ブラジルの信用格付けがジャンク級に引き下げられた直後には、BRICS（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ）の衰退を告げる記事が相次いだ。予想どおりの展開である。BRICSに関する悪いニュースには、ほぼ必ず他人の不幸を喜ぶ感情が伴う。その加盟国はかつて、世界の新進の経済大国であり、次なる主要な政治勢力として称賛されていた。
ここには、より根深い問題がある。世界がBRICSの台頭と衰退とみなすものに執着しているのは、米国に代わって世界的リーダーの座を引き継ぐ国、あるいは国々の集団を特定したいという欲求の表れである。しかし、「次なる大物」を探すあまり、世界は、米国が依然として唯一の大国であり、 世界的なリーダーシップを提供 し、国際秩序のある程度の安定を確保できるという事実を無視している。
BRICSの物語はよく知られたものである。それは2001年、英国のエコノミスト、 ジム・オニール が、（南アフリカを除き）彼らを一括りにし、単に全員が大規模で急成長する新興経済国であるという唯一の理由から、そのキャッチーな名称を与えた。しかし、経済力が政治的影響力に転化しうることを認識し、BRICSは2006年に初の非公式会合を、2009年に初の首脳会議を開いた。
このブロックは順調に進んでいた――少なくともそう見えた。しかし、7年、7回の首脳会議、そして新メンバー1カ国（南アフリカは2010年に加盟）を経た後も、BRICSの重要性は依然として激しい議論の的となっている。
BRICS内の格差はよく知られている。中国の経済規模は、他のBRICS諸国の合計のほぼ2倍であり、南アフリカの約30倍である。統治モデルも大きく異なり、インドの強固な民主主義からロシアの非自由主義的モデル、中国の一党制まで多岐にわたる。国連安全保障理事会の常任理事国であるロシアと中国は、他のBRICS諸国の常任理事国入りへの願望に対し、せいぜい生ぬるい支持を表明してきたにすぎない。さらに、加盟国間の二国間対立も存在し、その中にはインドと中国の間の激しい領土紛争も含まれる。
それでもBRICSは、一度ならず協調して行動してきた。昨年3月、ロシアによるクリミア併合にほぼ全世界が非難を浴びせる中、ロシアのほかのBRICS加盟国――国境の不可侵と不干渉を長年支持してきた国々でさえ――は、ウクライナの統一と領土保全を確認する国連総会決議を棄権した。
その3カ月後、BRICSは Leaders’ Summit Declaration を発表し、欧州連合と米国によるロシアへの経済制裁の発動を非難した。最も具体的な成果として、5つのBRICS諸国が共同かつ対等に運営する、待望の新開発銀行が7月に上海で業務を開始した。
明らかに、BRICSは確かに存在している。ただ、 「本命」ではないというだけだ。
BRICSは、世界の多く、とりわけ先進国が危機に陥っていた時期に台頭した。「西側の没落」という論調は、「その他の国々の台頭」という論調と並行して語られた。しかし、その展開は必ずしも予想どおりには進んでいない。
経済面では、BRICSは深刻な課題に直面している。広く指摘されている成長の鈍化に加え、中国は最近、かなりの株式市場の混乱と通貨切り下げを経験した。ブラジルとロシアの経済は縮小しており、南アフリカの成長は鈍化している。インドは比較的強い成長を維持しているものの、重要な改革に取り組まなければならない。
BRICSはまた、国際的リーダーシップという約束を果たせずにいる。この10年の初頭、ブラジルはトルコとともに、イランとの代替的な核合意を推し進める意欲をある程度示した。しかし、その提案は頓挫し、汚職スキャンダルと商品価格の下落による圧力の中で、ブラジルは世界の舞台から姿を消した。
南アフリカとインドもまた、その見かけの影響力に比べて国際的な存在感が小さいままである（インドのナレンドラ・モディ首相の知名度にもかかわらず）。グループの中で唯一の伝統的な世界的指導国であるロシアについては、クレムリンのウクライナ政策が同国の国際的イメージに深刻な打撃を与えた。その打撃は、シリアでの外交上の大きな成果の可能性をもってしても取り消せない。
指導力を発揮しようとする意向を示しているのは中国だけであり、その例が先週のワシントンDC訪問である。習近平国家主席のこの訪問では、気候変動対策、サイバーセキュリティ、国際開発に関する重要な発表が行われた。中国はまた、アジアインフラ投資銀行や上海協力機構の再活性化といった構想も推進している。しかし、とりわけ南シナ海における中国の自己主張の強まりは、中国を指導者というより脅威とみなす認識を助長している。総じて、 BRICSはもはや台頭しているようには見えない。
同時に、西側の中核はもはや衰退しているようには見えない。欧州は危機と存在そのものへの自己不信に依然として陥っており、日本も二十年にわたる経済停滞を経てなお立ち直りの途上にあるが、米国は以前にも増して重要な存在であり続けている。実際、中東の紛争から気候変動、世界的な金融規制に至るまで、米国の関与なしに対処できる世界的な主要課題は一つもない。
米国の持続する支配的地位は、多くの人々を苛立たせるだろうし、その理由は十分にある。冷戦終結から四半世紀が経った今、世界はより公平でバランスの取れた物事の進め方に到達しているはずだった。しかし、そうはなっておらず、単独でアメリカに取って代われる大国は存在しない。欧州は内向きすぎ、中国は疑念を招きすぎており、インドは世界でより大きな役割を担う準備を進めている兆しを見せているものの、単独では十分な国際的権威を欠いている。その結果、マデレーン・オルブライト元米国務長官が自国を「不可欠な国」と称してから、ほぼ20年が経った今も、その地位は依然として変わらない。
今や必要なのは、米国と世界がこの点を認識することである。米国の指導力に代わる選択肢に注目するのではなく、その重要性を強調すべきである。このような姿勢は、米国が国際的責任に改めて全力を傾けるよう後押しするだろう。この衝動がなお存在することを示す兆候はあり、特にイランとの核合意がその例だが、それらは世界が直面する課題に対して依然として不十分である。
国際秩序は岐路に立っている。平和と繁栄の方向へと導くには、米国が知恵、主導性、そして粘り強さをもって舵を取る必要がある。米国に最終的に取って代わる者は誰かに執着することは、必ずや我々全員を道に迷わせることになる。
本記事は Project Syndicateとの協力により掲載されたものです。掲載は、世界経済フォーラムによる見解の支持を意味するものではありません。
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執筆者：アナ・パラシオは、スペイン国務院の委員、ジョージタウン大学の客員講師、そして世界経済フォーラムの「米国に関するグローバル・アジェンダ・カウンシル」のメンバーである。
画像：ロシアのウラジーミル・プーチン大統領（左端）、インドのナレンドラ・モディ首相（左から3番目）、ブラジルのジルマ・ルセフ大統領（中央）、中国の習近平国家主席（右から4番目）、南アフリカのジェイコブ・ズマ大統領（右から2番目）が、ロシアのウファで開催されたBRICS首脳会議の歓迎式典後に歩いている。REUTERS/Sergei Karpukhin。
