画期的な変革が近づいてきています。自動化の時代が進むにつれ、これから就職しようとする若者、すでにキャリアを築いている人の両方が機械化の流れに苛立ちを募らせています。

しかし、機械の可能性がますます拡大していく一方で、人間の必要性が現実的に高まっていくでしょう。

これは、カナダや米国、諸外国のクライアントと話をする際に聞いた明らかなメッセージです。ここ数カ月間の市場の不安定性に関わらず、酪農家から石油企業、テクノロジー企業に至るまで、ビジネスリーダーや起業家たちは膨大な労働力不足に悩まされています。

私たちの事業は、カナダロイヤル銀行(RBC)に新しい労働スキルをもたらすビジネスに注力し、機械学習やブロックチェーンのような想像しやすい分野から、設計者や行動経済学者といった意外な領域にまで展開しています。弊社はこの経年変化を、カスタマーインの切り口から同行を設計しなおすチャンスと捉えています。

テクノロジーは、未来の仕事に求められる多くの労働スキルと置き換えるためのものではないことは明らかです。それは単に、労働におけるサポーターやインテグレーターの役割を担うものでしょう。そして、デジタル技術を使用して成果を出すことが読み書きや計算能力と同じように将来的に重要となるでしょう。

この点は、300種類以上の職業とそれらに求められるスキルを検証したヒューマン・ウォンテッドと題された、カナダの労働市場に関するRBCの最近の報告書から分かった重要な調査結果です。

同報告書では、カナダ国内の仕事の半数は2020年代に破壊的イノベーションによりなくなる可能性があると結論づけられていますが、自動化の時代は必ずしも脅威とはならないことも示唆されています。

破壊的イノベーションにもかかわらず、今後4年間でカナダ経済に新しく250万の仕事が創出されるか、求められるようになると予測されています。これは現在人口1,850万人の国家にとっては大きな数字です。単一のキャリアとは対照的にこの労働力は複数の異なる仕事や業務に対応するための基本的なスキルを必要とします。

このことが、カナダ全土、そして実質的には世界中の全市民に将来に対するクワイエット・クライシス(静かな危機)をもたらしています。若者やすでにキャリアを形成している労働者は、未来の仕事がどういったのもかも分からない中では、必要なスキルに対して準備ができていないと感じています。

現実は、今の子ども世代がはまだ存在すらしない技術を可能とする仕事に将来携わるということです。この現実に備えるということは、単にコーディングを習得するだけではなく、人間らしさや流動性の高いスキルを提供できる批判的思考、創造性、コミュニケーション、複雑系の問題解決力といった能力の獲得が求められるのです。

ヒューマン・ウォンテッド報告書は、新しいテクノロジーの到来により仕事が増減する将来の経済においてスキルの流動性が必要不可欠であると、明らかにしています。しかし、この新しいスキルが求められる経済において、民間セクターのリーダーや教育者、政策立案者たちは、市民の能力向上のための教育や雇用、再訓練をどの変えていくことができるのでしょうか。

まず着手できる方法とはどういったものなのでしょうか。

1. 教育者

技術がもたらす破壊の進展速度は加速し続け、団塊の世代は退職年齢に近づいています。このことが、新しい仕事の時代を生き抜くために必要となる複数のスキルを獲得しようとする次世代の若者に不安を抱かせています。

そうしたスキルを養うためには、協同教育や見習い制度、インターンシップなど、有給の職業統合型の学習プログラムを通じて、高等教育機関と職場をよりよくつなげることが必要です。高卒以上の学生は、卒業までに自分たちの専門分野に関連した意味のある実用的な職業経験を習得することができなければいけません。

国家や企業、コミュニティの新しいニーズに対して、20世紀の高等教育モデルはもはや対応できていません。現在の労働力に対する再訓練や生涯学習を支援するインフラを構築するとともに、別の方法で若者を訓練する必要があるのです。

2. 政策立案者

職業統合型の学習プログラムをどこからでも利用可能にするために、あらゆる政府機関が協働し、雇用主や教育機関が手軽に参加できる取り組みに投資するべきです。

国家は新しい観点からこの課題に取り組むことが必要です。そこで、タレント・パイプライン(人材を輩出する仕組み)から、すべての産業セクターと学部を横断して企業と学生をうまくつなぐことができる人材プラットフォームの構築へと移行しなくてはなりません。

この実現に向けて、政府は何に焦点を当て、どの分野に人材や資本を集中させたいかを決める必要があります。つまり、スキルと若者を中心とした国家の新しい挑戦です。例えばカナダは、農業や海洋、データ、人工知能そして先端製造技術にフォーカスしています。

3. 雇用主

最後に、あらゆる規模の企業は<ジョブ・エコノミー>から<スキルズ・エコノミー>への転換を認識し始めなければなりません。雇用や再訓練の在り方や労働力の形成について考え直す必要があります。そのためには学位や修了証に拘るべきではないのです。

継続的な優秀な人材の確保は世界のCEO達の最優先事項に挙げられます。教育者と一体となって学生により実験的な研究や学習の機会を提供することがビジネスの必須事項であるべきなのです。これは単純に若者に配属先を提供するということではなく、むしろ有望な学生が持つ革新的なアイデアを利用するということです。

例えば、協同作業を行う学生に弊社が実際に抱えるビジネス上の難題解決を課すキャンペーンであるRBCアンプリファイ・プログラムに昨夏参加した学生とともに、RBCの15種類の特許申請を行いました。学生たちは弊社の予測分析技術やデータ管理政策、サイバーセキュリティ対策を改善するためのプロジェクトに取り組みました。銀行で働いたことのある学生は1人もいませんでした。

すべての企業は、職業統合型学習を将来のスキルズ・エコノミーへの投資としてだけでなく、その企業自体の将来への投資として捉えるべきです。

スキルへの集合投資

仕事が存続しながら、その遂行に必要な新しいスキルが求められるということが最優先事項です。新しいテクノロジーにより、時代遅れとなる仕事も出てくるでしょう。しかし同時にコストを削減し、新しい分野における雇用拡大につながる展開を進めることになるのです。

破壊的イノベーションに対する答えは、この課題に対して私たちが人間性を適応させることができるかにかかっています。

今後10年間で、私たちは気候変動、貧富の格差、そして急速に高齢化が進む社会における医療費など、これまで経験したことがない差し迫った課題の解決にあたることが求められるでしょう。これからの世代への投資や、現在の有望な労働力に向けた生涯学習プログラムの支援など、新しいスキルズ・エコノミーの強靭な基盤の構築ができて初めて国家や市民は来る激動の時代を生き抜くことができるのです。