山火事は土地や財産を破壊するだけでなく、生態系や人の健康に深刻な影響を及ぼす砂塵嵐も引き起こす。
こうした砂塵嵐の規模は今世紀に入って拡大し、中には従来の3倍に達するものもある。
研究者らによると、継続期間も延びており、中には3週間続くものもある。
研究者らは、こうした変化を気候変動のせいだと断定することには慎重で、ある場所で過去に発生した火災の回数と、より多い砂塵排出量との相関を指摘するにとどめている。
山火事は地表の広い範囲に影響を与え、その影響の多くは驚くほど急速に現れる。オーストラリアの面積の半分を焼き尽くした火災は、カンガルー島で2019年に動物の死骸が連なる惨状を残した。2021年には、山火事がカリフォルニア州の250万エーカーを超える土地を焼いた。
しかし、山火事には、影響が表れるまでに時間のかかる別の有害な作用もある。山火事は植生を減らし、土壌を損なって、土壌が保持できる水分を減らすことがある。荒廃した土地の上を風が吹くと、細かな鉱物粒子（直径0.01 mm未満の場合が多い）からなる砂塵の放出量が増える可能性がある。
風は砂塵を大気中に巻き上げ、世界中へ運ぶ地球規模の大気循環の中に浮遊させることがある。そのため、砂塵現象は山火事の近くから遠く離れた地域にも影響を及ぼし得る。
科学者らは以前から、大気中の砂塵濃度が大規模な山火事の後に上昇することを明らかにしてきた。しかし、火災後の砂塵現象が地球規模でどこまで広がるかは、山火事の影響に関する研究で十分に調べられてこなかった。今回、北京大学とプリンストン大学の研究者らは、火災後に大気中で発生する砂塵嵐の継続期間と規模が、これまで考えられていたよりはるかに大きい可能性を明らかにした。
拡大する砂塵嵐
衛星観測データを過去20年間にわたって分析した研究者らは、2003年から2020年の間に、世界で15万件を超える大規模な山火事が発生したことを確認した。火災を大規模な山火事と定義するには、約100 km²の範囲内にある1 km四方の区画のうち少なくとも20区画で、検知可能な火災が7日間以上連続して確認される必要があった。
特定された大規模な山火事の半数以上の後に、砂塵現象が発生した。こうした現象では、火災の影響を受けた地域の周辺における大気中の砂塵濃度が、平均で3倍を超えて上昇した。
砂塵嵐の大半は火災後数日間続いた。しかし、サバンナや草原地帯で起きた現象の10%では、10日後も砂塵濃度がなお異例に高く、火災から3週間を超えて続くこともあった。
研究期間を通じて、研究者らは火災後の砂塵現象の継続期間が大幅に延びたことを確認した。2020年に発生した砂塵現象は、2003年に発生したものより平均で24時間長く続いた。
懸念すべきなのだろうか？
大気中の砂塵嵐は、生態系や人の健康に深刻な影響を及ぼす可能性がある。
砂塵には、次のような化学的栄養素が豊富に含まれている。リン、窒素、鉄などである。こうした栄養素は、土壌の生産力を支える重要な要素だ。栄養分に富む表土が風で取り除かれると、火災の影響を受けた地域では土壌の質が低下する。
一方、砂塵は地球規模の砂塵循環を通じて、遠くまで運ばれることもある。堆積した栄養分に富む砂塵は、影響を受けた地域から遠く離れた土壌や海洋を肥沃にする可能性がある。
研究によると、2019～2020年にオーストラリアで起きた山火事は、南大洋における広範な植物プランクトンの大発生と関連している。砂塵は植物プランクトンに急速な成長に必要な栄養素を供給し、大発生をもたらすことがある。こうした大発生は水中の酸素量を減らし、地域の海洋生態系に害を及ぼす可能性がある。
山火事に伴う煙は、明らかな健康上の懸念である。煙に含まれる吸入可能な微小粗大粒子は、呼吸器に損傷を与えることがある。研究では、大気中の粒子状物質が世界で毎年200万人を超える死者に関係している。
微細な砂塵粒子はさらに小さく（直径2.5マイクロメートル）、同様の脅威となる。研究者らは、大規模な山火事が人の健康にもたらすリスクは、煙の噴煙が及ぶ範囲を大きく超えて広がり、煙が消えた後も長く続く可能性があると指摘している。
気候変動は関係しているのだろうか？
火災後の砂塵現象の継続期間が延びているという観測結果を、温暖化する気候のせいだと考えたくなるかもしれない。気候変動によって高温で乾燥した天候が増え、危険な山火事が起こりやすい条件が生まれることがある。
しかし、研究者らはこの説明を採用することに慎重だ。特定の場所で過去に発生した火災の回数と、砂塵排出量の増加との相関を指摘するにとどめている。
火災は多くの生態系に自然に存在する要素であり、山火事の頻度が増えていることを示す証拠は複雑だ。研究で火災後の砂塵排出が最も起こりやすい土地とされたサバンナの生態系は、火災があってこそ成り立っている。定期的な火災は若木を取り除き、草原の生態系を元の状態に戻す。
山火事が人間の直接的な行為と気候変動のどちらによって引き起こされたのかを判断するのも難しい。気候変動の場合と同様、人間の行為も山火事の発生に影響を与える。例えば、農業や伐採で出た残渣を焼却するために火を使うと、山火事のリスクが高まる。
科学者らは、山火事が自然界の一部であることをますます理解するようになっている。しかし、その影響は危険をもたらし、火災そのものの範囲をはるかに超えて広がる可能性がある。
自然を活用した気候変動対策について、世界経済フォーラムは何をしているのか？
世界は、自然破壊の加速と気候変動という、相互に重なり合う環境危機に直面している。
自然を活用した気候変動対策（NCS）は、炭素貯留を増やし、炭素排出を減らす保全・土地管理プログラムへの投資であり、両方の危機に対処するとともに、環境面・社会面の追加的な便益をもたらす重要な手段となる。
フォーラムのために実施された調査では、『自然とネットゼロ』報告書が、NCSによって2030年までに1.5°および2°の経路を達成するために必要な気候変動緩和の3分の1を、他の二酸化炭素除去手法より低いコストで実現できるという推計を裏付けている。この報告書は、自主的炭素市場拡大タスクフォースの提言を踏まえ、企業リーダー、政策立案者、市民社会の連携を通じて、高品質なNCSの拡大を加速し、市場を活性化するための6つの行動を特定している。
協力を促すため、2019年にフォーラムと持続可能な開発のための世界経済人会議は連携し、自然を活用した気候変動対策アライアンスを設立した。NCSへの投資機会と障壁を特定することを目的に、官民の関係者を招集している。
NCSアライアンスの加盟組織は専門知識を提供し、企業によるNCSクレジットの信頼できる利用に関する包括的なガイド、企業向け自然を活用した気候変動対策の策定に貢献した。
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