鉱業・金属産業の明日と、資源のスチュワードシップ
伝統的な産業の一つと見なされることが多い鉱業・金属産業は、成長するグローバル経済の需要に応えるために、多面的な変革を遂げつつあります。 Image: Getty Images
- 電気自動車、農業、建設、電力インフラにおいて不可欠な材料に対する需要は高まる一方です。鉱業・金属産業は、気候や地政学上の課題に対処しながら、この需要に応えるべく変革を遂げています。
- バイオマイニング、自動化、循環型手法の革新により、採掘業務の再構築が行われ、環境への影響と業務効率が改善され、資源のスチュワードシップ(管理責任)が重視されるようになっています。
- 単なる採取者からグローバル経済における責任ある不可欠な資源供給者へと、採掘業界の役割を再定義するには、部門を越えた協調的な取り組みと、それを支える政策や投資が不可欠です。同業界は、この機会を捉えるために率先して行動すべきです。
農業、未来のモビリティ、そしてAIの台頭。これらには共通点がありますが、それは何でしょうか。答えは一つ、それらを可能にする素材です。鉄鋼、銅、リン酸塩、アルミニウムなどの鉱物に対する需要は、自動車、先進農業、建設、電力技術、その他の重要な産業の利用を原動力として急増しています。鉱業・金属産業は、最も伝統的な産業の一つと見なされることが多いですが、気候変動や地政学的な混乱などの喫緊の課題に対処し、成長するグローバル経済の需要に応えるために、多面的な変革を遂げつつあります。
需要の高まりに対する業界の対応は、持続可能なイノベーション、資源管理、グローバルな発展において、鉱業および金属業界が中心的な役割を果たすチャンスでもあります。本寄稿文では、未知ではあるもののエキサイティングな未来に向かって変革を遂げる鉱業・金属産業の相互に関連する側面について探ります。
鉱業の未来を再形成する技術革新
鉱業・金属産業は、従来、革新的な業界としてはあまり認識されていません。その技術革新はコスト削減を動機とした限定的かつプロセス志向なものであり、近年は環境パフォーマンスの向上を目指してはいても、抜本的な変革には至っていませんでした。しかし、最近の事例を見ると、状況が変わりつつあるようです。世界知的所有権機関(WIPO)によると、2006年から2018年における採掘関連の特許出願件数は、1970年から2005年の期間と比較して41%増加。業界におけるイノベーションへの関心が高まっていることを示しています1。
この関心の高まりは、外部の知識や技術を活用して業界における新しいアイデアの開発を加速させる「オープンイノベーション」の取り組みの増加にも反映されています。企業は、イノベーションを通常の業務に統合するために組織改革も行っています。例えば、世界経済フォーラムは2024年に採掘に関するオープン・イノベーション・チャレンジを立ち上げました。様々な新興企業や大学から100以上のソリューションが生まれ、すべてが産業の業務を変革する新しい知識を提供しており、多くのエキサイティングなイニシアチブが進行中です。
さらに、情報技術やAIの進歩を原動力として、業界のディスラプション(創造的破壊)を進めて構造的に変化させる可能性のある、より急進的なイノベーションが著しく増加しています2。
自動化と機械学習は、業界を従来の予想を上回る方向に押し進めています。業界における最近のイノベーションは、自律走行トラックやドローンによる調査から、予測保全や資源採掘の最適化を行うAIに至るまで、採掘作業の自動化です3。こうしたソリューションが、業務の安全性と効率性を向上させています。これらのテクノロジーが他の分野で目にするのと同じペースで進歩を続けるのであれば、鉱業・金属産業とバリューチェーンに沿った関連活動は完全に変貌を遂げるでしょう。
バイオマイニング(微生物を利用して鉱石や鉱山廃棄物から金属を抽出するプロセス)4、自然環境に配慮したソリューション、自動化、および ML の利用拡大は、従来考えられていた以上に業界を前進させています。バイオマイニングは60年以上前に導入された技術ですが、現在ではグローバルな銅生産量の20%以上が微生物の機能を利用した金属回収技術であるバイオリーチングによって採掘されています5。これらのテクノロジーは現在、急速に進化しており、採掘に関する我々の知識に大きな影響を与える可能性があります。特に、数十年前には経済的に採算が合わなかった低品位鉱床の価値を解き放つ可能性があるのです。
背景として、浸出法では、鉱石を液体溶媒(通常は化学溶液)に溶解し、金属化合物を分解しながら溶解した金属を抽出します。新しい手法は、この化学溶液(シアン化物や硫酸を含むことが多い)を生物に置き換えます。一般的に、後者の方が環境リスクが少なく、エネルギー消費量を削減しながら、より多くの種類の鉱物(これまで採掘対象ではなかった金属も含む)を回収することができるのです。現在検討されている新しいテクノロジーの例としては、植物が持つ鉱物を濃縮する能力を利用するものや、様々な供給源から鉱物を抽出するものなどがあります。
現在開発中の数多くの代替ソリューションは、業界の変革が継続していることを示しており、効率性、収益性、規制順守に影響を及ぼす混乱が生じる可能性もあります。具体的には次のようないくつかの課題が残っています。
- 多くのソリューションには、商業的に実行可能なプロセスへの発展が必要です。さらに重要なのは、実質的な影響をもたらすためには、広範囲にわたって導入する必要があるということです。
- 今後、鉱業・金属産業は、孤立した技術的進歩から、統合されたソリューションベースのアプローチへと重点を移行していくべきです。協力を促進していくことで、より深い、構造的な変革を推進し、より広範な持続可能性の課題への対処が可能となるでしょう。
- 最後に、業界とそのエコシステムは、創造的なソリューションを追求し続ける必要があります。アカデミア、企業、パブリックセクター、金融業界を含むステークホルダー間の信頼を深めることが、成功の鍵となります。
業界は正しい方向に向かっていますが、より大きなモメンタムが必要です。近い将来、どのような展開が待ち受けているのか、多くの関心が寄せられています。
採取から長期的な資源スチュワードシップへ
鉱業・金属企業は、従来から業界の中核であった採掘や精錬を超えた新たな責任を受け入れつつあります。例えば、業界は従来の枠を超えてリサイクルへの取り組みや自然環境に配慮した原則の導入を推進しています。これにより、バリューチェーン全体を通じて、単なる事業者としてではなく持続可能なテクノロジーを推進し、世界中の産業を可能にする資源の管理責任者としての業界の役割が再定義される可能性があります。また、金属や鉱物がグローバル経済に継続的に貢献できるという考えも強化されるでしょう。
採鉱企業は現在、リサイクルプロセスを取り入れてサプライチェーンへの再導入を促進し、金属の二次利用の機会を増大させています。ほぼ無限にリサイクル可能な金属に関する知識を蓄えることで、業界は主導権を握るだけでなく、競争優位性も獲得。新たなリサイクル能力の開発や、リサイクルプロセスの強化と循環型ソリューションの創出を目的とした主要ステークホルダーとの提携などを通じて、すでに一部の企業はこの分野に参入しています。
アルセロール・ミタルやニューコアは、鉄鋼リサイクルに長けた企業の一例です。また、オーストラリアのリオティントは循環型リサイクルシステムを構築し、消費者向けアルミニウムスクラップのリサイクルを行うための社内設備を導入。ブラジルの鉱山会社、ヴァーレは同国内で循環プロセスによる生産を開始し、同社のベースメタル部門は川下の顧客に「サーキュラー・ソリューション」を提供します。スイスの資源商社グレンコアとチリのリチウム生産企業であるSQMがバッテリーのリサイクルに向けて動き出している他、アングロ・アメリカン、ノルスク・ハイドロ、ユミコア、ジョンソン・マッセイ、アウルビスなどの企業も金属のリサイクルをリードしています。最近制定された規制、例えばEUの「重要原材料法」などは、企業がサーキュラリティ(循環性)を受け入れるよう促しています。同法では、EUのリサイクル能力を2030年までに各戦略的原材料の年間消費量の少なくとも15%をカバーするよう向上させる目標を設定6。電気・電子機器廃棄物(様々なレアメタルを含む)が最も急速に増加する廃棄物カテゴリーである世界において、金属のサーキュラリティ原則の包括的な導入に向けた強力な取り組みは、ますます重要性を増しています7。
さらに、鉱業・金属企業が土地や水の修復、再生可能エネルギー、生態系の健全性に関する戦略を導入し、ネイチャーポジティブ原則を採用するケースが増えています。採掘企業が生物多様性の向上に貢献できるよう支援するための指針を策定。この指針で、採掘事業の概観、バリューチェーン、システム全体にわたり、企業が採用できる実践例やソリューションを提言しています。さらに、環境資産や生態系サービスがもたらす淡水、炭素隔離、洪水防止などの経済的価値を理解し、これを企業の意思決定に組み込むことで、自然環境への取り組みのビジネス上の根拠を強化できる可能性があります。
業界は、鉱物や金属のライフサイクル全体を通じて、それらの責任ある管理を確保すると同時に、資源管理者としての明確な立場を確立する必要があります。そのための手順は次のとおりです。
- 耐用年数を終えた材料の回収技術に投資し、メーカーやリサイクル業者と協力することで、採掘企業は金属を継続的に再処理できるようになるでしょう。これにより、新たな採取の必要性が減り、環境への影響も低減されます。
- 単なるリサイクルではないサーキュラー・エコノミーが必要です。廃棄物の削減ばかりではなく、採掘作業にサーキュラリティ原則を取り入れ、設計に最初からサーキュラリティを折り込むのです。これは、まだ十分に活用されていない大きな可能性を秘めた分野です。サーキュラー・エコノミーの実現を推進し、より速いペースで進歩を遂げるためには、バリューチェーンに沿ったマインドセットの転換が必要になります。ビジネス上の根拠は存在しています。採掘業界が最初の一歩を踏み出すべき時です。
- バリューチェーンの脱炭素化と、よりクリーンなエネルギー技術とエネルギー効率化による排出削減目標の達成は、極めて重要です。
- 包摂的な開発とより包括的なアプローチによる資源管理が必要です。大手企業は各国政府やステークホルダーと協力し、小規模鉱山採掘(ASM)の独特な課題に対処して、より包摂的かつ持続可能な鉱業生態系の推進を支援することができます。
こうしたアプローチによる進歩は、市場シェアの拡大や、環境、社会、ガバナンス(ESG)の認知度向上、収益の増加といった結果をもたらすビジネスケースから生まれなければなりません。前項で述べたような革新事例も、業界がこの方向に向かうのに役立つでしょう。一次採掘以外の取り組みに携わる鉱業企業が増えるにつれ、鉱業業界は、今までのように採掘に重点を置くことから、素材のバリューチェーン全体で主導的な役割を果たすよう変貌を遂げる可能性があります。
鉱業の次章
鉱業・金属産業の持続可能な進路
技術革新と資源スチュワードシップに向けた意義ある変革を推進するためには、鉱業・金属産業は、先見性のある政策や強固な規制枠組みから、協調的パートナーシップ、革新的ビジネスモデル、戦略的な資本配分に至るまで様々かつ重要な推進要因を活用する必要があります。この変革は、地政学的な変化、規制圧力、地域社会の期待、環境の課題といった特徴を持つグローバルな文脈の中で展開されるため、適応力とレジリエンスが不可欠です。
協調的パートナーシップと革新的ビジネスモデル
技術革新の導入、金属の回収率の向上、そして完全な変革は、個々の努力だけでは達成できません。業界に革新を浸透させるには協力体制が必要です。新テクノロジーの拡大に向けた共同の取り組みが増えることで、プロジェクトレベルの利益が増加し、グローバル規模の経済的および環境的な課題により適切に対処できるようになります。採掘会社とテクノロジー事業者間のコラボレーションが増加し、対象となる課題のソリューション開発を加速させています。例えば、BHPとリオティントは、バッテリー式運搬トラック技術(製造元は小松製作所とキャタピラー)による初試験運用の迅速化を目的に2024年に提携しました。
鉱物の不足やサプライチェーンの混乱の可能性がある中、大規模プロジェクトのリスク管理には、ジョイントベンチャーや垂直統合が効果的であることも証明されています。また、バリューチェーンに沿ったコラボレーションも増加。事業会社が生み出すサービスの長期購入を定めたオフテイク契約は、下流産業にとって鉱物の原産地がいかに重要かを浮き彫りにしています。こうしたサプライチェーン全体にわたる統合的なアプローチは、プロセスを合理化し、より正確な需要計画を可能にします。
例えば、メルセデス・ベンツ、BMW、フォルクスワーゲンなどの自動車メーカーは、バッテリー用鉱物やその他の必須材料の長期供給を確保すると同時に、よりクリーンな製品に対する需要シグナルを発信しています。一方、農業関連のパートナーシップは、持続可能な農業慣行を支援するために、鉱物ソリューションをカスタマイズ。テクノロジー企業も、事業のレジリエンスに不可欠な鉱物と電力源の両方に対する安全なアクセスを優先しています。
先見性ある政策と強固な規制枠組み
政策や規制は、業界の変革を促し、その実現において重要な役割を果たします。各国政府は、鉱物市場においてこれまで以上に積極的かつ先見的な役割を担うようになっています。多くの国で、規制の強化、資源へのアクセス改善、インフラおよび開発の拡充を目的とした新たな政策が次々と制定されており、これらは業界の事業に大きな影響を与えています。インフレ抑制法(IRA)、重要原材料法(CRMA)、CHIPSおよび科学法といった主要な政策は、鉱物供給の安定性を強化しました。こうした動きは、各国政府にとっての重要鉱物の戦略的価値が高まっていることを示しており8、世界中で多くの戦略が打ち出されています。実際、2020年から2022年の間だけでも、100以上の新たな政策が可決されました。これは、持続可能かつ責任を持ってエネルギー転換の需要を満たすためには、政策介入が必要であるという認識の高まりを反映するものです9。
しかし、業界の脱炭素化には、より多くの政策支援が必要となるでしょう。また、プロジェクトの開発に向けて、企業と政府の連携が奨励される可能性もあります。政府や政策立案者との関わりは、より広範な支持を得るとともに、自らの役割に対してより協調的なアプローチを採用するという鉱業・金属業界の姿勢を示すものです。こうしたパートナーシップを通じて、業界は持続可能な開発、倫理的な調達、排出削減のための政策形成に貢献し、社会にポジティブな影響を与える原動力となる持続的な利益を生み出すことができるでしょう。
2025年における鉱業・金属企業のリスクと機会トップ10(2024年との比較)
戦略的な資本配分と資金調達
進化するステークホルダーの期待、資源の希少性、気候変動への懸念が、持続可能な資金調達へのシフトを促しています。鉱業・金属産業も例外ではありません。採掘プロジェクトの資金調達戦略は、ネイチャーポジティブな影響、長期的な持続可能性、そして財務的なリターンをもたらすプロジェクトを支援する方向へと変化しつつあります。資本集約型の産業である鉱業がこうした進化する需要に応えるためには、相当な追加投資が必要です。実際のところ、高まるグローバル需要を満たすには、2030年まで毎年3,000~4,000億ドルの投資が必要になると予測されています10。したがって、経営層が報告する最も顕著なリスクが資本であることは驚くことではありません。これは、投資家からの監視の目が厳しくなっていること、および持続可能な金融へのアクセスが困難であることを反映しています11。
こうした課題に対処し、業界の持続可能な成長を推進するには、多様な資金源を統合し、複数のステークホルダーを積極的に関与させる革新的な資金調達モデルが極めて重要となります。鉱業が地域に与える影響を考慮すると、従来の金融エコシステムも引き続き役割を果たすと考えられますが、業界の必要とする資本を投入するには、より多くの地域および地方の金融機関が不可欠となります。例えば、多国間開発銀行や各国政府は保証やバリューチェーン活動への支援を通じて投資のリスクを軽減する上で重要な役割を果たしており、鉱業プロジェクトを投資家にとってより魅力的なものにしています。国際投資家も、流動性と柔軟性を提供し、採鉱企業が拡張性と適応性のある資金源にアクセスできるようにする上で重要な役割を担うでしょう。
将来に向けて
業界全体で「共に進む」アプローチをさらに推進し、進化する期待に応えるために必要なレジリエンス、生産性、アカウンタビリティを育む必要があります。持続可能性と技術的進歩の両方がますます求められる世界を見据え、採鉱業界は従来の採取や加工をはるかに超えていく変革の準備ができています。喫緊のグローバルな課題に対処するために鉱業・金属産業は、単なる原材料の供給源から脱却し、気候、エネルギー、農業、インフラなど、様々な分野と協力しながら、重要な資源の安全かつ責任ある供給者となる必要があるのです。環境および社会的な責任を推進することで、この業界は生産的で責任ある未来を創造し、世界中の社会経済システムにポジティブな影響を与えることができます。
このビジョンは、この業界をサプライチェーンの一環を超えるものとして再定義し、グローバルな進歩の基盤となる柱となります。鉱業には、地域社会を向上させ、雇用を創出し、サービスが行き届いていない地域でのパートナーシップを促進する力があります。また、同業界は資源管理と環境スチュワードシップの基準ともなるでしょう。世界が低炭素エネルギー、スマートシティ、持続可能な食料システムの実現に向かう中、鉱業・金属産業は模範となってこれを先導し、産業の進歩が社会と地球のニーズの両方に沿った、協調的かつレジリエンスの高い持続可能な未来を推進することができるのです。
注:本記事は、特に鉱業における変革のトレンドについて包括的な概要を提供することを目的としており、テクノロジーの進歩、持続可能性への取り組み、およびグローバル体制との関連に焦点を当てています。ただし、小規模採掘(ASM)に特有の課題や状況については特に取り上げていません。本稿にあるトレンドのいくつかはASMにも影響を与える可能性はありますが、ASMの事業には独特な社会的、経済的、環境的背景があるため、それらに対応するには異なるアプローチが必要となります。世界経済フォーラムは、より広範な採掘状況におけるASMの役割と重要性を十分に理解するため、ASMに関するさらなる調査と対話を推奨します。
参考文献
1. Fernandez, V. (2021). Patenting trends in the mining industry. Resources Policy, vol. 72. https://www.sciencedirect.com/science/article/abs/pii/S0301420721001057.
2. Ibid.
3. Abbasi, I. (2024). Major Mining Technology Innovations in 2023. AZoMining. https:/ https://www.azomining.com/Article.aspx?ArticleID=1800/www.azomining.com/Article.aspx?ArticleID=1800.
4. American Geosciences Institute (AGI). (n.d.). What is biomining?https://www.americangeosciences.org/critical-issues/faq/what-biomining#:~:text=Biomining%20is%20the%20process%20of,bound%20up%20in%20solid%20minerals.
5. Dresher, W. H. (2004). Producing Copper’s Nature’s Way: Bioleaching. Copper Development Association Inc. https://www.copper.org/publications/newsletters/innovations/2004/05/producing_copper_natures_way_bioleaching.html.
6. European Commission. (2023). Critical Raw Materials: ensuring secure and sustainable supply chains for EU’s green and digital future. https://ec.europa.eu/commission/presscorner/detail/en/ip_23_1661.
7. United Nations Institute for Training and Research (UNITAR). (2024). Global E-Waste Monitor 2024. https://globalewaste.org/.
8. For more information on policies, explore the Critical Minerals Policy Tracker covering over 35 countries and 450 policies; International Energy Agency (IEA). (n.d.). Critical Minerals Policy Tracker. https://www.iea.org/data-and-statistics/data-tools/critical-minerals-policy-tracker.
9. International Energy Agency (IEA). (2022). Introducing the Critical Minerals Policy Tracker. https://www.iea.org/reports/introducing-the-critical-minerals-policy-tracker.
10.世界経済フォーラム (2024). Securing Minerals for the Energy Transition: Unlocking the Value Chain through Policy, Investment and Innovation. https://www.weforum.org/publications/securing-minerals-for-the-energy-transition-unlocking-the-value-chain-through-policy-investment-and-innovation/.
11. Mitchell, P. (2024). Top 10 risks and opportunities for mining and metals companies. EY. https://www.ey.com/en_gl/insights/energy-resources/risks-opportunities.
もっと知る エネルギー転換すべて見る
Gill Einhorn and Emmanuel de Merode
2025年1月25日