世界中で労働市場が混乱している。多くの国、特に若年層において失業率が高い。同時に、多くの企業が適格な人材の確保に苦慮していると報告している。記録的な数の人々が退職しているが、少なくとも短時間勤務でなら働きたいと考える人は多い。情報技術は新たな仕事を生み出す一方で、労働者を置き換えてもきた。
こうした相反するシグナルや動向は、雇用主が求める人材と、採用したい人材の能力との間にある一連の根本的なミスマッチの表れである。世界にこれほど高学歴の人々がいたことはかつてない。それでも、欧州の危機、米国の緩やかな回復、新興国の台頭は、労働市場に以前から潜んでいた欠陥を露呈させている。これらへの対処には、幅広い政策介入が必要となる。
問題は教育制度から始まる。教育制度はかつて、新たな世代を教育・訓練するだけでなく、有望なキャリアの道へと振り分ける点でも、より効果的であった。残念ながら、働く世界が未曾有の激変を遂げている一方で、学校や大学はこの30年間ほとんど変わっていない。企業の世界ではオンライン教育・研修が急速に普及しているが、大学はこれに抵抗し続けている。また、コストの上昇が、国民の大多数にとって質の高い教育へのアクセスを深刻に損なっている。
若年層は二つの異なる課題を抱えている。ほとんどの国では、16歳から30歳までの人口が、大きく異なる二つのグループに分かれている。一部は高学歴だが、自分のスキルに見合った仕事を見つけるのが難しく、不完全雇用の層に加わっている。他方、教育の機会に恵まれなかったり、学校を中退したりした人々もいる。一部の国では、政策立案者や企業が新たなアイデア、概念、制度の試行に及び腰であるため、若者の一世代全体が失われかねない。
一方、分散型製造やデジタルビジネスを含む急速な技術変化により、50〜65歳の多くの人々が職を失っている。企業は変化する市場環境への適応に躍起となり、自社の再構築を模索しており、その多くは異なるスキルを持つ新規従業員の採用を意味する。比較的賃金の高い仕事を失った後、多くの高齢労働者は早期退職を余儀なくされたか、はるかに魅力の劣る職種に移っている。
これは大きな課題である。新技術によって職を失った多数の人々を再訓練することは容易ではないからだ。政府と企業の双方には解決策を生み出す責任があり、それには教育・訓練への支出と、既存のスキルに合わせた職務の再設計が伴うことになる。
最後に、現代社会が直面する最も深刻な課題の一つは、平均寿命が延び続ける中で、数千万人にのぼる退職者をどう扱うかを見極めることである。65歳超の人々は、時に認知機能の低下の影響を受けることもあるが、有用なスキルと豊富な経験を備えていることが多い。特に多くの人が短時間勤務を喜んで行うであろうことを考えると、彼らを労働力から排除することは、財政的、社会的、経済的のいずれの観点からも合理的ではない。政府は、この経験豊富な労働力を余すところなく活用できるよう法律や規制を適応させる必要があり、企業は短時間勤務の従業員をより効果的に活用する方法について創造的に考える必要がある。言うまでもなく、この問題に取り組むことは年金制度への圧力の一部を緩和することにもつながる。
移民もまた、慎重な管理を要する現象である。移民規制の緩和が 労働市場の助けとなるはずのまさにその時に、世界では排外主義的な態度や政治が急増しているのは残念なことである。政府と市民社会組織は指導力を発揮し、移民が社会的・経済的な進歩をいかに促進しうるか、そして実際に促進しているかを、国民が理解できるよう後押しする必要がある。グローバル経済がますます国境を越えて一体化する中、我々が受け継いだ国民国家体制は、人の自由な移動に過度の制約を課しており、その多くは逆効果である。
前向きな進展の一つは、フェミニズムの革命がついに労働市場に影響を及ぼし始めたことである。性別に基づく差別は依然として問題だが、重要な職に就く女性の数はますます増えている。18歳未満の子どもが少なくとも一人いる米国の二親世帯のうち、女性が主たる稼ぎ手または唯一の稼ぎ手となっているのは 約40% に上る。この傾向を引き続き活かすことが不可欠である。より多様で厚みのある人材プールこそ、持続可能な経済成長の鍵である。
政府と企業が、教育、若者と高齢者の機会、移民の利点と課題、女性の志向に関わる手強い一連の課題に取り組まない限り、労働市場の混乱は収まらないだろう。残念ながら、これらの論点はしばしば政治的に論争を呼ぶ。だからこそ、機能する労働市場には、確固たるリーダーシップと開かれた心の両方がますます求められているのである。
本記事は Project Syndicateとの協力により掲載されたものである。掲載は、世界経済フォーラムによる見解への支持を意味するものではない。
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執筆者:Mauro F. Guillénは、ウォートン・スクールのローダー研究所所長である。
画像:臨時労働者を求める雇用主を待つ求職者たち。REUTERS/Mike Hutchings.




