中東・北アフリカの環境安全保障と経済安全保障を強化するには、地域全体でクリーンテック起業のエコシステムをより強固にする必要がある。その実現には、この業界のスタートアップを支援するために現在の資金基盤を拡大するとともに、地域で生まれつつあり成長しているコミュニティを率いる起業家に光を当てることが大きく関わってくる。最近発表された報告書は、ワムダ・リサーチ・ラボがゼネラル・エレクトリックと共同で作成し、地域のクリーンテック分野におけるイノベーションを形づくる動向、課題、そして先駆的な起業家を検証している。
モロッコのマラケシュで開催されたCOP22は、MENAが現在および今後の環境課題に取り組むうえで、道のりがまだ長いことを浮き彫りにした。この地域は、環境やエネルギーに関する数多くの深刻な懸念に直面しており、官民双方からの制度的支援を一層必要としている。新たな政策、消費パターン、インフラがこうした難題への対応に役立つのと同様に、地域のレジリエンスを強化するには、クリーンテック起業のエコシステムを地域全体でより強固にすることも必要だ。
ワムダ・リサーチ・ラボ（WRL）とゼネラル・エレクトリック・コーポレーション（GE）は、地域のクリーンテック・スタートアップが直面する課題、成果、将来の機会を特定するため、MENAのクリーンテック起業に関する地域評価を実施した。MENAのクリーンテック業界の起業家、投資家、オピニオンリーダー92人への聞き取りを基にしたこの報告書は、この若い動きが、地域のクリーンエネルギーと環境持続可能性の課題における重要な要素へと成長する可能性を明らかにしている。MENAでクリーンテック・スタートアップへの支援はまだ始まったばかりであり、このエコシステムを強化するには政策や制度に多くの変更が必要だ。
この地域で事業を拡大するうえで最も重大な障壁は、研究開発（R&D）を行うための資源が乏しいことと、クリーンテックに特化した投資資金の出し手が少ないことだ。クリーンテック・スタートアップの拡大を妨げる重大な障壁がある一方で、この業界に参入する地域の起業家は増えている。WRLのデータによると、MENAで設立されたクリーンテック企業は、直近2年間（24社）の方が、2007～2012年の6年間（20社）より多かった。MENAの有望なクリーンテック・スタートアップの一つが、ジョージ・アイテルフーバーと、サウジアラビアのキング・アブドゥッラー科学技術大学（KAUST）のチームが立ち上げたNOMADDだ。同社は砂漠でソーラーパネルを清掃するロボットを開発した。NOMADDがこれまでに成功を収めた大きな要因は、KAUSTの技術面・資金面の資源を活用できたことにある。アイテルフーバーは、「エネルギー消費水準に大きな変化をもたらし、場合によってはその変化を後押しする重要な政策転換も促す」ことを目指している。
しかし、MENAのクリーンテック起業家の多くは、会社の立ち上げに必要な資金の確保に苦労しており、事業拡大となればなおさらだ。実際、調査で聞き取りを行った起業家の43%は自己資金で事業を賄い、ベンチャーキャピタルから資金を得たのは3分の1未満だった。さらに、MENAでクリーンテックのイノベーションを立ち上げ、成長させるために、長期的な視点で資金を提供する投資家は少ない。調査を実施した時点でWRLが確認した、この地域で活動するクリーンテック・スタートアップ専門の投資会社はわずか3社だった。
投資資源が特定の目的に向けられていないため、MENAのクリーンテック・スタートアップが事業を拡大するまでの道のりは、長く険しいものとなる。レバノンでエネルギー貯蔵を専門とするスタートアップ、Energy24の創業者兼CEO、アントワーヌ・サーブは、起業エコシステムにおける資金不足がもたらす課題を身をもって知っている。自分の資金で会社を立ち上げた後、「プロジェクトごとに市場に出ていった」。そして顧客の一社が追加のR&Dへの資金提供に同意したことで、ようやく商業的な採算性を確保した。会社の立ち上げ初期が難しかった理由の一つは、「地域の投資家、特に銀行はリスクを避ける傾向があり、担保を必要とする」ことだった。
具体的には、資金不足は試作品の開発にも影響する。MENAではR&D資源が不十分なため、クリーンテック起業家はアイデアを考案し、試作品を作り、検証することができない。その結果、地域でクリーンテック・スタートアップのソリューションを立ち上げ、維持し、最終的に事業拡大することも妨げられる。実際、WRLとGEの調査では、聞き取りを行ったクリーンテック・スタートアップの62%が、R&Dを行う資源の不足により試作品を完成できなかった。
チュニジアのSaphon Energyは、実用可能な試作品の開発に必要な研究を完了するため、並外れた努力を強いられたスタートアップの一例だ。アニス・アウイニとハシン・ラバイードは、再生可能な風力エネルギー技術をアフリカと中東の市場に提供するため、Saphon Energyを立ち上げた。帆船が風を推進力に変える仕組みに着想を得た共同創業者の2人は、風の運動エネルギーを電力に変換するよう設計された「サフォニアン・ゼロブレード」という風力発電技術を開発した。サフォニアンの技術的優位性は、曲面形状の設計によって高い空気抵抗係数を実現している点にある。
チュニジアで新たな特許技術を開発するため、R&D施設を利用することはSaphon Energyにとって容易ではなかった。初代モデルを開発した当時、国内に風洞は一つしかなく、Saphonのチームは利用できなかった。その後、同社は自社の風洞を建設し、サフォニアンの5世代にわたる試験を行った。マイクロソフトとの企業提携を結んだ後、同社は開発の商業生産段階に入り、70か国以上で特許を出願中だ。
注目すべき成功例があるものの、MENAのクリーンテック起業エコシステムはまだ黎明期にある。そのため、この分野に参入する起業家は少なく、制度的支援もほとんど受けられず、事業拡大にあたって重大な障壁に直面している。NOMADD、Energy24、Saphon Energyは例外的な存在だが、参入を控えるスタートアップはほかにも数多くある。
この地域で成功しているクリーンテック・スタートアップの多くはまだ若いが、こうした起業家はMENAで革新的なクリーンテック・ソリューションを生み出す基盤を築き始めている。この分野の発展をめぐる状況を理解し、改善する取り組みは、まずこの起業家層と協力することから始めるべきだ。
今後、MENAのクリーンテック・スタートアップを取り巻く状況の改善を目指す政策立案者、機関、オピニオンリーダーは、報告書の知見を意思決定の指針として活用できる。これらの企業は、地域で増大し続ける環境課題の流れを食い止めようとする政策立案者に、新たな手段を提供する。R&Dへの支出に加え、すでにこの分野に携わる起業家への幅広い支援と評価があってこそ、MENAがイノベーションを活用し、変化する環境に対するレジリエンスを築く中で、新たな解決策が生まれる。
