強制労働の被害に遭いやすいのは誰で、その理由は何でしょうか。この問いを、強制労働について詳しい人もそうでない人も含む無作為の人々に尋ねたなら、多くの人はすぐに貧困を挙げるでしょう。そして、それは正しい答えです。直感的にも、慢性的で深刻な経済的困窮の中で暮らす人々が、世界各地で強制労働の状況に絡め取られ、搾取されるさまざまな手段の被害に最も遭いやすいことは明らかに思えます。
入手可能な調査研究は、この直感を裏付けています。 近年の推計 から、強制労働は、南アジアのような比較的貧しい地域や、各国の貧しい地域で最も多く見られるものの、そこに限られるわけではないことが分かっています。パキスタンで行われた 調査 では、シンド州南部の農村世帯の66％が極度の貧困状態にあり、そのほぼすべてが債務拘束下の小作農および労働者であることが判明しました。インドの 世帯調査 でも、所得水準が高い人ほど、子どもの労働力を使ったり売ったりする可能性が低いことが示されています。
しかし実際には、状況はそれほど単純ではありません。世界経済における強制労働と貧困のつながりについての研究はほとんどありませんが、わずかに分かっていることからは、その関係が私たちの考え以上に複雑で多様であることがうかがえます。たとえば、共同研究者たちと私はブラジルに注目してきました。私たちは最近、2003年から2010年にかけて農業部門で、奴隷制に類する状況から解放された21,000人以上の人々に関するデータを分析しました。この表現はブラジルで好まれ、関連法でも使われている言葉です。私たちはこの情報を、労働者と、ブラジルの広範な反奴隷制プログラムに関わる人々の双方との対話から得た内容と照合しました。特に印象的な発見の一つは、奴隷制に類する状況で働く可能性が最も高い人々は、最貧困層の中でも最も貧しい人々ではない傾向にあったことです。
むしろ、彼らは「ワーキングプア」に分類される傾向にありました。これは世界各地で、通常は最低賃金と同程度かやや下回る（ただし、それを上回る場合もある）水準の収入を得ながら、1日1.25ドルの極度の貧困ラインを上回って暮らす人々を指します。実際、世界銀行が用いる分類である1日1.25ドルと2ドルの貧困ラインの間で暮らす人々の数は、世界全体で1981年から2008年の間に倍増しました。私たちの調査で、ブラジルの農業を含むこの層に、強制労働に対する深刻な脆弱性を示す指標が見つかったのは偶然ではありません。
このような脆弱性が生じるもう一つの理由は単純です。農業分野の採用担当者や雇用主が求めているのは、最も過酷な手作業にも耐えられる身体的条件を備えた労働者であり、多くの場合、18～34歳の若い男性です。慢性的な栄養失調状態にある人や極貧の人を探しているわけではありません。
私たちの調査では、この状況において、所得貧困の水準よりも重要な要因が二つあることも明らかになりました。一つ目は教育です。分析したデータでは、労働者の実に68％が、非識字であるか、就学年数が4年以下でした。二つ目は経済的不安定さで、仕事の有無が不規則で、収入が不安定な状態です。つまり、鍵となるのは所得の全体的な水準ではなく、所得の不安定さと予測不能さなのです。
ほかの状況では、様相が異なります。英国のような国へ（または国内で）強制労働を目的に人身取引される被害者の大半も、やはり極貧層ではありませんが、最も教育を受けていない人々であることもまれです。世界的な移住のパターンに関する研究は、その理由を説明する手がかりになります。最貧困層の人々は、移動するための資源がないため、最も移動しにくい人々です。教育水準が高いほど移住する傾向は強まりますが、移住労働者はしばしば、自らの 教育水準 や 資格を大きく下回る職業に就くことになります。
人身取引はしばしば、個人が移住を決断することから始まるため、被害者にはこのような特徴が当てはまることが多いと考えてよいでしょう。比較的貧しい場合や、比較的教育を受けていない場合もありますが、大学の学位を持つ人も珍しくありません。こうした状況では、脆弱性の要因は、雇用機会や適正な賃金の不足に加え、広範な社会的・個人的困窮にあるのかもしれません。
これらのことから何が分かるのでしょうか。また、なぜ重要なのでしょうか。強制労働は貧困と深く結びついています。しかし、貧困を所得の観点から捉え、特に極度の貧困や困窮に焦点を当てることは、誰が、なぜ最も被害に遭いやすいのかを見極めるうえで、しばしば非常に信頼性の低い指針となります。
貧困には、教育、機会、サービスや社会的セーフティネットへのアクセス、女性や少女の権利、ディーセント・ワークと適正な賃金へのアクセス、そしてその他多くの「人間開発」に関わる課題など、さまざまな側面があります。こうした側面のうち、どれが奴隷制の傾向と最も強く結びつくかは、状況や人々の集団によって異なります。
こうした違いを理解することが、効果的な政策対応の前提となるため、これは重要です。強制労働を国内外の貧困削減戦略に、より適切に組み込むべきだという声があります。世界経済における強制労働と奴隷制に取り組むためには、強制労働を国内法や優先課題に盛り込むことが不可欠な前提条件であり、これは実現しなければなりません。ただし、その際には所得指標や極度の貧困から焦点を移し、脆弱性と強制労働をより繊細かつ正確に理解したうえで、貧困削減戦略を策定できるようにする必要があります。最低所得層の世帯を対象とする社会保護政策は、多くの労働者が強制労働の被害に遭いやすい状況を改善するうえで、大きな効果をもたらさない可能性があります。実際、こうした政策は逆効果となり、労働者が社会的セーフティネットからこぼれ落ち、極めて搾取的な仕事への依存を強めることで、脆弱性を高めるおそれさえあります。この状況では、教育、技能、労働市場に関する政策のほうが、より効果的な戦略となるかもしれません。
研究と政策の双方にとって大きな課題は、どのような状況で、どの形態の貧困が人々を強制労働の被害に最も遭いやすくするのかを突き止め、それに基づいて適切な戦略を考案することです。ここでも、万能な解決策はありません。
本記事は、 Open Democracyとの協力により掲載しています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：Nicola Phillipsは、英国シェフィールド大学の政治経済学教授で、政治学部門の責任者です。
画像：カブール市郊外のレンガ工場で働く男性。REUTERS/ Omar Sobhani
