気候変動に関する国連枠組条約の下でCOP21に向けたパリでの国際交渉の準備を各国が進める中、MIT代表団は10月27日にフランスを訪れ、気候変動をテーマに欧州の政府、産業界、学術界の代表者と面会しました。パリの在フランス米国大使公邸で欧州の関係者と会談したMIT側の代表は、MIT Corporation議長のロバート・ミラード、研究担当副学長のマリア・ズーバー、MITエネルギー・イニシアティブ（MITEI）所長のロバート・アームストロング、そしてアンジェラ・ベルチャー教授とドナルド・サドウェイ教授でした。
在フランス米国大使ジェーン・ハートリーが主催した会合には、フランス産業界のCEOおよびCTO、政府機関の幹部、フランスの大学の学長らが参加しました。MIT側の参加者は、これまでの気候変動対策の取り組みについて議論し、MITの気候計画を説明するとともに、気候変動への対応という共通目標に向けて、これら国際的なパートナーと関わるための枠組みを固めました。
気候変動の課題について議論
この会合は、ハートリー大使がバラク・オバマ米大統領の代理として、気候交渉に先立って行った取り組みの一環でした。大使は、学界、政府、産業界がどのように気候変動の課題に対処できるかについて、さまざまな視点を集めようとしていました。「素晴らしく、相互に有益な会合でした」とズーバー氏は振り返りました。「全ての参加者がこれまでの気候変動対策について議論し、今後その取り組みを強化するために協力するアイデアを共に出し合いました。」
会合では、ミラード氏がMITの中核的価値である国家と世界への奉仕について語り、会合の雰囲気づくりを行いました。一方、ハートリー大使は、オバマ大統領の政策課題において気候変動対策が最優先事項であることを強調しました。ズーバー氏とアームストロング氏は、フランス政府当局と大使館関係者に対して MITの気候変動計画について説明しました。この計画は、MIT全体で1年以上にわたる関与と活発な議論の成果です。「MITコミュニティ全体がこの計画に大きな貢献をしました」とズーバー氏は述べました。
アームストロング氏は、気候計画の重要な行動項目として低炭素エネルギー・センターの設立を強調しました。これは、気候変動との闘いに不可欠な主要分野の技術を進展させるための学際的センターです。最初の5つのセンターは、太陽光発電、エネルギー貯蔵、炭素の回収・利用・貯留、先端材料、原子力エネルギーに重点を置きます。これらのセンターの究極の目標は、科学研究の範囲を広げることにとどまらず、世界のエネルギーシステムを一世代以内に急速な脱炭素化へと導くことです。
MITが気候変動問題に対して共有する緊迫感は、大使館での発表会に出席した全てのリーダーたちに「強く響いた」とズーバー氏は述べました。「気候変動は、世界的な問題であるだけでなく、個人的な問題でもあります」と彼女は言いました。「コミュニティと協力して解決策を考えることは、出席者全員にとって理にかなっていました。」
グローバルなパートナーシップ
MITの気候計画とCOP21をめぐる議論では、研究成果にも注目が集まりました。MITが長年にわたり低炭素エネルギー技術の開発で成し遂げた画期的な成果のいくつかは、会合に参加した複数の企業によって後押しされたものです。
大使館には、Total、EDF、Energieの代表者が出席していました。いずれも、気候変動の緩和に向けたエネルギーと環境の研究でMITと提携してきた企業です。
材料科学工学の教授であるドナルド・サドウェイは、フランスのエネルギー企業Totalと共同で研究に取り組み、その成果として新たなエネルギー貯蔵企業が誕生しました。サドウェイ氏とMITの彼のチームは液体金属電池を発明しましたが、このアイデアは、MITEIを通じた「 Seed Fund 」プロジェクトとして始まったものでした。研究を拡大して電池の商業化が可能かどうかを見極めていた際、「Totalは、ドンのチームとのこの研究プロジェクトに非常に大規模な資金提供を行ってくれました」とMITEIのアームストロング所長は述べました。「この研究プロジェクトは、ドンがその後、液体金属電池の研究を継続するためのARPA-E助成金を受けるうえで不可欠なものでした。」先端研究計画局・エネルギー（ARPA-E）の助成金は、米国エネルギー省が、大きな可能性を示す高リスクの初期段階のプロジェクトに授与するものです。
この研究の成果として、溶融塩／液体金属電池の開発を進めるAmbriという企業が誕生しました。この電池は、将来のエネルギー貯蔵の主流となる可能性を秘めています。その過程で、サドウェイ氏と、Ambri のCEOでありMIT卒業生でもあるPhil Giudiceを含むチームは、Khosla Venturesやビル・ゲイツなど多様な支援者から支持を得てきました。これに加え、Totalからは初期段階から継続的な支援を受けています。
生物工学学科と材料科学工学学科に所属するアンジェラ・ベルチャー教授も、同様にエネルギー研究について語りました。彼女の研究室では、生物工学と材料科学を活用し、太陽電池や電池など、さまざまなエネルギー用途に向けた新素材の開発を進めています。ベルチャー教授の最新の研究の一部では、ウイルスを遺伝子操作してエネルギーを輸送させることに取り組んでいます。これは量子物理学と生物学を組み合わせたハイブリッドな手法で、ベルチャー教授と彼女のチームは、光合成などの自然のプロセスに基づき、より効率的な太陽電池を設計するためにこれを活用しています。
アームストロング氏はまた、MITの「未来の公益事業（Utility of the Future）」プロジェクトについても強調しました。EDFとEnergieはこのプロジェクトのメンバーです。「未来の公益事業」は、変革をもたらす技術の継続的な発展と、世界のエネルギー情勢の変化を踏まえ、電力セクターの将来に関する複数年にわたる包括的な研究です。アームストロング氏の言葉によれば、「エネルギーシステムがどこへ向かっているのかについての集団的な思考」は、「新たな低炭素のブレークスルーを商業化し、取り入れようとするならば不可欠です。」
希望ではなく、戦略
会合の参加者が取り上げた主要な問いの一つは、気候変動の緩和において先進国と途上国がそれぞれ果たすべき役割でした。「この二つの層は解決策を見いだすうえで極めて重要です」とズーバー氏は述べました。「途上国は、持続可能で費用対効果の高いエネルギーの選択肢を必要としています。」先進国は、途上国がこうした低炭素エネルギーの代替手段を導入し、規模を拡大できるよう支援することができます。例えば、MIT Tata Center for Technology and Designがインドで取り組んでいる活動や、MITEIの低炭素エネルギー・センターが今後行う取り組みがこれに当たります。
COP21の交渉に続き、各国が意図する国が決定する貢献（NDC）の達成に取り組む中、MITのようなイノベーション拠点と世界の産業界・政界のリーダーとの会合を継続することが、これまで以上に重要です。ズーバー氏とアームストロング氏の見解では、ハートリー大使が主催した10月の会合のような集まりは、国際的なつながりを強化するだけでなく、イノベーションを加速させる役割も果たします。
ズーバー氏は、気候サミットが終わった後も長く、MITがこうした世界的な英知の集いで役割を果たし続け、行動志向の議題を推進することを計画しています。「MITでは、共通の緊迫感によって動かされています」と彼女は言います。「その結果、私たちの気候計画は希望ではなく、戦略なのです。これから膨大な作業と集中的な実行が待っており、私たちはフォローアップに取り組む決意です。」
本記事は MIT Newsとの協力により掲載されたものです。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
Agendaの最新情報を追うには、 週刊ニュースレターを購読してください。
著者：フランチェスカ・マッカフリー（MIT Newsに寄稿）
画像：南半球の冬季、パタゴニア地方サンタクルス州のエル・カラファテ市近郊にあるペリト・モレノ氷河の側面から、予期せぬ崩落の過程で氷の破片がはがれ落ちる様子。REUTERS/Andres Forza
