全従業員が担います。しかし、彼らを率いるのは誰でしょうか。従業員が会社にひらめきをもたらすきっかけを必要とすることもあるでしょう。ソーシャルかつ技術的な基盤を築く責任は誰にあるのでしょうか。私の考えでは、それはCHRO（最高人事責任者）または最高ピープル責任者にしか担えません。その理由を説明しましょう。
ソーシャル・コラボレーションとは何でしょうか。
人々が協力し、交流し、共有することです。通常は目標に向けて行われますが、その目標があらかじめ定められている必要はありません。そこが素晴らしいところです。知恵を結集して、より良いアイデアを生み出し、発展させるのです。
以前はこれをチームワークと呼んでいませんでしたか。
そうです。そしてチームワークの精神は今も重要ですが、技術革新によってその規模は変わりました。脳に新しいアイデアが浮かぶとき、それは初めて特定の構成をとるニューロンのネットワークです。非常に長く、深く考えることで、それを実現できます。アインシュタインのような天才が一人で行ったのは、まさにこれです。しかし2015年の今、私たちはそれを共同で行えます。テクノロジーは、世界規模のつながりを築き、さまざまな人のアイデアを組み合わせ、それらのアイデアを熟成させる時間を与える助けになります。この熟成期間は、いつか私たちが天才的なひらめきと呼ぶかもしれない概念へと、アイデアを発展させるために必要です。詳しくは こちら と こちらをご覧ください。 つまり、ソーシャル・コラボレーションとはチームワーク2.0なのです。
なぜ重要なのでしょうか。
ソーシャル・コラボレーションが増えれば、アイデアも増えます。アイデアが増えれば、イノベーションにつながります。イノベーションは、より新しく優れた製品を生み出します。そして通常、そうした製品は顧客満足度の向上につながります。顧客満足度が高まれば、あらゆる組織に多くの好ましい結果がもたらされます。収益と利益の増加、研究開発の拡充、成長、そして社会へのより大きな影響です。 だからこそ、ソーシャル・コラボレーションはあらゆる組織にとって聖杯なのです。
人々が管理職の干渉を受けずにプラットフォームを使って協働できるなら、企業全体は非常に良い状態にあります。私がそれを目にするのは、より小規模で創業から日の浅いスタートアップ企業に限られます。規模が大きく歴史の長い企業は、従来の企業文化を打ち破るのに苦労しています。
大企業がソーシャル・コラボレーションの強固な基盤を築くのを妨げているものは何でしょうか。
たいていは、次のようなものです。
階層的な文化。誰もがコンテンツを作成し、利用できるソーシャル・コラボレーションの非階層的な世界とは相いれません。
協働を制限するサイロ思考。たとえば、肝臓などの一つの部門が他の部門との連携をやめたら、あなたの体に何が起こると思いますか。
ソーシャル・コラボレーションに参加する人々ではなく、参加しない人々に焦点を当てること。
ITシステム（ソーシャル・コラボレーション・ソフトウェアを含む）は、しばしばIT部門が「所有」していますが、IT部門は人々のエンゲージメントを重視していないかもしれません。
ソーシャル・コラボレーションの重要な構成要素である社内コミュニケーションは、しばしばマーケティング部門が「所有」していますが、社内の従業員よりも顧客や見込み客に重点を置いています。
人事部門は、戦略的価値を加えること（5年後も従業員に給与を支払えるようにすること）より、主要業務（今、従業員に給与を支払うこと）に追われがちです。事務管理にとらわれると、ソーシャル・コラボレーションの力を活用できなくなる可能性があります。
あらゆる事業部門を巻き込み、部門間の障壁や階層を取り払い、人々を結びつける概念があるとすれば、それはソーシャル・コラボレーションです。では、誰が率いるべきでしょうか。
人事部門、そしてCHROが責任を担います。
人事部門の中核的な責任は、会社のビジョン、ミッション、戦略を実行できるよう従業員のエンゲージメントを高めることだからです。従業員の事務管理は基盤であり、優れたタレントマネジメントは次の段階です。しかし、従業員が協働し、エンド顧客への価値提案を継続的に高められるようにすることこそが、すべての核心です。そのためには、社内にソーシャル・コラボレーション環境を導入する必要があります。
つまり、今日のテクノロジーを取り入れ、全従業員がそれを実現できるようにするということです。人のことです。ソーシャルなことです。人事部門が責任を担わないなら、他に誰が担うのでしょうか。
人事部門が組織にもたらせる最大の価値はWorkforce Analytics（人材分析）だと思うなら、考え直してください。ソーシャル・コラボレーションの価値はそれをはるかに上回ります。従業員がソーシャルに協働できるようにすることほど、人事部門が価値を加える大胆な機会は、これまでありませんでした。
自社のソーシャル・コラボレーションの状況に対して、何ができるでしょうか。
自社のソーシャル・コラボレーションを改善できると感じるなら、計画を携えてCHROのオフィスを訪れることをためらわないでください。適切な姿勢と熱意があれば、誰でも 最初の追随者 や、会社の他の人々を動かすきっかけになれます。オフィスを訪ねるのがあまりにも難しいなら、このブログを最高人事責任者に転送することもできます。
本記事は、 SAP Community Networkとの共同で公開されています。公開されたことは、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：Patrick Willerは、SAP Community Networkのライターです。
画像：カナリー・ワーフのビジネス地区にあるオフィスに到着する従業員。REUTERS/Eddie Keogh。
