1839年、公衆衛生の専門家J・F・マレーは、Blackwood’s Edinburgh Magazine誌に記事「 The Lungs of London」を発表した。当時すでに、都市住民は開放的な緑地の利点を理解していた。マレーはロンドンの公園の利点を、「大都市に集まる無数の人々に運動、新鮮な空気、健康、そして生命をもたらす偉大な媒体」と表現した。
都市に住むことは、雇用、教育、医療、社会的交流などの面で数多くの利点をもたらす。しかし都市生活には課題もあり、特に都市環境は騒音が多く、汚染され、過密で、暑くなりがちなため、精神的・身体的健康に負担をかけることがある。
生態学者は、こうした問題の解決策を探るため、都市地域への関心を強めている。その研究は、都市生活のすべての利点を取り込みつつ、欠点を最小限に抑えるように都市を設計できることを、少しずつ示し始めている。
公共サービスとしての役割
具体的に都市生態学者は、都市で暮らし働く人々のために、どうすれば「生態系サービス」を高められるかを検討している。公園、保護区、水路などの都市生態系を含む生態系が人々に不可欠なサービスを提供することは、今では広く認識されている。気温調節、大気浄化、騒音低減、人々の幸福、（地上と地下の両方を含む）炭素貯留、水の浸透、農業生産、授粉、害虫防除は、都市生態系が提供しうるサービスの例である。
もちろん、サービスのほかに、騒音公害や高温など、開放的な空間に関連しうるいわゆる「ディサービス」も存在する。例えば、春の早朝の鳥のさえずりが睡眠パターンに影響すると感じる人や、花粉の飛散量が多い時に花粉症に苦しむ人もいる。
しかし今や、生態系とそれが提供するサービスへの理解を武器に、生態学者は都市計画の中心的な問いに光を当てられるようになった。すなわち、都市は、高密度で極めて集約的な都市化と、分離された大規模で連続した緑地とを並存させるよう設計すべきか。これは「土地温存（land-sparing）」と呼ばれる手法である。それとも、コンパクトな緑地を都市の拡散の中に点在させる「土地共有（land-sharing）」を採用する方が良いのか。
新たな研究
最近の研究 では、エクセター大学と日本の北海道大学の研究者らが、生態系サービスの大部分を維持するうえで最も効果的なのは土地温存であることを明らかにした。しかし研究者らは、ある程度の土地共有も重要であり、特に私たちの幸福に資する生態系サービスに関しては重要であることも認めている。
身近に質の高い緑地があることは、重要な健康上の利点をもたらすとともに、「文化的生態系サービス」も提供する。例えば、レクリエーションの場、精神的・宗教的な充実、教育、文化遺産、インスピレーション、社会的交流の場、文化的多様性などである。都市がこれらのサービスを提供するためには、人々が日常の活動の一環として、緑地に迅速かつ容易にアクセスできるよう設計する必要がある。
研究の著者らは、開発と緑地の最適な配分を確保する最善の方法は、トップダウンで政策主導のアプローチをとることだと結論づけた。都市の設計を変えるのは容易ではないが、経験から、それは実現可能であることが分かっている。
土地温存か土地共有か？
早くも1809年、建築家ジョン・ナッシュはロンドンのリージェンツ・パークの造成に着手し、その多くの要素は今日でも見ることができる。1858年、フレデリック・オルムステッドはニューヨークの中心部にあるセントラルパークの設計コンペに優勝した。そして1870年代、パリの再設計を任された男爵オスマンは、ブワ・ド・ブローニュとブワ・ド・ヴァンセンヌを結び、都市を囲む緑の帯を作ることを望んだ。
これらはすべて土地温存の完璧な例であるが、注目すべきは、これらの緑地が、都市がすでに再設計の過程にあった時期に整備されたという点である。
より最近の土地温存の例としては、ベルリンの300ヘクタールのテンペルホーフ空港が挙げられる。この用地は開発の対象とされていたが、市民は 投票でこれを残すことを決め 、2014年5月、大規模で開放的な緑地として存続することになった。州営のテンペルホーフ・プロジェクトのインゴ・グレニング氏は、 次のように述べている：「他のどの都市も、[開放空間の]この至宝を自らに与えようとはしないだろう」。
もちろん、すべての都市がこのように自らに贈るほどの土地を有しているわけではない。香港のように建物が密集した都市では、大規模な開放空間を創出する機会がそもそも生まれないかもしれない。ベルリンは例外であり、多くの都市は、市街地に大規模な公園を据える選択肢を持たず、多数の小さな公園や庭園を組み合わせて大きな緑地とすることも、ほとんどの場合、現実的ではない。都市の歴史と地理に大きく左右され、土地温存はすべての立地で選択肢となるわけではない。
近代都市計画の最初の理論家であるエベネザー・ハワードは、 田園都市運動 を1898年に始めた際、この点を認識していた。その狙いは、コンパクトな緑地と小さな公園を都市に導入することで、都市住民に自然の恩恵をもたらすことだった。 最初の事例 は、ハワードが組織的に推進した土地共有の事例であり、今日でも英国の町レッチワースとウェルウィンで見ることができる。
したがって、どの手法が最善かという問いに対して、単純な答えはない。土地温存と土地共有のどちらが最も効果的かは、地形や周辺の既存の開発状況など、状況に左右される。しかし、都市が都市生態系の提供するサービスから恩恵を受けること、そして土地温存と土地共有の両方が、これらの利点をもたらす重要な手段であることには疑いの余地がない。
本記事は、 The Conversationとの協力により掲載されたものである。掲載は、世界経済フォーラムによる見解の支持を意味するものではない。
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執筆者：フィリップ・ジェームズ氏はソルフォード大学の生態学教授である。
写真：2014年5月5日、ジャカルタのビジネス街の航空写真。REUTERS/Beawiharta
