戦争と国際安全保障の歴史は技術革新の歴史であり、現代もその例外ではない。たとえば核技術の登場は、相互確証破壊による抑止の教義につながった。無人機や精密迫撃砲・ミサイルといった近年の進歩は、自軍の犠牲者と巻き添え被害、そしてそれに伴う世論の望まない変化のリスクを大幅に抑えてきた一方で、正確な情報への依存をますます高めている。
ただし、技術変化のペースは常に加速している。私たちの対応能力、さらには理解する能力は、これに追いついていけるだろうか。
友好国と敵対国の双方が何を開発し、使用をいとわないのかへの恐れは、既存の監視、対話、外交、統制の仕組みを圧倒しかねず、情報に基づいた政治的に健全な判断を下す能力を損なう恐れがある。以下のいずれの技術における急速な進歩も、脆弱な力の均衡を不安定化させ、国家間の格差を固定化させたり、混乱を招いたりして、国際安全保障の状況を恒久的に変えてしまう可能性がある。
国際安全保障の状況を変えつつある技術は次の8つです。
ドローン。 基本的にドローンは飛行するロボットである。米国が1万1000機以上のこうした機体で先行しているとみられるが、価格が手頃になるにつれて技術は広く拡散しており、北朝鮮も先進的なドローン技術を保有していると報じられている。また、市販のクワッドコプター型ドローンは、麻薬密売組織が敵対勢力を監視し排除するためにすでに使用している。昨年には、隣人が自分の土地の上空でドローンを飛ばしたことを受けて、米国の民間人がドローンを撃墜した初の事例が起きた。
自律型兵器。 ドローン技術と人工知能が組み合わさると、いわゆる「自律型兵器」が生まれる。これは、事前に定められた基準に基づき、人間の介入なしに標的を選択して攻撃できるものである。これは火薬と核兵器に続く、戦争における第3の革命になりうると言われている。ハリウッドの人型ロボットが冷徹に生死を決めるような状況からはまだ遠いかもしれないが、たとえば顔認識ソフトウェアを使い、データベースから標的を特定して発砲する武装クワッドコプターといった程度なら、現在の技術ですでに可能な水準にある。自動化兵器のリスクは明らかである。たとえば顔認識はいまだ信頼性に欠ける。人間による停止機構を組み込むことは理論上可能だが、故障する恐れがある。さらに、自動化兵器は悪意ある第三者によってハッキングされる可能性もある。
ウェアラブル機器。 この分野における想定される軍事利用には、判断ミスを避けるための感情の検知、健康と能力を最適化するための身体機能の追跡、兵士の能力を高める「外骨格」（現在の技術ですでに、人が約90kgの荷物を無理なく運べるようになっている）、そして諜報活動が含まれる。イアン・フレミングの小説を思わせる実話として、自称「SexyCyborg」の女性が、情報収集用の機器を隠した引き出し付きの靴を3Dプリンターで作ったことをオンラインに投稿している。彼女は、携帯機器を入口に預けるよう求められるといった従来の探知の仕組みを、魅力的な外見を利用して回避し、組織に入り込んだと述べている。
積層造形。 3Dプリンティングは、米軍と中国軍の双方によって戦争ゲームで既に試験されている。デジタル送信された設計データと現地で入手可能な材料を使い、補修部品を現場で製造できるようにすることで、サプライチェーンに革命をもたらす可能性がある。軍は、食料や、負傷した兵士のための皮膚や義肢さえも印刷できるようになることを目指している。ただし、知的財産、品質管理、責任の所在をめぐる問題は解決すべき課題として残っている。プリンターの精度が高まり、より多くの材料を扱えるようになるにつれ、重要技術の複製や、輸出管理などの通常の規制の回避が容易になるため、特定種類の兵器システムが拡散するリスクもある。積層造形技術は、起爆時の粒子の大きさと方向をより高度に制御した新種の弾頭の開発を可能にする恐れもある。
再生可能エネルギー。 現地で電力を生み出す能力は、部品を現地で印刷する能力と同じくらいサプライチェーンに革命をもたらす可能性がある。軍は、可視光線の範囲外の光エネルギーを利用できる色素増感型光捕集材料を含め、太陽光技術の開発で既に最前線に立っている。衣服に組み込まれたナノ材料も、衣類を重要なエネルギー生成手段に変える可能性がある。
ナノテクノロジー。 ナノスケールで粒子を操作する能力は過去10年間で著しく進歩しており、自然には存在しない特性を持つ「メタマテリアル」を作る技術も急速に開発されている。想定される一部の応用はなお空想科学の領域にとどまっており、たとえば『スター・トレック』に登場するような「クローキング装置」や、自己複製・自己組織化するシステムなどがそれにあたる。また、過冷却温度での物質の量子効果を活用する方法については、まだ表面をかすめた程度しか解明されていない。それでも短期的には、関連する技術革新によって、兵器はより高性能で、軽量で、機動性が高く、賢く、正確になることが期待されている。課題の一つは、ナノエレクトロニクスが膨大な量の電力を必要とすることである。もう一つは、ナノ兵器の拡散を監視することが、たとえば核兵器と比べてはるかに困難になることである。
生物兵器。 生物兵器の歴史は戦争そのものの歴史とほぼ同じくらい古いが、バイオテクノロジー、遺伝学、ゲノミクスにおける急速な発展により、新たな生物兵器の開発に向けた、新しく、きわめて致死性の高い道が開かれつつある。すでに私たちは細胞を改変し、殺傷力のあるウイルスを作り出す能力を持っている。空気感染する設計ウイルス、遺伝子操作されたスーパーバグ、遺伝子組み換えの疫病はいずれも、終末的シナリオの候補に思える。1925年のジュネーブ条約と1972年の生物兵器・毒素兵器禁止条約に定められた、生物兵器に対する国際的規範は、致死性の生物兵器を作り出す能力が広がるにつれ、圧力にさらされている。
生物化学兵器。 化学兵器禁止条約は、戦闘状況における「非致死性」化学物質を含むあらゆる化学物質の使用を禁じている。しかし、ここでも技術の進歩により、こうした兵器は「自作」のプロジェクトに近いものとなりつつあり、規制がますます困難になっている。無人機も、戦場で化学剤を運搬する新しく効果的な手段を提供している。神経生物学や医薬品の進歩は、行動パターンや感情を変える可能性を一層高めるだろう。そこには、神経信号を変えてゾンビ映画を思わせる戦士の行動を生み出す化学薬物の配合さえ含まれるかもしれない。
こうした進化する脅威に対する最善の対応策は何だろうか。一部の技術は不安定化をもたらす性質を持つため、特定の新型兵器の使用について、法的禁止を設けるとともに、同様に重要な強い規範を確立すべきだという強い論拠があるかもしれない。より知能の高いシステムや装備など、他の新兵器については、適切に用いられれば全体の犠牲者を減らす可能性があるため、その使用を完全に防ぐのではなく、規制することを目指すべきだろう。
しかし、人が使用されることを望まない種類の兵器を生み出す可能性のあるすべての技術の開発を禁止しようとしても、ほとんど意味がない。前述の技術の多くは、配送用ドローンから、疾病治療のためのウイルスの遺伝子工学に至るまで、明確な民生利用の可能性を持っており、実際、その大部分は民間の起業家によって開発されている。
歴史には、当初は紛争に勝つことを目的として開発され、後に平和の配当をもたらした技術が数多くある。たとえば、第一次世界大戦を契機に進歩した航空技術がそうである。また歴史は、どの技術が軍事的に最も大きな影響を持つかを予測することが難しいことも示している。軍事的文脈で生まれた技術が生活を豊かにする民生利用へと発展しうるのと同様に、一見無害に見える技術が予期せず殺傷兵器へと転用されることもある。
技術の開発禁止の望ましさは別として、実現可能性の問題がある。多くの分野で、潜在的に兵器化しうる技術を革新する能力は、もはや多額の予算を持つ軍だけのものではなく、市販の機器を使って小規模なグループや個人でも行えるようになりつつある。技術は監視能力を高めてもいるが、どのグループも気づかれずに活動していないと確信することは困難だろう。
その代わりに、前進の道は、技術革新を促しつつ、技術競争への性急な突入を回避する方法を見いだすことにある。これには、技術がどのように進化しているか、そして今後どう進化する可能性が高いかを理解するための協力が必要である。また、こうした技術が広く兵器化されたり、悪意ある人々の手に渡ったり、有害な目的に利用されたりする前に、新たな倫理指針を議論できるようにする必要がある。すべての人が、より深い洞察、より適切な監督、より良い備え、そして協調的なリーダーシップから利益を得られるはずである。
Annual Meeting of the New Champions 2015 は、中国の大連で9月9～11日に開催される。
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未来の軍隊はどのような姿になるのだろうか？
デジタル時代において、安全性とプライバシーを両立させることは可能だろうか？
執筆者：Anja Kaspersen（国際安全保障担当シニアディレクター兼責任者、執行委員会メンバー）、Andrew Hagan（化学・先端材料担当責任者、世界経済フォーラム）
画像：2015年8月12日、2015 Taipei Aerospace and Defense Technology Exhibition期間中に、台北世界貿易中心で台湾製の沿岸防衛ロケットシステムを実演する男性。REUTERS/Pichi Chuang
