インドの海岸沿いに位置するオリッサ州。そこで農業を生活の糧としてきた女性たちは、災いから新たな機会を生み出してきました。

サイクロンや海面上昇、水中の塩分濃度の上昇によって甚大な被害を受けた同州では、肥沃な土地が不毛の地と化し、女性たちは、収入源を失い、栄養不良から健康状態も悪化。社会から取り残されているという思いを強めるという苦しい状況に、長年立たされていました。

そういった状況も、ジェンダーの平等に焦点を当てた開発プログラムを通じて、彼女たちが置かれた状況は一変。シンプルかつ革新的な解決策にたどり着きました。イノベーションともいえる解決策のうちのふたつが、マングローブ育苗場と水上菜園です。

マングローブ育苗場は女性たちが運営しており、マングローブを育てて湿地林を再生させる仕事が収入源となっています。マングローブ林は激しい嵐による高潮の被害を防ぐ天然の堤防となり、沿岸地域の住民の生命や財産を保護する役目を果たします。また、その周辺には多様な生態系が形成されるため、食糧や製品の原料が得られ、また水産養殖が行われる場にもなります。さらに、マングローブ林は二酸化炭素の大きな吸収源でもあり、気候変動の緩和においても重要な役割を担っています。

水中や土壌の塩分濃度の上昇には、水上菜園で対応しています。水上菜園は、乾燥させたホテイアオイなどの地元の素材に肥料と堆肥と沈泥を加えた苗床と竹で作った、小さな農園です。女性たちはそこで香辛料や野菜を栽培して、食料安全保障と収入源を確保しています。

こうした革新的な解決策が実現した背景には、男女同数の地元住民をメンバーとする委員会が、地元の開発実践者によって設置されたことがあります。女性も自分たちが直面する苦難を明確に伝える権限を得ることができ、問題の克服により関与しやすい立場に身を置くことができたのです。このプログラムはベンガル語で「大きな変化」を意味する「パリバータン」と名づけられていましたが、対象地域での生活全体が劇的に好転する結果につながったことから、まさにこのプログラムにふさわしい名称だったといえるでしょう。

ジェンダー平等に焦点を当てたことが好結果を呼んだ事例は、オリッサ州に限られたものではありません。メキシコ湾とカリブ海の間に突き出たユカタン半島で女性たちによって展開された、草の根的なリサイクル活動もその例として挙げられるでしょう。この活動は、固形廃棄物の管理状況が大きく改善されたことに加え、沿岸地域にある多数の地域の大勢の住民が湿地とビーチの清掃プロジェクトに参加することで、プラスチック廃棄物の問題に取り組むきっかけを与えたとして、メキシコ国内で大きな注目を浴びました。

フィリピンでは、ジェンダー主流化によって統合的な漁場管理の方法を導入したことで、貧困が解消に向かいつつあります。この漁場管理では、魚類生産、マングローブの造林、沿岸地域の生物多様性の再生の3つが同時に行われており、貧しい漁家に収入と食料安全保障を向上するための選択肢を与えることになりました。オリッサ州、ユカタン半島、そしてこのフィリピンにみられる女性中心の革新的な取り組みは、今年の国連環境計画の調査で取り上げられています。

海洋活動においては、あらゆる部門でジェンダー平等の重要性が叫ばれつつあります。そんな中、国連の国際海事機関と世界海事大学が、海運、港湾、水産などの各業界に残る男女格差の是正に向けた変革を推進しています。先月には、プラスチック廃棄物が発生源からガンジス川を流れて海まで運ばれてくる経緯を調査・把握するために、ナショナルジオグラフィック、インド野生生物研究所、ダッカ大学によって女性だけの国際探査チームが結成されました。その狙いは、プラスチック廃棄物の流れに関する重要な問題を正しく理解し、それに対する包括的な解決策を探ることです。

人類にとって最も貴重でありながらも、その価値が最も正当に評価されていない、かけがえのない存在である「海」。今年で11回目となる世界海洋デーを迎え、海洋の保全においてジェンダー平等の実現が重要な役割を果たすことを私たちは強調したいと考えています。

海は食料や酸素の供給源であり、世界中の人たちが生命や生活を維持する拠り所として重要な役割を担っています。人類が地球上で存続していくうえで不可欠であり、気候変動といった喫緊の課題への取り組みにおいてもカギを握っています。今世紀の半ばに100億人に達する人類に持続的に食料を供給してくれる存在でもあります。こうした理由から、包括的な計画によって海洋を保全していくことで世界中の国々が同意しました。それが、持続可能な開発目標（SDGs）の目標14「海の豊かさを守ろう」と、その下位目標である10の具体的なターゲットです。ここでは、ジェンダー平等への取り組みがこれらのターゲットの達成に貢献することについて解説します。

例えば水産業では、労働人口の半分を女性が占めています。しかしながら、その大部分が高度なスキルを必要としない低賃金な季節労働に従事しており、しかも労働者としての権利も保障されていません。国連食糧農業機関によると、男性は主に価値が高い沖合での労働に従事しており、漁業や水産養殖に従事する労働者の81%を占めるということです。一方、女性は価値がそれほど高くない水産加工などの分野に占める割合が圧倒的に高く（90%）なっています。また、同じ水産養殖の労働でも、女性の賃金は男性の約64%にしか達していません。しかも、女性も男性と同様に地元の資源の持続可能性に生活を左右されることが少なくないにもかかわらず、それらの資源の管理に対してはほとんど発言権を持っていない場合が多いのが実情です。

このようにジェンダー・ダイバーシティが欠如していると、生産性が低下し、革新性も阻害されてしまいます。そればかりか、海で持続的に生計を立てていくための女性ならではの名案が埋もれたままになってしまうおそれもあります。また、女性の前には、銀行からの融資や資金、技術、市場情報、起業支援を得るうえでも大きな障害が立ちはだかっています。こうした状況は変革していかなければなりません。

海洋を取り巻く課題に対処するにあたっては、ジェンダー平等を確立してきたその他の産業や部門のアプローチを応用できる可能性があります。重要な問題を解決する取り組みの中心に女性を据えることがいかに有意義であるかは、世界各地の農業の分野での前例で実証されています。国連食糧農業機関の報告では、女性が土地や農作物の種を利用できる立場を得ることで、また技術研修を受け市場へのアクセスを確保することで、食料の生産性が20%以上向上する成果が期待できるとしています。このことからも、女性は食料生産において大きな役割を果たすといえるでしょう。漁業と水産養殖の分野でも同じように生産性の向上と持続的な生計の確保が実現できても決して不思議ではありません。

海洋環境が直面している問題に取り組むうえでは、ジェンダー・パリティを解決策に盛り込む必要があります。数多くの国やNPO、慈善家、科学者、起業家が、海洋を保全するために有意義で斬新な取り組みを実施しています。ここでさらにジェンダー平等にも注力していけば、公共だけでなく民間や地域社会からも支援される大きな波へと発展して、海洋の健全な未来がより確実なものとなります。

SDGsの目標14と健全な地球環境を実現するには、それに貢献できる力がある、人類の半数を占める女性の存在を無視するわけにはいかないでしょう。海洋を保全して持続的に利用していくための取り組みには、必ずジェンダー平等の概念を組み入れていかなければならないのです。