今年3月、ギニア当局が西アフリカ地域で初めてエボラ陽性検査の結果を報告したとき、そのニュースは科学者たちを驚かせ、多くの人々には受け身に受け止められた。そもそもエボラは、コンゴ民主共和国（DRC）のヤンブクで初めて発見されて以来、30年にわたって2,000人以上の命を奪ってきた。大湖地域の外に現れたことは一度もなく、国全体への脅威と見なされたこともなかった。
約1世紀前、スペイン風邪がパンデミックとなった際、人口の約40％が罹患したと推定されている。推定5,000万人が死亡した。朝には元気だった人が、日が暮れるころには亡くなることもあった。より近年では、HIV/AIDSが初めて発見されたときの反応を目の当たりにした。完全なパニックとなり、各国はビザを発給せず、効果のない対策を講じ、まるで薄い空気を介して感染するかのように対応した。さらに時代を下って、約10年前、中国と東南アジアでの発生を受けて出されたSARS（重症急性呼吸器症候群）警報も記憶に新しい。この症候群は確かに空気感染しやすかったが、影響を受けた国への飛行を航空会社の乗務員が拒否したという話は誰も覚えていない。よりよく知られた空気感染症は結核だ。それでも、結核を理由に人々を隔離する措置が取られたという話は、まして地域や国を隔離したという話は、誰も聞いたことがない。
歴史を振り返ることが重要なのは、アフリカ大陸がエボラのような深刻な脅威を文脈から切り離して扱う余裕などないからだ。それは、スティグマを負わされたアフリカというイメージを呼び戻す。その過程で、この問題に対処するために必要な取り組みには焦点が当たらなくなる。こうした誤った認識がもたらす経済的・社会的影響は、すでに壊滅的だ。
なぜエボラはこれほど深刻な打撃を与えたのか？
エボラは、今回を除き、発生が報告されるたびに封じ込められてきた。実に13回である。なぜ今回は違うのかを理解するとともに、今回の緊急事態につながった不手際から学ぶため、率直に向き合うことが重要だ。
その要因には、影響を受けた国々の医療制度が脆弱であること、情報の流れが滞っていること、そして良好なコミュニケーションがほぼ完全に欠如していることがある。特に遠隔地の農村部では、医療インフラが荒廃していることを遺憾に思う。パンデミックに対処できる医療従事者が大幅に不足していることも懸念される。世界の疾病負担の25％を抱える大陸に影響する疾病に向けられる医薬品研究はわずか1％にすぎないことに、アフリカの人々が憤るのは当然だ。こうしたことはすべて事実であり、残念ながらよく知られている。
インフルエンザの年間死者が約50万人にとどまることや、SARSの死亡率がエボラの54％に対して約12％だったことの理由は、間違いなく、西アジア諸国に十分に発達した対応能力があることだ。感染者の国籍や出身地によるものではない。
現在、7カ国でエボラ症例が報告されており、死者は2,000人を超え、推定症例数は20,000件に達している。現状の対応には、たとえば明日、アフリカ諸国の半数で症例が報告される事態を効果的に阻止できるものは、まったく、何一つない。医学的根拠のない厳しい措置を導入するアフリカ各国は、それほど遠くない将来、自国も同じ措置の対象となる可能性が非常に高いことを考えなければならない。
ここで連帯という問題に行き着く。
連帯というより、常識の問題である。エボラに対処するには、発生の要因に緊急に取り組むための大規模な投資しかない。感染の中心地にある国々は限界を超えており、誤情報を食い止め、発生制御策に十分な資金を拠出するよう求める声に加わるため、アフリカ全体の支援を必要としている。国連は、直ちに10億ドルが必要だと見積もっている。WHOは、そのための明確なロードマップを示している。最低限期待されるのは、これ以上ためらうことなくこの緊急支援策を実施するため、アフリカが連帯して行動することだ。時間が切迫している。それこそが真の連帯である。
経済的影響
エボラ流行の経済的影響は甚大となるだろう。アフリカ経済委員会の推計によれば、複数の要因が重なり、ギニア、リベリア、シエラレオネではGDPが数ポイント低下すると予想される。要因には、鉱業操業の大幅な縮小、今後の収穫に直接影響する農業サイクルの混乱、国内および国境を越えた貿易の制限、航空旅行の大幅な減少、すでに交渉済みまたは見込まれていた投資の延期、感染症対策への公的資金の大規模な振り向け、財政余地への影響、そして着手済みの改革を進められないことが含まれる。
メディアを通じて広がるパニックに、投資家は影響されている。彼らは国全体と関わることをリスクだと考えている。まるでエボラの体液を介した感染性が、個人から国へと移ったかのようだ。これは、隔離区域の拡大、近隣地域の封鎖、国境閉鎖によって助長されており、いずれも国際メディアで大々的に報じられている。医療従事者が身につける防護具は、用意できる人々に限られるが、その姿はチェルノブイリや福島の映像を思い起こさせる。
経済的な影響は、社会的な影響と切り離せない。人道支援関係者は、活動のために門戸を開くどころか、制限を受けていると訴えている。民族的、あるいは地域的なスティグマは、すでに地理的に孤立していた人々に甚大な負担をもたらしている。症状があると疑う人々は、自分がエボラに感染しているかどうかは確信できなくても、病院には悪魔がいると確信しているかもしれない。何を食べるか、衛生手順をどう守るか、あるいは人間としてのケアを受ける権利や尊厳ある最期といった行動上の問題には、人道的で思いやりのある姿勢が求められる。犠牲者の半数以上は女性だった。食料価格の上昇や地元市場の混乱・閉鎖が、脆弱な消費パターンを脅かしている。
アフリカの人々がこの闘いに勝つには、感染拡大に対処しなければならない。ワクチンはその役割を果たし得るし、果たすべきだが、現段階では対応の中心ではない。エボラから回復した人々の血清は、すでに医療施設にたどり着いた患者にとって、最も即時に利用できる資源と見なされている。しかし、それでさえ相当な資源と能力を要する。まず、そうした施設を整備する必要がある。封じ込め、予防、備えに特に重点を置かなければならない。これほど多くの医療従事者が感染症で亡くなるのは前例がなく、これまでに120人に上る。基本的な装備がなければ、そうした事態が起こり得る。
世界は、蓄積された知識から学ぶどころか、感染症から教訓を学び損ねている。エボラは、大陸が直面してきたヒステリーの長い連鎖における最新の一幕にすぎない。今回はそれに屈するのではなく、アフリカの人々が立ち向かう必要がある。
本記事は、 国連アフリカ経済委員会との協力により掲載されています。 本記事の掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
フォーラムの最新情報：Agenda 週刊ニュースレターに登録。
著者：2012年9月、カルロス・ロペス博士は潘基文事務総長により、国連事務次長級のアフリカ経済委員会第8代事務局長に任命された。
画像：2014年8月11日、山東省青島の空港にある検査施設で、保健検査・隔離担当の研究者が税関職員にエボラの症状を説明している。REUTERS/China Daily。
