緑豊かな環境が、成人後のメンタルヘルスにおよぼす影響

幼少期に自然の風景や音、匂いとの関わりが少ないと、人生の後の段階でメンタルヘルスの問題を負うリスクが高まる― ある最新の調査で、幼少期の周囲の自然環境と精神疾患との関連性が指摘されています。

デンマークのオーフス大学の科学者らが、1985年～2003年に出生したデンマーク人100万人のデータについて、調査を実施。その結果、緑地が少ない成育環境と精神疾患へのリスクには関連性があり、そのリスクは最大55％も上昇することを突き止めました。

自然への回帰

調査では、1980年代にまでさかのぼって衛星データを活用し、各参加者の居住地周辺の植物密度を算出しました。

研究者は、幼少期の居住地における植物関連の要素をそれぞれ設定したうえで、成人参加者を16のメンタルヘルスについて調査。

この段階でいくつかの問題を克服しなければなりませんでした。

衛星データを使って植物密度を算出することは可能でしたが、緑地の種類を区別することは困難だとわかったのです。例えば、公園や荒れ地は、メンタルヘルス面で野原や森林よりもメリットが大きいかどうかといった点は、明らかにできませんでした。

また、都市化や社会経済的要素、家族がメンタルヘルスを患った病歴、親の年齢といった外的な要素の影響についても、調整する必要がありました。幸いにも、研究者らはデンマーク市民登録制度を利用し、そこに収録されている各参加者の豊富なデータを活用することができました。

その結果、幼少期に緑地との接触が多いと、成人期のメンタルヘルスへのリスクが15％から55％低下することが判明。この数値は疾患の種別によって異なっており、例えば、緑地との接触不足とアルコール依存症には強い関連性がありましたが、知的障害との間には関連性がみられませんでした。

都市部でも、樹木や植物、草地に囲まれた環境で成育した子どもは、田舎、あるいは緑が比較的少ない都市環境で育った子どもに比べ、後年にメンタルヘルスの問題を発症する傾向が低いこともわかりました。

都会のジャングル

こうした関連性について、本調査ではその理由を立証するには至っていません。しかし、緑豊かな環境で育った子どもの間で、メンタルヘルスと認知発達がより良好な結果を示した研究は、このほかにも存在しており、研究者は今回の調査結果がこれに一致するものだとしています。

「こうした所見は、メンタルヘルスの重要な環境的リスクファクターとして都市環境を理解するのに有用です。またこれらの所見は、健康的な都市環境、例えば学校制度など幼少期の生活に影響する制度とプログラムを考案する際に、指針となるものです」と研究者は述べています。

図が示しているとおり、デンマークでは都市部に居住する人口の割合が高く、その比率は時の経過とともに着実に上昇しています。2017年には、都市部を生活拠点とするデンマーク人は、87％を上回りました。

都市化はデンマークに限った現象ではなく、田舎から都市部への人の移動という、グローバルに広くみられるトレンドのひとつといえます。現在、世界人口の半数が都市を住処としており、2050年にはこの数値が68％に上昇すると国連は予測しています。

都市は、新たな居住者を受け入れるため急速に拡大を続けており、その結果、緑地が減少する可能性は常にあります。しかし、都市部の人口が増加し、都会生活のストレスと緊張が増大するにつれ、私たちは従来にも増して多くの緑地を必要とすることになるでしょう。