画家クロード・モネはかつて、「私は休まず制作した。今この瞬間の潮の具合が、ちょうど私の望むとおりだからだ」と語った。今週、ラプラタ川のほとりにあるブエノスアイレスに集まる20か国・地域（G20）の財務相は、モネの言葉に学び、潮目が変わる前に世界経済の成長を生かすべきだ。
月曜日、IMFは世界経済見通し改訂版を発表し、2019年の世界経済成長率を3.9％とする4月時点の予測を確認した。しかし、これが成長の頂点となる可能性がある。すでにユーロ圏、日本、英国では成長が減速し始めている。最近の財政刺激策によって押し上げられてきた米国の成長は、中期的に鈍化すると予測されている。新興市場では、原油価格の上昇や通貨への圧力も一因となり、成長は4月時点よりもばらつきが大きくなっている。
そのため、アルゼンチンでの会合を前に、G20財務相には多くの議題が待ち受けている。どこに取り組みを集中すべきだろうか。今週、前進できる主な分野は3つある。世界貿易、新興市場の脆弱性、そして雇用に対するテクノロジーの影響だ。
世界貿易
貿易摩擦はすでに影響を及ぼしているが、損害の大きさは今後の政策当局者の対応にかかっている。4月、IMFは、保護主義的措置が自ら招く経済的損失につながると警告した。残念ながら、強硬な言辞は現実のものとなり、この1か月で一連の関税と報復関税が発効した。欧州とアジアの最近のデータは、新規輸出受注の減少と、ドイツを含む一部の自動車輸出国での信頼感の揺らぎを示している。
本日発表されたG20サーベイランス・ノートでは、世界経済に関する4つの仮想的な貿易シナリオを試算している。そのうちの1つでは、現在発表されている関税がすべて発効した場合、2020年の世界生産は0.1％減少する。さらに、こうした関税によって投資家の信頼が揺らげば、試算では、2020年の世界GDPは現行予測を0.5％、つまり約4,300億米ドル下回る可能性がある。
また、私たちの分析では地域別の影響も検討した。貿易紛争では最終的にすべての国が不利益を被るが、世界貿易の大部分が報復措置の対象となるため、米国経済はとりわけ脆弱だ。GDPの損失だけが代償ではない。
貿易摩擦が激しくなるなか、私たちは今、水平線を見失う危険にさらされている。先日述べたように、「貿易の未来はデータの未来である」。知的財産権に対応するための貿易ルールの近代化や、電子商取引およびデジタルサービスに関する革新的な協定の採択を、貿易協議の中心に据えるべきだ。政策当局者は今回のG20会合を活用し、自滅的な報復関税の応酬から脱却して、世界の貿易体制を改善する多国間の解決策を策定できる。
新興市場の脆弱性
貿易をめぐる対立は、新興市場ですでに複雑化している状況をさらに悪化させている。米国の金利上昇は、ブラジルやトルコを含む多くの発展途上国に圧力をかけている。今年5月と6月には、投資家が新興市場から合計140億ドルを超える資金を引き揚げた。これに対応し、複数の新興市場で政策当局者が金利を引き上げ、一部は自国通貨を支えるために直接介入した。
これまでのところ、圧力は少数の国に限られており、2013年のテーパー・タントラムほど広範には及んでいない。しかし、米国の金利上昇が続けば、より多くの国が圧力の高まりに直面するおそれがある。新興市場に何ができるだろうか。利用可能なあらゆる手段を活用することだ。
為替レートは柔軟に変動できる状態を保ち、投資資金の流出を乗り切るための緩衝材として機能させるべきだ。規制当局は、金融市場の流動性を確保するなどして、過剰な信用拡大が新たな危機につながらないよう協調すべきだ。多くの国で債務水準が高いなか、必要に応じて財政政策を用い、備えを維持し再構築すべきだ。
IMFはこの分野で引き続き指針を示し、逆風に直面しても加盟国が経済を強化し、レジリエンスを高められるよう、できる限りの支援を行うことに尽力する。
雇用に対するテクノロジーの影響
世界経済への差し迫った脅威に対処する一方で、長期的な課題を無視することはできない。その一つが、雇用に対するテクノロジーの影響だ。人工知能や自動化の進歩は、生産性と成長を高めると期待される。だが、その先に何が起きるのだろうか。労働者が職を失えば、不平等が深まり、社会の結びつきはさらに弱まるおそれがある。
問題を解決する第一歩は、その規模を把握することだ。私たちが新たにまとめた、仕事の未来に関するG20向け報告書は、多くの国が、テクノロジーによって労働力がどのように変化しているかを正確に把握できていないことを示している。
労働市場統計は、ギグエコノミーの規模に関する情報が不足しているため、その把握が妨げられている。一方、生産性、つまり私たちの仕事が経済にもたらす付加価値の推計では、テクノロジーによる効率向上が見落とされることが多い。たとえば、デジタル腕時計を考えてみよう。「腕時計という言葉だけでは、その価値を十分に表せない。2018年には、腕時計は携帯電話にも、映画館にも、ナビゲーションツールにも、スーパーコンピューターにもなりうる。統計がこの現実を捉えきれないこともある。
もちろん、測定方法の改善は課題の一部にすぎない。自動化の影響や新たなテクノロジーがもたらす混乱に市民が対処できるよう、大胆な行動を起こさなければ、新たなデータも生かされない。そのためには、社会的セーフティーネットの近代化、生涯学習を支える教育制度改革、デジタルインフラへの大規模投資への取り組みが必要だ。今年のG20に参加するシンガポールは、良い手本となる。過去10年間、シンガポールはインフラを優先課題としてきた。その結果、今日では世界のどの国よりも先進的なデジタルインフラを備えている。
各国が埋めるべき課題はそれぞれ異なるが、すべての国にとって明らかなことが一つある。今後さらに加速するテクノロジーによる変革に備える時が来ている。
世界経済が直面するあらゆる課題に対処し、さらには それらを利点に変えることさえできると私は信じている。ただし、それには今の成長局面が永遠には続かないと認識しなければならない。
潮が引くたびに、海岸線が姿を現す。G20各国に問われているのは、その海岸線に何を築くのかだ。嵐に弱い脆い制度だろうか。それとも、岩盤のように確かな経済基盤だろうか。10年近く前の世界金融危機以降、G20各国は一貫して後者を選び、その過程で世界中の何十億もの人々に良い変化をもたらしてきた。財務相たちが今後もこの道を進み、ブエノスアイレスでの機会を最大限に生かすことを期待している。
