パンデミックにより、メンタルヘルスが公衆衛生の必須項目に
高齢者やホームレス、精神疾患を持つ患者のためのブラジル・リオデジャネイロのセンター Image: イメージ:Reuters/Pilar Olivares
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グローバルヘルス
- パンデミックにより精神疾患が増加しており、メンタルウェルネスを高めていくことは、社会全体の責任となっています。
- 早期診断とセルフケアは、精神疾患の進行を抑え、医療費を削減することにつながります。
- 理想的なセルフケアは、幅広いメンタルヘルスサービスを誰にでも利用できるようにすることで実現します。
新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)が心に与える影響は何年も続くと考えられています。そのため、セルフケアは決してぜいたくではなく、公衆衛生に不可欠なものとなりました。メンタルウェルネスに焦点を当てることは、社会全体の責任です。世界の一部地域では、新型コロナウイルスの第3波・第4波が急拡大していますが、ワクチン接種が進んだ国では、接種でウイルスや変異株を抑制できるという初期の指摘に期待をかけて慎重に経済を再開。これまでよりも、マスクをはずす機会も増え、楽に呼吸ができるようになってきています。同時に、将来を見据えると、メンタルヘルスの支援・改善のための解決策も探る必要があります。
米国では、不安やうつ病を訴える成人は2019年1月~6月には10人に1人の割合でしたが、パンデミックの間にこの数字は全体の半数近くまで増加し、そこからあまり変化がありません。フランスではうつ病の症例が二倍になりました。このようなメンタルヘルスの懸念が世界中で高まっていることがわかります。より大きな影響を受けているのが若年層、有色人種やエッセンシャルワーカーであり、メンタルヘルス疾患の既往症がない人でもこれは同じです。また、ロックダウンによってメンタルヘルスサービスが利用しにくくなっており、ケアに滞りが生じています。言うまでもなく、テレワークというライフスタイルはもう1年以上前から続いており、テクノロジー的につながっていても、同僚から切り離されたように感じることはよくあることです。
パンデミックによって、メンタルヘルスとウェルネスが非常に注目されるようになりました。世界保健機関(WHO)、米国疾病対策センター、英国王室、世界セルフケア連盟など多くの団体がメンタルヘルスを優先事項として掲げており、精神疾患に対する偏見をなくし、利用可能な解決策に対する意識を高めるために、大規模な公共サービスキャンペーンを展開しています。早期介入と予防によって、臨床医にかかる大きな負担を防ぐことが多いため、メンタルヘルスに気をつけることは個人に、そして将来的には公衆衛生制度にも恩恵をもたらします。
その一例として挙げられる不眠症は、パンデミックが起きて以来、約20%増加していると推定されています。これについては、医療機関とより緊密に連携することで、不眠症が心身の健康に及ぼす影響について意識を高めることができます。また、市販の医薬品は、初期段階の睡眠問題を解決するのに役立ちます。一方、医薬品に頼らない解決策もあります。例えば、音楽を利用した患者治療の研究とデジタルプログラムであるミュージックケア(Music Care)は心拍数と呼吸数を減少させ、リラックスと睡眠を促進し、病院の患者において覚醒度と鎮静剤使用の必要性が自然に減少したことが臨床で証明されています。
解決策のひとつとして、睡眠の改善を支援するためにメンタルヘルスコミュニティと共にできることはたくさんあります。パンデミックによって、多くの人は自分の健康に気を配るようになり、日常的な運動量が増えた人もいれば、自炊を増やして食生活を改善した人もいます。しかし、良い習慣を継続するのは時に難しいことも分かっています。ある調査では、自分は十分なセルフケアをしていると思うと答える人は40歳以下の成人では70%でしたが、医師や薬剤師の半数以上は、患者は十分なケアをしていないと答えています。メンタルヘルスの予防対策とセルフケアはパンデミック以前から注目されていましたが、これらを充実させることによってこの格差を埋めることができると考えられます。
メンタルヘルスに対する意識を高めるだけでなく、具体的な行動を起こし、それに対応する適切な資金を提供し、支援するためのエコシステムを構築することも重要です。5月に開催された世界保健総会でWHO担当者たちは、新型コロナウイルス感染拡大による世界的なメンタルヘルス状況の悪化を「集団的トラウマ」と称し、WHOの「メンタルヘルスアクションプラン」の改訂を支持する決定を採択。改訂事項には、自殺防止、職場のメンタルヘルス、ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ、子どものメンタルヘルス、人生全体のメンタルヘルス、メンタルヘルス疾患経験者の参加、といったテーマが含まれます。
セルフケアを充実させることは、より多くの人が医療を受けられるようにすることでもあります。パンデミックの影響でデジタルトランスフォーメーションが進んだことで、インターネットプラットフォームは、自立したセルフケアを可能とする重要な手段となりました。人々はインターネット上でメンタルウェルネスを含む自分の健康状態について詳しい情報を得る、支援を求める、選択肢を検討する、また解決策を学ぶことができます。インターネット上のこれらの新しいチャンネルは非常にアクセスしやすく、文字通りすぐに情報を得ることができます。臨床現場のリソースを奪うことなしに健康管理、そしてセルフケアを効果的に実施する機会を人々に提供することができるのです。医療におけるオンライン診療を含めた遠隔診療の発展、オンライン薬局によるクリック&コレクトや宅配サービスの進化によって、薬剤師は健康カウンセラーとしての役割を果たす公衆衛生の中心的存在となりつつあります。メンタルヘルスの問題を抱える人が最初に接するのが薬剤師となる可能性が高いことから、こうしたサービスを拡大していくことが求められています。すべての人のためのメンタルヘルスを世界的に実現していく上で薬剤師が果たせる役割は大きいのです。
セルフケアのみですべての症状に対応できるというわけではありませんが、それでも検査を行い、専門家が早期に介入すれば、大きなトラウマの後に深刻な状態に陥らないようにできるということが、複数の研究で分かっています。この分野の「消費者リテラシー」を強化するためには、政府、業界、患者団体がそれぞれが役割を果たし、同時に個人が強力な自身の擁護者となることが重要です。メンタルヘルスのリスクを認識することは重要ですが、それに加えて症状を特定し、セルフケアを行う勇気を持ち、適切な解決策を講じる必要があります。新型コロナウイルスの感染拡大が収束後も、私たちの前に立ちはだかるメンタルヘルスの課題は、団結することで解決していくことができます。
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