欧州のスーパーマーケットの魚売り場に並ぶ魚の多くは、漁獲量の90%以上を輸出できる発展途上国から来ている。
気候変動対策として肉の代わりに魚を食べることは、栄養不足の地域住民に必要なビタミンを供給するどころか、アフリカで飢餓を悪化させるおそれがあると専門家は警告している。アフリカからは魚が富裕国へ輸出されるケースが増えている。
富裕国の一部の消費者は、集約的な畜産によって排出される地球温暖化ガスの量を減らすため、肉を避けてレンズ豆や魚などほかのタンパク源を選んでいる。
しかし、イワシやサバなどの人気のある魚は、栄養価の高い漁獲物を自国民に販売せず、大半を輸出しているアフリカ諸国から調達されている、と学術誌『Nature』に掲載された論文は指摘している。
食生活の変化は、「西アフリカ、アジア、太平洋地域など、すでに脆弱な立場にある人々の食料および栄養の安全保障を...悪化させる」ことにつながる、と同論文の筆頭著者であるクリスティーナ・ヒックス氏は述べている。
世界の漁業産業の規模は1,660億ドルに上り、欧州や中国のスーパーマーケットの魚売り場に並ぶ魚の多くは、漁獲量の90%以上を輸出できるナミビアやキリバスなどの発展途上国から来ている。
同研究によると、熱帯地域の大部分、特にサハラ以南のアフリカでは、アンチョビなど最も栄養価の高い魚種の一部が、国民が必須ビタミンやミネラルの不足に苦しむ国々で漁獲されていることが分かった。
それでもヒックス氏は、英国ランカスター大学の教授として、「外国漁船による漁業、違法漁業、補助金、価格、貿易のすべてが、本当に必要としている人々から必要な栄養素を遠ざける方向に作用している」と述べている。
世界では、人間の身体機能に不可欠な鉄分、亜鉛、ビタミンAなどの微量栄養素が不足している人が20億人以上に上る、と専門家は指摘している。
ナミビアでは、ほぼ全人口がビタミンAを十分に摂取できていないと推定される一方、モーリタニアでは国民のほぼ半数が同様の状況にあるとされる。
海岸から100km（60マイル）以内に住む数百万人にとって、近海の漁獲物のごく一部でも、栄養失調に関連する疾病の対策に大きく役立つ可能性がある、とヒックス氏は述べている。
今後の対応策の一つとして、地方自治体が企業に対し、漁獲量の一部を栄養失調の子どもたち向けのプログラムに振り向けるよう義務付けるなど、国際的な漁業政策を見直すことが挙げられる、とヒックス氏は述べている。
例えばモーリタニアでは、外国漁船による漁業が漁獲量の70%以上を占めており、その多くは栄養価の高い魚種だが、海外の養殖用に現地で加工されている、と同氏は述べている。
バングラデシュやウガンダで進行中のプロジェクトを、他国でも再現できる可能性がある。両国では、通常は工場で廃棄される魚の頭、骨、尾を魚粉に加工し、食事に加えて栄養価を高めている、とヒックス氏は述べている。
国連食糧農業機関によると、世界の魚の消費量は一人当たり20.2kg（44.5ポンド）と過去最高水準に達している。
