ユニセフは55か国の15〜24歳の若者55,000人を対象に調査しました。しかし、気候変動の定義を2つから選ぶ質問に正しく答えたのは、わずか50％でした。
若者の85％が気候変動について聞いたことがある一方、最近の調査は憂慮すべき実態を浮き彫りにしています。危機に真正面から向き合うこの世代のうち、正しく定義できたのは半数にすぎず、深刻な知識の隔たりが明らかになりました。
混乱の原因は、気候変動を単なる「季節の変化」と誤解することと、正しい定義である「人間活動による異常気象の増加と気温の上昇」との違いにあります。
低所得国と中所得国では気候変動の定義に苦慮
ユニセフが55か国の若者55,000人を対象に実施した調査では、懸念すべき傾向が明らかになりました。知識の隔たりは低所得国と低中所得国で最も顕著でした。皮肉にも、これらの国々は気候変動の深刻な影響を最も受けやすい国です。その結果、危険に最もさらされている人々が、その脅威を理解するための備えを最も欠いているという、危険な逆説が生まれています。
最も若い世代が、最も深刻な影響を受ける
セーブ・ザ・チルドレンは、気候危機を「若者の権利の危機」と的確に表現しています。若者はその影響を最も強く受け、気温上昇は健康、教育、安全を脅かしています。不安定な状況、食料不足、命に関わる病気が大きな脅威となり、若者の未来に直接影響を及ぼします。
子どもたちは脆弱な立場にあるにもかかわらず、ユニセフによると、気候に関する意思決定の場に子どもたちの声はほとんど届いていません。子どもたち固有のニーズや課題、そして貢献できる可能性は、しばしば見過ごされています。
この状況を正すため、ユニセフはCOP28のリーダーたちに、議論の中心に子どもたちを据えるよう求めています。子どもたちを新たな損失と損害基金の対象に含め、教育とアドボカシーを通じて、気候変動対策を担う存在として力を発揮できるようにすべきです。
