一人暮らしを選び、結婚を先延ばしにしたり見送ったりする人が増え、スマートフォンに没頭するなか、米国では孤独を感じる人の割合が急増していることが、新たな研究で明らかになった。
ブリガムヤング大学の心理学教授、ジュリアン・ホルト＝ランスタッド氏は、今年の米国心理学会年次大会で、2件の大規模なメタ分析の結果を発表した。
ホルト＝ランスタッド氏の研究によると、孤独は肥満以上に公衆衛生を脅かす可能性があり、ほかの研究では、孤独のリスクは喫煙のリスクにも匹敵する。
「実際、世界の多くの国が今、私たちは『孤独の蔓延』に直面していると指摘しています」と、ホルト＝ランスタッド氏は声明の中で述べた。「今、私たちが直面している課題は、それに対して何ができるかということです。」
2件のメタ分析のうち、1件目には148件の研究と、30万人を超える参加者のデータが含まれていた。社会的な交流が多い人では、早期死亡のリスクが50％低下することが分かった。
2件目の分析では、70件の研究から340万人分のデータを集め、社会的孤立、孤独、一人暮らしが死亡率に与える影響を調べた。この3つはいずれも、肥満と同程度、またはそれ以上に個人のリスクを高めるようだった。
研究者らは、孤独が深刻な結果を招くのは、さまざまな問題につながるためだと考えている。たとえば、睡眠パターンの乱れ、ストレスホルモンの高濃度、炎症の増加、そして免疫機能の低下などがある。これらのリスク要因はどれか一つでも、病気や命に関わるけがのリスクを高める。
証拠を踏まえると、ホルト＝ランスタッド氏は、孤独の問題が近いうちに解消するとは考えていない。最新のAARP孤独調査によると、45歳を超える成人4,260万人が慢性的な孤独を抱えている。高齢化するベビーブーマー世代を背景に、この数は今後数十年で増えると予想されている。
ホルト＝ランスタッド氏によると、人々はより積極的に交流することで、孤独のリスクを抑えられる。フェイスブックを眺める代わりに、米国の高齢者は社交クラブに参加したり、近所の人との集まりを計画したりするとよい。医師も、高齢の患者に孤独のリスクを知らせ、その影響に対処する方法を提案する役割を果たせる。
孤独が蔓延する国々では、人々が孤独を感じにくくなるよう、幅広い対策を講じている場合もある。イングランドでは、孤独を感じている高齢者は「シルバーライン」と呼ばれる電話相談窓口に電話し、話題を問わず、好きなだけ誰かと話すことができる。同窓口には週に約1万件の電話が寄せられる。
