北極は地球の他の地域の最大4倍の速さで温暖化しており、その影響は同地域にとどまらず広範囲に及んでいます。
ブラックカーボンは北極の温暖化の大きな要因であり、これらの表面に堆積すると氷や雪の融解を加速させます。
ブラックカーボンの排出を削減することには、大気質の改善、公衆衛生の向上、気候変動への耐性の強化など、複数の利点があります。
北極は最大4倍の速さで温暖化しており、地球の他の地域よりもはるかに速い速度です。しかし、これは単に脆弱で美しい生態系の問題にとどまりません。北極で起きていることは北極圏の内側にとどまらず、温暖化する北極の影響はこの地域をはるかに超えて及んでいます。
反射性の高い海氷の減少は、ユーラシアと北米における極端な気象パターンの増加と関連しています。単に干ばつが長引いたり、被害の大きい嵐が増えたりするだけでなく、北極と低緯度地域の差が小さくなることでジェット気流が蛇行して分断され、北極の寒気が北極圏の外へ流れ出す頻度が高まっています。
グリーンランドの氷床の融解は加速しており、グリーンランドは現在、陸上の氷河を抜いて世界の海面上昇の単一で最大の要因になったとする証拠が増えつつあります。永久凍土の融解は北極全域でインフラに被害をもたらすだけでなく、日本のような排出量上位10か国に匹敵する規模で炭素（CO2とメタンの両方）を排出し始めています。
しかし、いまだ十分に活用されていない重要な解決策があり、北極の破壊的な温暖化を緩和するのに役立ちます。その解決策は多くの相乗効果をもたらすもので、ブラックカーボンの排出を削減することです。
地域に根ざした解決策が求められる世界的な問題
ブラックカーボンは微細な粒子からなり、大気の高層まで舞い上がり、数千キロメートルにわたって運ばれることがあります。その大気中での温暖化効果は現在も活発に研究が進められている分野ですが、氷や雪の上に堆積した際にブラックカーボンが及ぼす甚大な温暖化の影響には、疑問の余地がありません。
ブラックカーボンは融解を速めるだけでなく、交通量の多い都市の道路沿いで「汚れた雪」が急速に溶けていく様子を見たことのある人なら誰でも証言できるとおり、その雪や氷が失われると、陸地や開けた海面の反射率が低下し、より多くの太陽放射を吸収して周辺地域の温暖化を招きます。
北極に堆積するブラックカーボンの一部は、船舶、薪や石炭を燃料とする暖房用コンロ、石油・ガス掘削施設での燃焼など、地域の発生源に由来します。しかし、北極で見つかるブラックカーボンの多くは遠方の発生源から来ており、主に農業や森林の火災、および汚染度の高い調理用コンロによるものです。
ブラックカーボンの排出対策がもたらす効果を無視することはできません。地域社会、とりわけ女性、子ども、高齢者の健康に対する相乗効果は非常に大きく、比較的低コストで実現できる可能性があります。
農業火災と山火事は、世界のブラックカーボン排出の最大の発生源です。米国森林局、国際トウモロコシ・小麦改良センター、気候・クリーンエア連合の農業イニシアチブはいずれも、火を使わない代替手段を普及させるプロジェクトを支援してきました。これらの取り組みは、地域の大気質を改善し、作物の収量を増やし、気象の極端化に対する耐性を高めるものです。
これらの手法は、畑の刈り株を意図的に焼却する際に生じる山火事の拡大も防ぎます。気候の温暖化に伴い、世界的に山火事がますます頻発し、大規模化しています。山火事の防止に向けた国際協力の強化も、こうした排出の削減に役立ちます。
拡大するブラックカーボンの脅威
家庭でバイオマス（石炭、薪、家畜のふん）を燃料とするコンロから排出されるブラックカーボンによる汚染は、北極にとって有害であり、特にコンロの近くにいる女性や子どもにとって人間の健康を脅かします。家庭の大気汚染は、平均して推定320万人の死亡の原因となっており、その中には5歳未満の子ども23万7,000人以上が含まれています。
それでもなお、最も影響の大きいブラックカーボンの排出は北極や高緯度地域で発生しています。北極圏内およびその周辺での化石燃料の採掘や探査に伴うブラックカーボン排出は増加しています。ある研究では、北極で排出されるブラックカーボンの42%が、年間を通じてガス燃焼によるものと推定されています。
この問題に対処する方法はいくつかあり、ガスを燃焼させるのではなく回収することなどが挙げられます。それでも、化石燃料の使用を急速に段階的に廃止しなければならない世界において、北極付近でこうした活動を続けることは、温室効果ガスとブラックカーボンの排出を通じて、北極と世界の気候システムの双方に二重の打撃を与えることになります。
2050年までに北極で少なくとも一度海氷のない夏が訪れると予測される中、北極航路の拡大に伴うブラックカーボン排出のさらなる増加が大きな懸念となっています。2013年から2023年の間に、北極海域に入る船舶数（重複を除く）は37%増加しました。北極評議会の北極監視評価プログラムは、船舶の交通量がわずか1～2%増加するだけでも、消えつつある夏の海氷の縁で北極のブラックカーボン排出が急増しかねないことを明らかにしています。
国際海事機関が近年、北極での重油（HFO）の使用を禁止したにもかかわらず、HFOを使用する船舶の74%は、今後数年間にわたってHFOの使用を続けることができます。幸い、留出油などのよりクリーンな燃料の代替手段は利用可能であり、ノルウェーはスヴァールバル諸島周辺でHFOの強力な禁止措置を成功裏に実施しており、高額の罰金が科されるなど、この禁止に違反する者には厳しい措置が取られています。また、一部の海運会社は、オーシャン・コンサーバンシーの「北極海運誓約」の一環として、北極を完全に避けることを誓約しています。
より明るい北極に向けた協働の取り組み
「クリーンエア・アライアンス」は、2021年の国連気候変動枠組条約締約国会議（COP26）において、世界経済フォーラムとクリーンエア基金によって発足しました。バリューチェーン全体で大気汚染を測定し削減するという共通の約束のもとに、企業のリーダーを結集しています。この取り組みは、イノベーションへの投資や政策立案者・同業者との協働を重視し、ブラックカーボンを含む大気汚染対策がもたらす社会的、経済的、気候的な利益を推進することを目指しています。
北極の温暖化を抑制するうえで最も緊急の対策は、パリ協定の1.5℃目標に沿って温室効果ガスの排出を削減することであることに変わりはありません。ただし、近年取り沙汰されているさまざまな地球工学的手法とは異なり、ブラックカーボンの排出源に対処することには悪影響がなく、地域社会に対する強い相乗効果のみがあります。その大半、主に大気質対策は実証済みで比較的安価であり、直ちに実施することが可能です。
ブラックカーボンの削減は、北極、地域、そして最終的には世界全体に利益をもたらし、効果的な気候変動対策にとって最も手の届きやすい成果です。問題は一つだけです。私たちは何を待っているのでしょうか。
