心理学や神経科学の分野における研究は、主流派の経済モデルの土台となっている人間性に関する前提が、まったく誤っていることを疑いなく示している。
したがって、気候変動や不平等など、最も差し迫った世界的課題のいくつかに取り組むには、人間性の実際の複雑さを受け入れる新たな経済モデルを考案する必要がある。
新古典派経済学の理論にある「ホモ・エコノミクス」の概念、すなわち、人間は本質的に利己的で、自分自身の欲求しか知らず、自らの効用を最大化するために合理的に行動するという考えが、人間性の一側面しか表していないことを、私たちは今では知っている。そして、より良い世界のために必要なのは、アダム・スミスの「見えざる手」が自由に機能するのを許すことだけだという見方は単純化しすぎており、私たちが直面する世界的な問題の解決にはつながらない。
私たちは本当にそれほど利己的なのだろうか？
その代わりに、古典的な「ホモ・エコノミクス」の概念を超え、安定した利己的な選好だけに焦点を当てるのではなく、さまざまな人間行動を導く異なる動機づけのシステムを含む、新たな協力モデルを策定する必要がある。より現実的で、実証的根拠に基づくこうしたモデルによって、思いやりの力を育み、それを、人間であるとはどういうことかを十分に反映する新たなケアの経済学に組み込むことが可能になる。
神経科学の研究によれば、私たちには多様な動機づけのシステムがある。権力や達成、消費や欲求によって動機づけられることもあるが、同じくらい深く、 ケアや親和のシステムによっても動機づけられている。これらは、安定した関係を築き、信頼を育み、子どもの世話をするために進化してきた。こうした動機づけのシステムがすべての人間に共通し、その大半は動物とも共有されていると気づくと、世界はまったく違って見え始める。
共感や思いやりといった能力は人間性の一部であり、ほかの動物とも共有されている。 近年の知見 は、 ラットの共感反応 を示しており、親和的なケアのシステムも、さまざまな種で広く研究されてきた。
共感と慈悲の違い
ただし、基本的な共感やケアの反応と、より普遍的な慈悲の能力とは区別することが重要だ。普遍的な慈悲は人間だけに備わる機能である可能性がある。共感だけでは、必ずしも向社会的な行動にはつながらない。たとえば、他者の苦しみに共感しても、その人を助けるとは限らない。また、共感は共感的苦痛をもたらし、それが引きこもりや攻撃的な行動につながることさえある。
対照的に、慈悲を感じるとは、他者への真の気遣いと、その苦しみを和らげようとする強い動機が結びついた状態だ。転んで泣いている子どもを見た母親の例を考えてみよう。母親は一瞬、子どもに共感し、その痛みを感じるかもしれない。しかしその直後には、子どもを抱き上げ、なだめて慰め、気持ちが落ち着くよう助けるだろう。ここでは当然のことながら、母親は共感を慈悲とケアへとつなげている。母親が子どものように泣いて苦しみをあらわにしても、子どもの助けにはならなかっただろう。
共感も慈悲も、人間に自然に備わった能力のようだ。しかし、他者の苦しみに対するどちらの反応も脆く、簡単に正反対のものへと変わりうる。
サッカーファンと共感の限界
私たちの研究室での研究では、たとえば、相手が自分に不公平な振る舞いをした場合や、ライバルチームのサッカーファンのように外集団の一員である場合、その人の痛みへの共感をやめてしまうことが示された。こうした場合、共感の代わりにシャーデンフロイデ（他者の不幸を喜ぶ感情）を覚える。
人間は、外集団よりも、自分たちが「内集団」と呼ぶ集団に強く同一化する傾向がある。内集団は、人種、ジェンダー、年齢、宗教的帰属などの特徴を基盤とする場合がある。他者に共感し、気遣う能力は自然に備わっており、内集団の人々には容易に引き出されるようだ。しかし、外集団の人々や、なじみのない人々への慈悲とケアを育むには、さらに訓練が必要となる。自分たちとは大きく異なる人々の集団を気遣う、こうした普遍的または地球規模の慈悲には、より高次の認知機能も必要だろう。このような普遍的な慈悲は、人間だけに備わるものかもしれない。
もっと慈悲深くなることは学べるのだろうか？
私たちは、ReSourceプロジェクトと呼ばれる大規模な精神訓練研究で、成人に慈悲と向社会的な動機づけを訓練できるかどうかを調べた。この1年間のプログラムは、ドイツ・ライプツィヒのマックス・プランク人間認知・脳科学研究所で実施され、精神訓練や瞑想をこれまで経験したことのない約300人が参加した。
参加者は、3か月間の精神訓練モジュールを3つ含む集中的な訓練を受けた。各モジュールは2.5日間の沈黙リトリートで始まり、参加者はさまざまな精神的実践や技法に、週6日、1日30分取り組んだ。目的は、注意、マインドフルネス、身体と自己への気づき、ストレスや困難な感情への対処、他者の視点に立つ認知的能力、慈悲など、幅広い精神的能力と社会的スキルを養うことだった。この1年間、私たちは脳、ホルモン、健康、行動、主観的幸福感の変化を評価する90を超える異なる指標を用いて、参加者を科学的に追跡した。
脳も筋肉と同じ
ReSourceプロジェクトの初期結果と、これまでに行われた同様の、ただしより短期間の研究が示唆するのは、ジムで筋肉を鍛えられるのと同じように、毎日定期的に精神訓練に取り組めば、脳を鍛え、その構造と機能の両方に変化をもたらせるということだ。
こうした精神訓練は、注意、感情の調整方法、慈悲などの機能を支える脳のネットワークを変化させるだけでなく、健康と主観的幸福感を向上させ、ストレスを軽減することもできる。そして予測どおり、検査では、慈悲の訓練によって援助、信頼、寄付行動が増えることが示された。私たちの結果は、こうした訓練によって利己的な選好が、世界規模の協力を支えるために必要な、より利他的で向社会的な選好へと変わりうることを示唆している。
初期結果はまた、変化が、どの精神的訓練を集中的に行ったかによって異なることを示唆している。たとえば、他者の心を理解する能力などの社会認知スキルは、そうした「心を読む」能力を育むよう特別に設計された訓練の後にのみ向上し、基本的なマインドフルネスの実践だけでは向上しなかった。さらに、初期結果は、精神と感情の変容には時間がかかることを示唆している。訓練を始めてわずか数日または数週間でストレスの度合いが下がったと報告する参加者もいた一方、測定可能な生化学的変化が生じるのは数か月後かもしれない。
利己的な社会から持続可能な社会へ
これらの知見は非常に重要だと私は考える。心と精神を育むことで、動機づけを自己中心的で利己的なものから、より思いやりと親和性に富むものへと変えられ、さらにそれが向社会的な行動や協力を促すことを示している。
人々の動機づけと、それを変える方法を理解することは、共通の目標に向けて協力し合う、より持続可能な社会を築くうえで極めて重要だ。
こうした知見や、心理学、神経科学、経済学のその他の知見を踏まえ、私たちは現在、経済学者であり、キール世界経済研究所の所長であるデニス・スノワーとともに、動機づけに基づく経済的意思決定の新たな計算モデルを策定している。
これらのモデルによって、公共財問題などの経済的状況における金銭交換行動について、明確な予測が可能になる。こうした明確な行動予測は研究室で検証でき、すでにいくつかの実験が進行中だ。
ReSourceプロジェクトで用いた、世俗的かつ倫理的な精神訓練は、企業、政治機関、学校（教師と子どもの双方）、医療現場で活用できる。実際、ストレスや燃え尽き症候群、および関連疾患の発生率が高いあらゆる現場で役立つ可能性がある。
訓練プログラムは幼児期にも導入し、子どもたちが世俗的で科学的に検証された方法により、倫理的価値観や、精神的スキルと慈悲を用いてストレスや感情を調整する方法を学べるようにすべきだ。子どもたちに知識を教えるだけでなく、生涯にわたって役立つ重要な精神的能力を確実に身につけさせるべきである。
ナッジの力
同時に、政策立案者や経済学者は、制度の設計を変え、協働やチームでの取り組みをより重視する必要がある。たとえば、いくつかの政府は、行動経済学と心理学の知見に基づく、いわゆる「ナッジ・ユニット」を設置している。こうした組織は、さりげないヒントやプライミング、その他の提案を通じて行動に影響を与えようとする。
こうした科学的根拠に基づくプログラムを社会に導入し、役立てるため、私たちは、プログラムを社会の特定分野に応用する支援を行う「ReSource研究所」の設立可能性を検討しようとしている。
慈悲の欠如は、人類の最大の失敗の多くの原因だと言えるだろう。確かなのは、こうした資質を育み、おそらく少し古風な倫理的概念である「共通善」を醸成しなければ、最大の課題をうまく解決することはできないということだ。
著者：タニア・ジンガー教授は、マックス・プランク人間認知・脳科学研究所の所長。
画像：ハイチのジェレミーの町で通りを歩くハイチの家族。2007年1月7日。REUTERS/Eduardo Munoz
