この記事は、世界経済フォーラムの地政学プラットフォーム
イスラム国（IS）が最後の領土を失いつつあるなか、世界のジハード主義運動は今、新たな段階に入りつつある。多くの人が抱く疑問は、この機を捉えてアルカイダが最も能力の高いスンニ派ジハード主義テロ組織として優位な地位を取り戻せるかどうかだ。
アルカイダの今後の進路を左右する最も重要な要因は、この5年間に同組織が何を学び、組織に変化をもたらすためにそれをどう生かそうとしているかである。テロ組織と組織学習について知られていることを検討すれば、アルカイダはシリアなどでの最近の経験を土台に、支配的な勢力としての地位を再び確立しようとするだろう。
組織学習には、さまざまな状況的・偶発的要因が影響する。組織が活動する環境は、学習への意欲と能力を左右する最も大きな要因の一つだ。環境は学習が行われる実験室であり、テロ組織が追求できる機会を形づくる。また、学習の試みがどれほど成功するかにも影響する。
状況には、組織が学ぶために克服するか、少なくとも緩和しなければならない障害や課題も含まれる。この5年間、西側諸国の対テロ部隊はISとの戦いに執拗に注力し、アルカイダに作戦行動を展開し、計画を立て、訓練するための余地を与えてきた。
脆弱で機能不全に陥った国家
その関連組織をシリア、ソマリア、イエメン、西アフリカに持つアルカイダは、脆弱で機能不全に陥った国家を利用し、統治されていない地域を別の形で統治される地域へと変えてきた。アルカイダのフランチャイズ組織は草の根レベルで統治を担い、地域住民の間で政治的正統性を築いている。
これはシリアにおけるアルカイダ系組織の特徴であり、同組織は語調を和らげ、はるかに厳格なイスラム国の統治と自らの統治を対比させた。さらに、少なくとも現時点では、アルカイダがシリアで最後まで残る反政府勢力とみられ、イドリブ県全域に強固な足場を築いている。
米国はまた、アルカイダがリビア南西部に広がることや、マグレブとサヘル一帯に武器の備蓄が散在していることを懸念している。特に懸念されるのは、携帯式防空ミサイルシステム（MANPADS）が広く出回っていることだ。これらのミサイルは、1万5,000発を超える数が依然として所在不明であり、民間航空に重大な脅威をもたらしている。
トランプ政権がシリア、アフガニスタン、西アフリカなどから米軍を撤退させれば、アルカイダはより多くの地域を支配する機会を得る可能性が高い。
状況に応じて、テロ組織は学習に特定の資源を割り当てる意欲を強めたり弱めたりする。
たとえば、継続的な空爆にさらされているとき、組織の努力の大半は生き延びることに向けられる。作戦保全に通常以上の力を割く一方、資源の大部分は軍事能力に振り向けられる。
状況は、組織が学習し適応する可能性とも直接結びついている。活動環境が大きく変化すると、テロ組織は急激な変革を迫られることがあり、さもなければ周縁化するおそれがある。
機会を捉え、機敏に対応
政治情勢の変化に効果的に対応するには、テロ組織にも機会を捉える姿勢と機敏さが必要だ。トランプ政権が撤退させれば、シリア、アフガニスタン、西アフリカなどから米軍が引き揚げることで、アルカイダはより多くの地域を支配する機会を得る可能性が高い。特にサヘルや、場合によってはアフガニスタンがその対象となる。米軍撤退を受けてタリバンがアルカイダに将来の安全な避難先を提供するなら、その可能性は高まる。
目先の生存を超えて考える組織は、必然的に学習する文化を育むようになる。組織の「組織記憶」があれば、特定の個人や限られた人材だけに頼らず、構成員の能力を生かせる。つまり組織文化は、個人が去った後もアイデアを継承させ、指導者が殺害や拘束の危険に常にさらされる組織に、生き残る仕組みをもたらす。
2000年代を通じ、米国はアルカイダの「ナンバー3」（オサマ・ビンラディン、アイマン・アル・ザワヒリに次ぐ幹部）が殺害されたという発表を次々と行った。この出来事はあまりにも頻繁に起きたため、テロ研究者の間で定番の（あるいはブラックな）冗談になった。
制度化された知識
情報を組織が保有し、時間をかけて蓄積・精緻化していくと、知識は組織レベルで制度化される。存続する組織は、情報や有効な戦術、技法、手順を次世代に引き継ぐことができる。昨年、アルカイダは創設30周年を迎えた。勢いを取り戻し、オサマ・ビンラディンの息子ハムザの指導の下で第4の10年を謳歌する構えに見える。
非国家主体が組織内および組織間で効果的に意思疎通できれば、対人ネットワークを通じて知識、優れた実践、得られた教訓を伝える能力を示している。また、指導部の上層からも伝達できる。
組織レベルでの効果的な学習は個人の才能を超える。学習する組織は、構成員や支持者の学び方を構築し、知識を蓄え、その方向性に影響を与えられる。ここでもアルカイダは参考になる。ボストンマラソン爆弾事件の実行犯は、アルカイダのオンライン誌『インスパイア』の助けを借りて爆弾を製造できた。同誌はタメルランとジョハル・ツァルナエフが爆発物を作るために必要な説明を掲載していた。
ウェブ上の文書化された手順に記された情報など、明示的な知識は、共通の言語を通じて伝達される限り、容易に交換できる。しかしテロリストにとってさらに価値が高いのは、対面での知識移転だ。それは、オンラインで見つかる文書や説明書よりもテロリストにとって価値の高い実践的で経験に基づく知識を身につける助けとなる。
シリアは、アルカイダ系ジハード主義者にとって直近の学習の場だった。外国人テロ戦闘員が移動し、ネットワークを築き、学び、各地へ散っていった広大な地域である。アフガニスタン、ボスニア、チェチェン、イラクでの過去の紛争は、訓練キャンプへのアクセスがもたらす有用性を示してきた。そこでは武装勢力が戦術を交換し、爆弾製造、暗号通信、防諜の知識を深める機会を得る。こうしたキャンプは、教化やプロパガンダ拡散の拠点にもなり、アルカイダと「ビンラディン主義
他者の行動を研究して得られる教訓の一つは、自らの知識基盤が古びていたり、役に立たなくなっていたりするかどうかを見極めることだ。変動の激しい状況でも一貫性を保つ組織は、前提を絶えず見直す。古い知識は今も有効か、正しいか、現在の慣行は依然として効果的か、別の方法を選ぶべきか、またその理由は何か、といった問いを検討する。
トランプ政権がシリア、アフガニスタン、西アフリカなどから米軍を撤退させれば、アルカイダはより多くの地域を支配する機会を得る可能性が高い。
学習能力は、リスクを受け入れる姿勢や、下位階層に自律性を認める任務指揮型の許容度に左右される。アルカイダの組織運営は長年、革新的なテロの手法の採用を奨励してきた。そのなかには、アルカイダの作戦立案者ハリド・シェイク・モハメドのように、組織の枠外にいる人物が考案したものも含まれる。
今後、アルカイダが組織を発展させる方法の一つとして、人事部門のような形で新規加入者を育成・審査することが考えられる。歴史的にアルカイダは、テロ専門家ミア・ブルームが指摘するように、採用過程を支援するため「人材発掘」に取り組み、加入者の技能を見極めて各人の才能を最も効果的に活用する方法を探ってきた。
新技術の取得や開発を必要とする戦略は、いくつもの要因に左右される。なかでも重要なのは、組織が自前で技術を開発・改良できるか、あるいは重要な要素ごとに対応できる適切な人脈一覧を築けるかどうかだ。
シリアでの戦闘経験によりアルカイダの人脈は広がった。また、世界各地でジハード主義組織が拡散していること（PDF）を踏まえると、2019年時点で活動中の組織は67に上り、北アフリカから東南アジアまで、アルカイダが同じ志向を持つテロリストと協力する機会は増えるだろう。グローバル化によって脅威はさらに増している。技術の力を活用するための参入障壁は、かつてないほど低い。シリアでいくらかの復活を遂げたアルカイダは、より強固なネットワークを築き、複数の異なる形態の協力を追求できる。これまでの歴史が示すように、アルカイダは他のテロ組織を悩ませてきた同盟形成の障害を乗り越えてきた。
2014年にイスラム国（IS）が台頭して以来、世界の関心がIS現象に注がれるなか、シリア、イエメン、西アフリカ各地のアルカイダ系組織は、地域の武装勢力に取り入り、地域固有の不満を繰り返し唱えて足がかりを得てきた。ジョージタウン大学のブルース・ホフマン教授が正しく指摘したように、この5年間のアルカイダの戦略は「静かに、忍耐強く再建すること」
だった。カシミールの係争地域のように、歴史的にも象徴的にも重要な紛争に関与すれば、イスラム教徒の防衛に取り組むイスラム主義反政府勢力の真の先鋒として、アルカイダはそのイメージをさらに高める可能性がある。西側諸国への攻撃に資源をうまく集中できれば、大規模テロ攻撃に伴う悪名が、世界のジハード主義運動の主導者としてISに取って代わる勢いをアルカイダにもたらすかもしれない。
テロ組織はいかに学ぶか：アルカイダへの示唆、コリン・P・クラーク、ランド研究所
