金融危機前の10年間における英国の家計バランスシートの大きな変化の一つは、家計債務の積み上がりだった。2008年までに家計債務は所得の160％に達し、10年前の約100％から上昇した（図1）。その大半は住宅ローン債務の増加によるものだった。
図1：英国の家計債務・所得比率(a)
出所：ONSおよび著者による計算
(a) 年率換算した家計総資源に対する金融負債総額の割合。
近年のBlue Bookにおける方法論の変更を受け、計算に用いたデータは現在、1997年以降の分のみ公表されている。1997年より前のデータは、旧版のデータと接続している。
米国の家計レベルの研究では、危機前の高水準の債務と、その後の消費の低迷との関連が複数示されている。Dynan（2012）は、危機前にローン・トゥ・バリュー（LTV）比率が高かった米国の住宅ローン債務者は、その後（2007年から2009年にかけて）支出の減少幅が大きかったことを示している。Baker（2013）は、債務の多い米国の家計では、他の家計と比べて所得変動に対する支出の感応度が高かったと報告している。また、Mianら（2013）は、金融危機前の未返済ローンのLTV比率が高かった地域ほど、危機後の消費の落ち込みが大きかったことを示している。デンマークでは、Andersenら（2014）が、危機前のLTV比率と危機中の消費との間に同様の負の相関を示す証拠を見いだしている。また、危機中に支出を大きく調整した債務の多い家計は、危機前には所得に占める消費の割合がより高かったことも示している。
英国の証拠
Living Costs & Food（LCF）調査のミクロデータを用いると、英国でも金融危機中、債務の多い家計ほど支出を大きく削減したという同様の傾向が見られる。1 図2は、住宅ローン債務・所得比率が2を超える家計では、2007年以降、所得に対する支出の削減幅が平均を上回ったと推定されることを示している。2 住宅ローン債務者のデータをさらに細分化すると、予想どおりかもしれないが、所得に対する支出の調整幅が最も大きかったのは、住宅ローン債務・所得比率が4を超える家計だった（図3）。3
回帰分析によって、他の要因を調整した後も、債務水準の高い英国の家計ほど2007年以降に支出を大きく調整したことが確認される。家計の消費が一部は住宅ローン債務・所得比率によって決まるとする方程式を推定し、債務に関連する支出削減が総消費に及ぼす影響を推計した。4 債務に関連するこうした支出削減により、民間消費総額は2007年以降、約2％押し下げられたと推定される。少なくとも2012年までは、こうした影響は解消されていなかった（図4）。
2007年以降、債務のある家計で支出の調整幅が大きかったのは、危機前にこの層の支出がより速く増加していたことの巻き戻しを反映している。計量経済学的な推計によると、債務のある家計は1996年から2003年にかけて、民間消費総額の水準を約2.5％押し上げた。5 平均すると、これは年間消費成長率への0.35パーセントポイントの寄与に相当する。この期間の年間消費成長率は約4.5％だった。ただし、債務が消費水準に及ぼす影響は2003年から2007年にかけて後退しており、債務が引き続き急速に増加していたにもかかわらず、この期間の成長をわずかに押し下げたことを示唆している。
金融危機前に債務の多い家計で支出が力強く伸び、その後の調整幅が大きかったのは、耐久財と非必需品の支出が中心だった（図5）。6 必需の非耐久財への支出にも変動はあったが、推定される影響はより小さかった。これは、家計が資金面の圧力に直面した際、まず非必需品への支出を削減するという見方と一致する。
2007年以降に支出を大きく削減した債務の多い家計が、債務そのものを理由に削減したと証明するのは難しい。しかし、イングランド銀行／NMGコンサルティングの調査（家計の支出に対する態度についての質問を含む）の証拠は、支出削減が、信用供与条件の引き締まりと、将来の債務返済能力への懸念の高まりの組み合わせによって促されたことを示唆している。このことは、高い債務水準がこうした支出パターンの根底にあったことと整合的である。
結果を解釈する際には、分析上の留意点を考慮する必要がある。
特に重要な留意点は次の2つである。
第一に、使用したLCF調査のデータは反復横断面データである。そのため、危機後に調査対象となった家計について、危機前の債務水準を調整することはできず、現在の債務のみを調整している。
第二に、使用した所得指標は住宅ローン利払い控除後の値である。このため、2009年以降に利払いを減らした住宅ローン金利の低下は、住宅ローン債務者の所得の圧迫を和らげたと考えられる。
利払い控除前の所得指標を含む別の計量経済学的推計では、上記の推計よりも債務が支出に及ぼす影響は小さくなる（ただし、ゼロにはならない）。
結論
新たなミクロデータの証拠によると、債務の多い英国の家計は2007年以降、所得に対する支出を平均以上に削減した。ただし、これは危機前にこの層の支出が平均以上の速さで増加していたことの巻き戻しにすぎない。この研究は、家計債務の高水準が大不況の深刻化に寄与したことを示唆する、増えつつある国際的な証拠に加わるものである。
家計債務の高水準は、金融安定に対して2つのリスクをもたらす可能性がある。
第一に、債務水準が高いほど、所得や金利への負のショックの後に家計が経済的困難に陥る可能性が高まり、銀行システムの強靭性に直接的なリスクを及ぼすおそれがある。
第二に、債務の多い家計は、住宅ローンの返済を維持するため、ショックを受けて支出を大幅に削減する可能性がある。
その結果、経済の他の部分にも波及効果が及ぶことになる。こうした理由から、イングランド銀行の金融政策委員会（FPC）は2014年6月の会合で、融資審査基準の著しい緩和と、債務の多い家計数のさらなる大幅な増加がもたらすリスクに備えるため、2つの政策上の勧告・措置を行った。7
参考文献
Andersen, A L、Duus, C、Jensen, T L（2014）「金融危機中の家計債務と消費：デンマークのミクロデータによる証拠」Danmarks NationalBank Working Paper No. 89。
Baker, S（2013）「債務と家計所得ショックに対する消費の反応」Stanford University mimeo。
イングランド銀行（2014）、 金融安定報告書、6月。
Bunn, P、Rostom, M（2014）「家計債務と支出」、 イングランド銀行季刊誌、第54巻第3号、304–15ページ。=
Dynan, K（2012）「家計債務の過剰が消費を抑制しているのか？」 Brookings Papers on Economic Activity、2012年春。
Mian, A、Rao, K、Sufi, A（2013）「家計バランスシート、消費、景気低迷」 Quarterly Journal of Economics、第128巻、1687-1726ページ。
脚注
1 これらの結果についての詳しい議論は、Bunn and Rostom（2014）を参照。
2 債務データの対象は住宅ローン債務のみで、無担保債務は含まない。
3 住宅ローン債務・所得比率が4を超える家計の割合は約6％と比較的小さいが、1990年代後半の約2％から上昇している。債務・所得比率が2を超える家計は、全家計の20％弱（所得全体の4分の1を占める）と、より大きな割合を占める。
4 計量経済モデルは家計レベルの消費方程式であり（実質非住宅消費を従属変数とする）、住宅ローン債務・所得比率の変数を含む。この債務・所得比率変数の係数は、年ごとに異なることを許容している。債務変数の係数は、2007年と比べて2007年以降に統計的に有意に小さい。モデルには、所得（利払い控除後）、生年コーホート、年齢、世帯構成、教育、就業状況、地域、住宅価格も統制変数として含まれる。
5 図4では、この期間に債務の推定影響が2007年の水準と比べて-0.9％から1.6％へ上昇していることから確認できる。
6 耐久財は、車両、家財、娯楽用品、衣類・履物と定義する。非必需の非耐久財は、娯楽サービス、家事サービス、個人用品・サービス、アルコール・タバコと定義する。必需の非耐久財は、食料・飲料、運賃、その他の交通費と定義する。必需・非必需支出の定義は大分類のみに基づいており、実際には各分類の中に必需支出と非必需支出の両方が含まれる。例えば食料への支出には高級食材への支出も含まれ、より安価な代替品に切り替えられるため、非必需とみなされる場合がある。
7 詳細は2014年6月の金融安定報告書を参照。
この記事は、 VoxEUとの共同で掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持していることを意味しません。
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著者：Philip Bunnは、イングランド銀行の構造経済分析部門の上級エコノミスト。May Rostomは、イングランド銀行の金融安定戦略・リスク部門の上級エコノミスト。
画像：2014年1月16日、ロンドン市内のイングランド銀行前を通行する人々。REUTERS/Luke MacGregor。
