス、成長、サステナビリティの実現といった企業が持つ可能性に焦点を当てる取り組みです。
石油・ガス
エネルギー転換と石油・ガス投資の両立はできるのか？
石油・ガスへの投資は、エネルギー転換の取り組みと両立できるのでしょうか？ニュースを読む限り、否定せざるを得ないようです。パリ協定のポートフォリオに沿った取り組みが必要であるとして、機関投資家や銀行が化石燃料投資から撤退を発表するニュースを頻繁に耳にします。同様に、再生可能エネルギーへの投資を拡大し、事業活動（スコープ1、2の排出量）や製品の使用（スコープ3）についても実質...
電力
ニュージーランドに初めて導入される電動航空機と、電動飛行を取り巻く現状
ニュージーランドは、初の電動航空機が納入されたことで、航空におけるカーボンフリーの未来を模索する国々の仲間入りをしました。
COVID-19
ポストコロナ時代に、新自由主義から脱却するべき理由
第二次世界大戦の終結以降、新型コロナウイルスの感染拡大ほど世界中に深刻な影響をもたらした出来事はありません。このパンデミック（世界的大流行）は、過去数十年に例のない規模の危機を公衆衛生と経済に引き起こし、不平等や大国同士の軋轢といった、システミックな問題をも悪化させました。
技術的変革
テックジャイアント6社が目指す、携帯電話が再生材料で作られる未来
電子製品は今や、私たちの日々の生活に欠かせないものとなっています。特にパンデミック（世界的大流行）中には、電子製品によって繋がることの必要性がこれまで以上に高まりました。使用済みの古い電子製品には多くの貴重な材料が使われていますが、それらは未使用のまま放置されたり、最悪の場合、インフォーマルセクターや埋め立て地に消えてしまったりすることさえあります。