私たちの時代における 最大の道徳的課題 は、地球温暖化の有害な影響を食い止めるために、気候へ意図的に介入することを正当化するほど深刻だ、と主張する人もいるかもしれません。
ジオエンジニアリング、感情に訴える別称を使えば「気候ハッキング」とは、大気、海、海洋を含む地球の自然環境に直接介入することです。
ジオエンジニアリングによって、気温上昇を2C以下に抑えるための時間を稼げるかもしれず、気候があらゆる面で取り返しのつかない事態になった場合に備え、私たちはそれを 真剣に検討 すべきだという提案があります。
この主張には二つの問題があります。第一に、比較的よく理解された結果が見込める、手頃な解決策がすでにあります。炭素排出量の削減です。
第二に、ジオエンジニアリング自体には危険が伴い、懸念されることに、最も危険な手法である太陽放射管理が、この分野を探究する人々の間で最も人気があることです。
火山のように噴き上げて
要するに、太陽放射管理とは火山をまねることです。気候科学者は、大規模な火山噴火によって上空の高層大気に大量の火山灰が放出され、太陽光を実質的に弱めることを、長年にわたって知っていました。
微細な火山灰の粒子が太陽光を遮り、地表に届く太陽エネルギーの量を減らします。 1991年のピナツボ山 の噴火のような大規模噴火は、 約2、3年間にわたり、世界の気温を約0.1C低下させることがあります。
世界の気温は、 従来どおりの経済活動を続けるシナリオでは上昇し、 今世紀中にほぼ4Cの上昇が予測されています。そのため、化石燃料の燃焼による気温上昇を、毎年数回の火山噴火による火山灰で理論上は相殺できる可能性があります。
火山灰、あるいはそれに似た物質を高層大気に投入するのがさほど難しくないことも、科学によって明らかになっています。いくつかの 研究では 、気球を使えば年間数十億ドルほどで済む可能性が示されています。
確かに、世界各国の炭素排出量を削減するために世界規模の条約交渉を試みるより、はるかに安価で容易な方法に聞こえます。
世界全体で排出量を削減する場合とは異なり、ジオエンジニアリングは裕福な個人一人の資金で実施できる可能性があり、労力もはるかに少なくて済むと言えるでしょう。
大きな問題
それほど簡単なら、なぜ私たちはすでに火山灰を空に送り込み、太陽光を弱めていないのでしょうか。おそらく予想どおり、この気候対策が新たな問題を生み出す可能性が高いからです。
気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は、太陽放射管理を 全面的に退けて います。それは実施が難しすぎるからではなく、その結果が無害であるという保証がないためです。
この種のジオエンジニアリングをこれほど危険なものにする大きな問題は三つあり、願わくは決して実施されないことを祈るばかりです。
第一に、気候変動の根本原因には対処しません。対処するのは症状の一つ、すなわち地球温暖化だけで、 海洋酸性化などの関連問題には手を打てません。二酸化炭素の排出が大気中に蓄積し続け、海洋にも溶け込んで海水の酸性度を高めるため、サンゴやカキなどの種が骨格を形成しにくくなるのです。
第二の問題も、大気中の二酸化炭素が蓄積し続けることに関係しています。将来のある時点で空への火山灰の放出を止めれば、火山灰は数年のうちに大気から急速に洗い流されます。しかし、大気中の二酸化炭素濃度は以前よりさらに高くなっているため、地球では急速な「追いつき」温暖化が起こります。 IPCCによると、その上昇幅は10年あたり最大2Cに達する可能性があり、現在の速度のおよそ10倍です。多くの種が、 シドニーなどの場所も含め、すでに現在の変化のペースに適応しようと苦闘していることを考えると、これは非常に懸念されます。
第三に、空にちりを放出すれば、ほぼ間違いなく天候が変わります。特に、国ごとの降雨量が変化する可能性があります。乾燥する地域もあれば、雨が増える地域もあり、さまざまな農業に深刻な影響が及びます。個々の国がどのような影響を受けるかはまだ明らかではありませんが、水や食料の供給が予測できなくなると、地域紛争、さらには 戦争を引き起こしかねないことは分かっています。
未来を守る
予防原則は、各国の環境法や一部の国際協定（たとえば、 国連気候変動枠組条約第3条3項）に盛り込まれています。この原則は、気候への害を食い止めるため各国に行動を促す一方で、ジオエンジニアリングの提案を慎重に精査することも求めると考えられます。
ジオエンジニアリングのように、結果がせいぜい部分的にしか予測できない問題について、慎重な政策を設計したり、規制を策定したりするのは困難です。政策や規制は意図した目的のある効果をもたらすよう設計されるべきですが、現時点でジオエンジニアリングにはそれができません。
一部の研究者は、ジオエンジニアリングを 不道徳とまで評しています。また、この構想は、温室効果ガスの排出によってすでに行われている実験に加えて、 地球を使った実験とも呼ばれています。
確かなのは、気候をハッキングすると決める前に、もっと多くの確実性が必要だということだけです。
この記事は、 The Conversationとの協力のもと掲載しています。掲載は、世界経済フォーラムによる見解への賛同を意味するものではありません。
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著者：Erik van Sebilleは、UNSW Australiaの海洋学研究員兼講師です。Katelijn Van Hendeは、University College Londonのエネルギー法・地政学講師です。
画像：2011年8月6日、日本北部の福島で、満開のヒマワリの前に置かれたガイガーカウンター。REUTERS/Yuriko Nakao。
