アフリカのテロリズムの最前線に立つ立場から、ナイジェリアのイェミ・オシンバジョ副大統領は、「テロリストが迅速につながり、やり取りする能力は、デジタル技術によって大きく高められている」と述べ、そうした技術は携帯電話のようにごく簡単なものかもしれないと付け加えた。たとえば、最近起きた痛ましい大学爆破事件では、爆発物を巻き付けられた子ども2人が、単純な電話一本で遠隔起爆された。誰もが携帯電話を持つ世界では、「課題は重大だ」。
テクノロジーは戦場の一部
欧州でも脅威は確実に感じられている。欧州刑事警察機構（ユーロポール）のロブ・ウェインライト長官は、「テクノロジーは戦場の一部だ」と述べた。彼によると、ツイッターはダーイシュに関連するアカウントを25万件以上削除し、約90のソーシャルメディア・プラットフォームがテロ犯罪組織によって「非常に柔軟な形で」利用されている。彼は、サイバー空間が「反響室として使われ」、勧誘を増やし、さらなる攻撃を扇動しているほか、「革新的なクラウドファンディング」の独自の手段にもなっていると警告した。
がんとしてのテロリズム
サウジアラビアのキング・ファイサル研究・イスラム研究センターのトゥルキー・アル・ファイサル・アル・サウード王子（殿下）は、テクノロジーとテロリズムについて率直に語った。テロリズムをがんになぞらえ、今日のテロリストは「現代的な手法を使って転移し、身体のほかの部分を攻撃できる……テクノロジーは今日、まさにそのように使われている」と指摘した。
この見方に賛同したパキスタン陸軍参謀長（2013～2016年）のラヒール・シャリフは、「新たな通信手段は」テロリズムに「大きな優位性を与える」と述べ、「テロリズムはがんであるだけでなく、極めて致死性の高いがんだ」と付け加えた。彼は、テロリストを直接行動に関与する者だけと見なすべきではなく、「資金提供者、支援者、潜伏細胞、同調者」も考慮することが重要だと強調した。「彼らの狂気には一定の筋道がある」ため、世界は迅速に対応する必要があると警告した。
国境を越える犯罪
国連テロ対策委員会執行局の事務次長兼事務局長、ジャン＝ポール・ラボルドは、テロリストはテクノロジーを活用するだけでなく、犯罪ネットワークも利用していると指摘した。「資金の流れから分かるのは、テロ組織は単なるテロ組織ではなく、組織犯罪と深く結び付いているということだ」。ダーイシュの支配地域が縮小するにつれ、不正な資金への依存が高まっていると警告し、その資源の5～7％が麻薬取引に由来すると述べた。
テロリズムに対抗するため、ラボルドはテクノロジーと国際協力を活用し、「彼らが私たちと戦うのと同じやり方で、私たちも彼らと戦う必要がある」と提案した。また、国連と国際システムは、主権国家、国際機関、民間セクター（特に大企業）と協力して、優れた実践例を蓄積すべきだと付け加えた。
情報共有
シャリフは、国際協力の鍵は情報共有だと訴え、国連決議の下では「誰もがテロとの闘いを支援する責任を負う」と付け加えた。
アル・サウードもこの意見に同調し、情報共有を妨げる官僚的な障壁が、テロとの闘いにおける大きな障害だと付け加えた。彼は「第三者規則」の運用を遺憾とし、これは情報の受領者が第三者と共有する際、情報の提供元から許可を得なければならないというものだ。「世界が助けに来る頃には、もう手遅れだ」と指摘した。
表現の自由
テロリズムの原因の一部を振り返り、オシンバジョは「非常に危険なイデオロギーの正当性を失わせる」必要があると述べた。議論を予想外の方向へさらに進め、テロリストがデジタル・プラットフォームを表現の場として利用していることを受け、今日の表現の自由とは何を意味するのか、より幅広く議論すべきだと付け加えた。彼は、「表現の自由に関する私たちの伝統、あるいは志向が、テロリズムへの対処についての考え方に影響している」と述べ、「私たちは抑制されている［のであり］、テロリズムへの対処について、もっと柔軟な考え方をする必要がある」と付け加えた。
国際協力と教育
専門家らは、テロリズムの誘惑に対抗する効果的な対抗ナラティブを構築する必要があり、優れた実践例を共有し、実効性のある形で活用するために国際的な取り組みが必要だという点で一致している。しかし、アル・サウードが強調したように、「対抗ナラティブを始めるうえで最も重要なのは教育」であり、「学校やモスク」、地域社会で実施する必要がある。また、「現代的なツールを使い……包括的なアプローチを取る必要がある」。
暴力的過激主義に対抗するには、人々の脱過激化に向けた取り組みに協力する必要がある。「国全体を挙げたアプローチが必要だ」とシャリフは述べた。実際、ある米国の指導者がかつて語ったように、多くのことと同じく、村全体の協力が必要なのだ。
