工業化が進んだ社会では、雇用とより明るい未来への期待が強い魅力となり、農村部から新興の都市部へ大量の人々を引き寄せました。
20世紀半ばに最初の巨大都市が誕生し、象徴的な建物がスカイラインを一変させると、ニューヨークや東京などの都市は人、ビジネス、機会の拠点となりました。
今日、都市の明かりはこれまで以上の速さで人々を引き寄せ続けています。1900年には、世界人口のわずか15%が都市に住んでいました。今日では、人類の半数以上が都市部に暮らしており、2030年にはこの割合が60%に達すると予想されています。
Euromonitorによる新しいホワイトペーパー「Megacities: Developing Country Domination」によると、現在、人口1,000万人以上の巨大都市は33都市あります。これらの都市には、投資、教育、雇用の機会が豊富にある一方で、過密、交通渋滞、大気汚染、所得格差などの問題にも対処しなければなりません。
上の地図が示すとおり、巨大都市の成長はアジア、ラテンアメリカ、アフリカへと移行しています。
2017年には、開発途上国に26の巨大都市があり、先進国の7都市と比べて多くなっていました。アジア太平洋地域が19都市と最も集中しており、中国の6都市とインドの4都市が含まれます。ただし、高齢化の影響により、上海、北京、ソウルなど東アジアの主要な経済大国の今後の拡大は鈍化する可能性があります。
先進国の都市では人口増加が遅れている
現在、東京は世界で最も人口の多い都市ですが、ジャカルタは2030年までに3,560万人に達し、最大の巨大都市になると予測されています。
アフリカの都市は最も速い人口増加を経験すると見られ、ダルエスサラームとルアンダは、2030年までに出現すると予測される6つの新しい巨大都市に含まれる見込みです。
新しい巨大都市の人口は速いペースで増加しているものの、先進国の最大都市は依然としてはるかに裕福であり、この傾向は今後も続く見通しです。
金融の中心地
Euromonitorによると、ロンドン、ニューヨーク、東京、ソウルなどの金融センターは、開発途上国の同等の都市に対して経済的優位性を維持し続けています。
2030年までに、先進国の巨大都市における世帯あたりの可処分所得は、新興の都市部と比べて平均で依然として5倍高いと予測されています。
先進国の巨大都市では、一人当たりGDPが4倍になると見込まれ、世帯の33%が10万ドルを超える可処分所得を得ている一方、新興の巨大都市ではわずか3.3%です。
追い上げる開発途上国の都市
しかし、グラフが示すように、アナリストは、開発途上国の巨大都市における人口増加と投資の拡大が、経済成長と所得の上昇をもたらすと見ています。ダッカ、マニラ、バンガロールは、2017年から2030年にかけて実質生産高が大幅に成長すると予測されており、ダッカの場合は150%を超える見込みです。
未来の巨大都市
ルアンダ、ダルエスサラーム、バグダッド、チェンナイ、ボゴタ、シカゴの6つの新たな巨大都市が2030年までに出現すると見込まれ、世界全体の巨大都市数は39に達する見通しです。
新たに加わる都市のうち、ダルエスサラームとチェンナイは、GDPの予測成長率が群を抜いて高くなっています。
一方、先進国で唯一の新興巨大都市であるシカゴは、最大の経済的影響力を持つと見られています。その総GDPは、他の5つの巨大都市を合計した額の2倍になる見込みです。
新たな6つの巨大都市の概要（2017～2030年）
巨大都市がもたらす新たな機会とともに、大きな課題もあります。ルアンダは、2017年から2030年にかけて人口が60%増加すると予想されており、住宅、交通、公共事業、衛生設備への負担がさらに増すことになります。ラゴスのマココ地区は、世界最大の水上スラムであり、劣悪な環境で暮らす出稼ぎ労働者が大量に流入しています。
より多くの都市が巨大都市へと変貌し、既存の巨大都市が成長を続ける中、なかには5,000万人の人口を抱える可能性のある都市もあり、都市計画者と政策立案者は、この規模の成長を持続可能なものにする方法と、世界の多くの巨大都市で顕在化している、深刻化する社会、経済、環境の問題にどう取り組むかという課題に直面しています。
