毎年、5人に1人がメンタルヘルスの問題を経験します。
在宅勤務では、孤立感や疎外感、仕事と家庭生活の切り分けに関する新たな問題が生じることがあります。
雇用主は従業員の良好なメンタルヘルスの促進に大きな役割を果たせますが、どのような介入が最も効果的かを知らない雇用主も少なくありません。
適切なメンタルヘルス施策は、従業員のウェルビーイングに寄与するだけでなく、企業の繁栄にもつながります。
どの年でも、およそ5人に1人がメンタルヘルスの問題や疾患を経験します。幸い、多くの雇用主は、職場でメンタルヘルスを支援することが自らの役割の重要な一部だと、徐々に認識するようになりました。
これは、従業員としての自分自身のウェルビーイングのためだけに理にかなっているわけではありません。明確な証拠があり、たとえば、うつ病や不安症という形で現れるメンタルヘルスの不調は、生産性の低下や、仕事をどれだけうまくこなせるかに関連しています。
職場のメンタルヘルス
今回、私たちの研究では、勤務先の組織が良好なメンタルヘルスを積極的に促進し（必要とする人に支援を提供することも含め）、その結果、経済的な利益を得る可能性が高まることが分かりました。
つまり、従業員の良好なメンタルヘルスを促進するための職場施策は、企業に投資収益の測定可能な向上をもたらし得ます。言い換えれば、支出した資金を回収できる可能性が高いということです。
問題は、多くの雇用主が、効果の面でも財務の面でも、どの介入が最も価値があるのかを知らないことです。その結果、多くの企業、そして何より従業員が、得られるはずの恩恵を逃している可能性があります。
たとえば、研究によると、認知行動療法（CBT）は、うつ病への対処にかかる費用を抑える方法となり得ます。また、有力な証拠から、産業保健の専門家が関与することで、病気休暇を減らし、長期休職後の職場復帰を促せることが分かっています。
総じて、メンタルヘルスと生産性の関係がよく理解されている組織で働くことは、従業員にとって有益です。ある研究によると、従業員が仕事関連のストレスに対処できるよう支援する施策は、最も効果的なものの一つとみられます。
別の研究によると、パートタイム勤務を選べることや、業務に関する裁量が大きいことなど、特定の労働条件が、プレゼンティーイズムの悪影響を抑えるのに役立つ可能性があります。これは、従業員が必要以上に長い時間、職場で過ごす状態を指します。
職場のメンタルヘルスの受け止め方は人それぞれであり、施策や介入を導入するだけでは不十分であることにも留意が必要です。長期的に意義のある効果を得るには、経営陣全員が心から積極的に関与する必要があります。
まず、従業員にとってメンタルヘルスが大切だとはっきり示す必要があります。また、従業員がメンタルヘルスに関する懸念を安心して打ち明けられる、働きやすい職場環境をつくることも必要です。管理職には、問題に気づき、従業員を支援するための研修を行うべきです。
また、職場でのいじめにも目を配るべきです。いじめはうつ病や不安症のリスクを高め、善意で導入された制度があっても、その効果を損なうおそれがあります。
家庭のやりくり
とはいえ、こうした制度は良い出発点です。何百万人もの人々が時間の大半を過ごすのは職場です。現在は少なくとも一部の時間を在宅で働く人も多く、職場は仮想的な場にもなっています。
パンデミック以降に広がった働き方の変化も、メンタルヘルスに新たな課題をもたらしています。在宅勤務では、孤立感や疎外感に関する新たな問題が生じることがあります。家庭生活と仕事を切り分ける難しさや、家事と介護・育児などの責任を両立させることから、問題が生じる場合もあります。
パンデミックを受け、多くの職場では、労働者の安全を確保し、安心して職場に戻れるよう、COVID関連の具体的な対策も導入されました。その中でメンタルヘルスは重要な要素です。特に医療など、燃え尽き症候群が増えている分野では重要です。
ロックダウンや社会的制限による負担を経た今後は、職場のメンタルヘルスに注力し、効果的で各職場に合った介入策を確実に講じることが、これまで以上に重要になります。私たちの研究が示すように、これは責任ある行動であるだけでなく、企業にとっても有益です。
