ビッグデータは次の段階へ進んでいます。先駆者やアーリーアダプターだけが受け入れている段階は過ぎつつあり、データを分析してより良い経営判断に役立てなければ、取り残される危険がある時代へと向かっています。
今年の調査 では、調査対象となった企業の73％が、すでにデータ分析戦略を導入しているか、今後2年以内に導入する計画であることが分かりました。規模や形態を問わず、ほぼあらゆる組織に適したデータ戦略が見つかることが明らかになりつつあります。そこで、ビッグデータ経済について、知らずにいるわけにはいかない6つの重要な事実をご紹介します。
ビッグデータは一過性の流行ではない
数年前、ビジネス界でビッグデータがまさに「時の言葉」だったころ、それは一時的な流行にすぎないと疑う人々がいました。次の「大きなトレンド」を逃すまいと躍起になっている世間知らずのビジネスマンから、怪しげなコンサルタントが手っ取り早く金を巻き上げるための、また別の流行にすぎないのではないか、と。
この数年で、彼らの見方がまったくの誤りだったことが鮮明になりました。いったん登場したビッグデータは、あまりにも有用な概念で、捨て去ることなどできません。より少ないデータと精度の低い分析に頼る段階へ、わざわざ戻りたいと思うでしょうか。そんなことが起きるとは思えません。確かに、ビッグデータという呼び名は使われなくなるかもしれません（以前にも述べたように、そもそも最も正確な名称ではありません）。「ワールド・ワイド・ウェブ」について話す人がほとんどいなくなり、単にインターネットと呼ぶようになったのと同じです。区別するための「流行語」が必要なくなり、再び単に「データ」と呼ぶようになるかもしれません。しかし、近いうちになくなることはありません。
私たちが利用できるデータは、毎秒、ますます増えている
ビッグデータ経済は、分析可能なデータ量が驚異的な速度で増えるのに合わせて拡大しています。現在利用できるデータの90％は過去2年間に作られたものであり、2020年までにデジタルユニバースの情報量は現在の10倍になると推定されています。
効率化を目指すなかで、産業界も業務の要素をますます多く測定・記録し、その役割を果たしています。私たちも日常生活で、気づかないうちに毎日膨大なデータを生み出しています。訪問したウェブサイトは閲覧行動の詳細を追跡し、スマートフォンは人と話した時間を記録するだけでなく、私たちの移動も追跡します（プライバシー設定をどうしているかにかかわらず、追跡されることもよくあります！）。
実際、平均的な世帯が1年間に生み出すデータ量は、iPhone 65台分に相当します（厳密に言えば32GBモデルです）。2020年には318台分に増えると予想されています。（幸い、私たちが実際にそれらのiPhoneをすべて所有する必要はありません。企業が喜んでサーバーに情報を保管してくれるからです。）
ビッグデータはあらゆる産業と生活のあらゆる側面に影響する
医療、金融、建設、小売、マーケティング、教育、セキュリティ、物流――ビッグデータの活用先は、データそのものと同じ速さで増えています。
最新のスマートウォッチを着けて、バイタルサインや活動量を測定し、オンラインデータベースにアップロードしていなくても、私たちは日常生活で常にビッグデータ分析の恩恵を受けています。旅行サイトでは、データアルゴリズムが最適なプランを見つけてくれるため、休暇を予約します。出会い系サイトでは、アルゴリズムとデータベースを使って、将来の人生のパートナー候補と引き合わせてくれます。
対象についてより深く知れば、ほぼあらゆる人間の営みを改善できます。ビッグデータとは、行動を起こす前に、問題や状況についてできる限り多くを把握することなのです。
今や、あらゆるものを分析できる
私たちの周囲の空気は、目に見えないデータで満ちています。スマートフォン、テレビ、クレジットカード端末、防犯カメラからデータが流れ、世界中をますます速く駆け巡っています。車両や産業機械にはセンサーが取り付けられ、体重計や電球など、日常的な家庭用品にも取り付けられるものが増えています。
私たちは常に世界をもっと理解したいと願い、あらゆるものを測定可能にしようと努めてきました。コンピューターがより安価で高性能になり、使いやすくなるにつれて、測定結果を分析する手法も次々と開発されてきました。
少し恐ろしく感じるかもしれませんが、今や、自宅の内外を問わず、何をしても測定されたり、何らかの統計に寄与したりしない行動はほとんどないと言ってよいでしょう。
プライバシーは失われたが、取り戻せるかもしれない
私たちは、より安価で、迅速で、優れたサービスと引き換えに、個人情報を企業にますます進んで提供するようになっています。
どうやら私たちの多くは、次にポップコーンを抱えてソファに座るとき、何を観るべきかについて、より確かなおすすめを得るために、NetflixやAmazonに、どの映画をいつ、どれくらい観るのかを正確に知らせることを気にしていません。
また、ポイント制度を通じて週ごとの食料品代を少し割り引いてもらう代わりに、スーパーに買い物習慣のすべてを知らせることにも、喜んで応じています。
こうした情報は、クレジットカードやサービスを利用するために提供するその他の情報を通じて、現実の本人確認情報と結び付いています。情報は、提携先の企業に（匿名化される場合もされない場合もあります）渡されます。そしてもちろん、政府もいつでも情報を入手できます。必要とあれば、秘密裏の手段（監視）も公然の手段（裁判所や法執行機関を通じた手続き）も、政府には数多くあるからです。
オンラインで行うことはすべて、そしてCCTVの普及、電話の会話の録音、「モノのインターネット」によって、オフラインでの行動もますます監視の対象になっています。だからこそ、良くも悪くも、プライバシーは失われたと言えるのです。
とはいえ、いずれ消費者や立法者が反発し、データの利用がより透明になり、同意に基づくものにならざるを得ない時が来ると、私は考えています。
分析は、もはやどの事業にも欠かせない
効率を高め、無駄を削減し、より良い経営判断を下すために分析を活用していないなら、取り残される危険があります。
前述のとおり、あらゆる産業や公共サービスの各分野で活用されています。豊富なデータとテクノロジーがもたらす機会を逃していれば、競合他社はほぼ間違いなく活用しているでしょう。
事業全体に分析戦略を統合し、採用、生産、流通、マーケティング、販売を効率化する「徹底した」取り組みを目指すにせよ、まずは小規模に始め、ある分野の分析能力を高めることが全体にどう影響するかを探るにせよ、データ分析は、どの組織にとっても無視できないほど価値ある改善の推進力です。
この記事は、 LinkedInとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：バーナード・マーは、ベストセラー作家、基調講演者、戦略コンサルタントです。
画像：2012年1月24日、ワルシャワのサーバールームでインターネットケーブルを撮影したイメージ写真。ロイター。
