気候変動、自然環境、エネルギーについて知っておくべきこと〜年次総会2025〜

2024年が観測史上最も暑い年となり、気候変動および自然環境に関する目標達成に向けた進展の加速が、地球および人類の健康にとって極めて重要になっています。

ダボスで開催されている世界経済フォーラムの年次総会では、リーダーたちが一堂に会し、気候およびクリーン技術への投資を可能にする革新的なパートナーシップと対話を構築し、公平、安全、持続可能なエネルギーシステムの実現に向けた取り組みが進められます。

本総会の各セッションでは、資金調達の強化や最先端技術の導入を通じて、エネルギー、気候変動、自然環境に関する取り組みをどのように促進できるかについて焦点が当てられます。

以下の時間はすべて中央ヨーロッパ時間（日本時間との時差: JST -8）です。

1月21日（火曜日）

09:30 - Road to COP30

09:30 - The Geoeconomics of Energy and Materials

13:30 - Turning the Tide on Ocean

15:00 - Road to Tripling Nuclear Capacity

16:00 - Nature and Climate: A Stocktake

17:30 - How to Make Carbon Pricing Effective

1月22日（水曜日）

09:00 - Squaring the Climate-Trade Circle

09:00 - Safeguarding Nature, Securing People

13:00 - Water at a Tipping Point

15:00 - What's Going on with the Weather?

15:00 - Defending Earth's Last Lung

15:45 - Seeing Earth, Deeply

17:30 - State of Climate and Nature

1月23日（木曜日）

08:30 - New Trilemma: Climate, Development and the Middle-Class

10:15 - Powering the Technology Revolution

11:30 - All Hands on Deck for the Energy Transition

13:15 - Green Ambitions, Real Trade-Offs

1月24日（金曜日）

09:00 - On Firmer Ground with Land Restoration

経済の低炭素化実現に向けた資金調達は、現代を象徴する課題の一つです。本白書では、気候変動における目標の達成に向けた世界的な取り組みにおいて重要な課題である移行資金のギャップについて、タイムリーに考察。このギャップは、単に資本やビジネスの収益性に関するものではなく、公共政策や制度に関する課題でもあります。

線形モデルから循環型モデルへの移行には、資源の確保、専門知識の構築、必要なパートナーシップの形成といった課題が伴います。これらを克服するためには、意識改革と事業戦略の見直しが必要です。本白書では、こうした課題を乗り越え、経済価値を引き出すための戦略について提言しています。

改修は、ネットゼロ排出の達成や、持続可能かつレジリエンスの高い建造環境の実現に向けた、即時に活用可能な解決策であり、経済的にも有益な手段となります。本ホワイトペーパーでは、マッキンゼー・アンド・カンパニーの協力を得て、建築改修市場の拡大について検討するとともに、同分野におけるサーキュラー・エコノミーの実践を推進しています。

産業セクターは、世界の温室効果ガス（GHG）排出量の30%を占めており、その脱炭素化を加速させることがこれまで以上に緊急の課題となっています。企業は排出削減のための対策を講じているものの、これらの取り組みを妨げているのが、社内の合意形成、炭素排出量の算定、バリューチェーン全体での緩和策、さらにはグリーンビジネスの成長に対する障壁です。この白書では、企業がこれらの課題を克服し、パブリックセクターのステークホルダーとの連携を通じてネットゼロへの移行を加速する方法について考察しています。

「ネイチャーポジティブ移行」レポートシリーズでは、2030年までに自然の損失を食い止め、回復させるための変革的な道筋を探求しています。各レポートでは、汚染、土地利用の変化、資源の利用など、自然環境に対する産業固有の影響を特定し、世界の生物多様性および気候目標に企業の活動を整合させるための具体策を提言。主要な戦略として、循環性の強化、ウォータースチュワードシップの改善、異業種間の連携促進、自然保護および回復の支援が挙げられます。

2024年が観測史上最も暑い年であることが確定し、気候変動への適応を加速させることが極めて重要となっています。本白書では、各組織の気候戦略の中心に適応策を据える必要がある一方、気候変動に対する脆弱性は、バリューチェーン全体のレジリエンスと密接に関連しており、これだけでは不十分だと議論。多くの適応戦略が、個々の組織や特定の地域に限定される一方、気候変動の波及効果はこれをはるかに超えて広がります。

猛暑は、最も致命的な気候リスクであり、毎年48万9,000人の命を奪っています。また、急速に、最も経済的損失をもたらす気候リスクとなりつつあり、2035年までに予測される生産性損失は年間2兆4,000億ドル、上場企業における固定資産損失が年間4,450億ドルとなっています。アリアンツとの協力により作成された本レポートでは、保険業界、政策立案者、その他のステークホルダーが猛暑に対するレジリエンスを構築し維持するための戦略について概説しています。

気候変動に伴う異常気象やリスクはますます顕在化しており、気候およびエネルギー転換に関する、より迅速かつ広範における深い対応が求められています。

最高リスク責任者（CRO）を対象に毎年実施している調査の結果をまとめた「グローバルリスク報告書2025」において、異常気象は、今後2年間における深刻度で2番目に大きなリスク、今後10年間では最も深刻なリスクであると評価されています。さらに、生物多様性の喪失や生態系の崩壊を含む環境リスクが、長期的リスクにおける上位5つの大半を占めています。

幸いなことに、すべての人に現代的かつクリーンなエネルギーを提供する取り組みが進展する一方、新興国および開発途上国におけるクリーンエネルギー転換のためには、年間1兆7,000億ドルの資金が必要とされ、専門家は引き続きさらなる行動を求めています。

世界経済フォーラムが新たに発表した「プレイブック・オブ・ソリューションズ（Playbook of Solutions ）」では、クリーンエネルギーの資金調達を促進するための、47か国による100の政策、ファイナンス、リスク回避のソリューションを提示しています。

ネットゼロに向けた脱炭素化の取り組みを加速させ、ネイチャーポジティブ移行に投資し、資源システム全体の循環性とレジリエンスを確保するためには、目標、ガバナンス、パートナーシップ、資本の拡大が必要です。

各国政府は、消費者に十分かつ手頃な価格のエネルギーを供給し、成長を支える必要がある一方、エネルギー効率の向上と温室効果ガス排出量の削減を両立させるというジレンマに直面しています。

インテリジェント時代が進展するにつれて、テクノロジーはますます多くのエネルギーを消費するようになり、このトレードオフは一層重要な課題となるでしょう。その解決には、クリーンエネルギー技術に対する十分に強固な経済的・ビジネス的根拠が求められます。

電気自動車（EV）は、輸送セクターのゼロエミッションへの移行において重要な役割を果たすでしょう。世界的にEVの販売が急増している一方、多くの都市において公共利用可能な充電インフラの整備は、増加する需要に十分対応できていません。本白書では、都市政府がEV充電インフラへの投資を拡大するために活用できる、戦略的な政策ロードマップを提供しています。

世界のGDPの半分以上は自然環境や生物多様性に大きく依存しており、自然資本への投資は持続可能な社会経済開発にとって極めて重要です。一方、森林、水、土壌などの重要な自然資源を含む自然資本は、現在著しく減少しています。本インサイトレポートは、イノベーションを活用し、どのように自然資本への投資を促進できるかを評価する枠組みを提供することを目的としています。

世界経済フォーラムのレポート「効果的なエネルギー転換の促進 2024（Fostering Effective Energy Transition 2024 ）」によれば、エネルギー転換は進展しているものの、世界的な不確実性の高まりにより勢いを失っています。エネルギー転換指数（ETI）は、120か国における現在のエネルギーシステムのパフォーマンスおよび移行環境の整備状況を評価。ETIの指摘によると、エネルギー効率の向上やクリーンエネルギーの導入拡大といった顕著な進展が見られる一方、近年のエネルギー価格の上昇によるエネルギー公平性の後退が、転換の勢いを抑えています。エネルギー安全保障もまた、引き続き地政学的リスクによって試され続けているのです。

本レポートは、2030年までに持続可能な航空燃料（SAF）の利用率10％を達成し、2050年までに航空セクターの脱炭素化を実現するために、航空バリューチェーン全体においてステークホルダーが講じるべき主要な行動を包括的に提示しています。