木曜日に発表された研究によると、地球温暖化により2050年までに世界の食料生産が18％減少する可能性がある。しかし、灌漑やインフラへの投資、食料生産を別の地域へ移すことによって、損失を抑えられる可能性がある。
同研究は学術誌『Environmental Research Letters』に掲載され、降雨パターンの変化に対応するため、世界全体で灌漑システムを25％以上拡大すべきだとしている。
降雨がどう変化するかについて複数のシナリオが競合しているため、どこで拡大すべきかをモデル化するのは難しい。そのため、灌漑への投資の大半は2030年以降に行うべきだと研究は述べた。
「資源をどこに投じるかを慎重に計画しなければ、適応策を誤ることになる」と、研究共著者の一人であるDavid Leclere氏はトムソン・ロイター財団に語った。
生産を拡大するには、以前は農業がほとんど行われていなかった地域に、インフラや加工・流通網を整備する必要があると同氏は述べた。
地球温暖化への対応には、国際的な食料市場の一層の統合が必要となる。南部の一部地域では生産がより困難になる一方、さらに北方では作物栽培に利用できる新たな土地が生まれるためだ。
研究のモデルに基づき、Leclere氏は欧州で生産が増加する一方、アフリカの大部分は輸入に依存し続けると予想している。
研究によると、気候変動を適切に管理できれば、2050年までに食料生産がさらに3％増加する可能性さえある。大気中の二酸化炭素濃度が高まると、植物に肥料のような効果をもたらすためだ。
気候変動によって農家が直面すると見込まれる最大の課題は、水資源の管理だ。
別の研究共著者であるMichael Obersteiner氏は声明で、水は「従来考えられていたよりはるかに早く、劇的に不足する可能性がある」と述べた。
この記事は、 トムソン・ロイター財団との協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
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著者：Chris Arsenault氏は、トムソン・ロイター財団で世界の食料安全保障と農業政策を担当している。
画像：2009年8月19日、インド東部の都市シリグリから北へ約66 km（41マイル）にあるモイナグリ村で、農家の人々が水田を抜けてサトウキビ畑へ向かう。REUTERS/Rupak De Chowdhuri。
