かつて、従業員研修の選択肢は、企業にとって正式な教室での学習がほぼ唯一でした。
SAPの上級副社長兼最高学習責任者であるジェニー・ディアボーンは、 21世紀に向けて企業研修を再定義する記事の中で、状況を次のように説明しています。「前世紀の大半において、職場学習はおなじみの光景でした。学生たちは列になって座り、ノートを取り、専門家が教室の前に立って情報を伝えていたのです。」
従来の教育モデルのいでたちは、それだけではありませんでした。一部の大企業は、寮を備えた専用の郊外研修センターまで維持していました。
しかし、時代は変わりつつあります。
「ごく近い将来、職場学習は、社会的な協働、チームベースの活動、分散型のピア・ツー・ピア学習を中心としたものになるでしょう」とディアボーンは記しています。「学習はモバイル化し、アクセスは継続的かつ即時になります。従業員が参加する予定された授業やオンライン研修は減るでしょう。」
研修に数十億ドルを投じる
なぜ変化するのでしょうか？
まず、教室型のモデルには、コストがかかるうえに制約もあります。出張には費用がかかりますし、数十人もの従業員が一斉に職場や顧客対応から離れれば、企業の生産性が確実に損なわれかねません。
しかし、ここで大きな問題となっているのは、研修費の高さではないようです。多くの業界アナリストによると、近年、企業の学習への支出は急増しています。昨年、 Forbes.com に寄稿したジョシュ・バーシンは、企業研修への年間投資額が、 米国で700億米ドル超、世界全体で1,300億米ドル超に増加したと指摘しました。
むしろ企業は、こうした数十億ドルをより効果的に使う方法を模索しているようです。
アル・フッタイムの事例
その証拠を探すなら、ドバイの Al-Futtaim Groupに目を向けてみましょう。アル・フッタイムは、自動車、小売、不動産、金融サービスの各分野で225を超える国際ブランドを擁する複合企業です。同グループの200社を超える企業は、中東、北アフリカ、東南アジアの35カ国で事業を展開しています。
世界各地に広がる事業、多様な事業分野、そして従業員4万2,000人を擁するアル・フッタイムには、大きな研修ニーズがあります。また、こちらの SuccessFactors Business Transformation Studyで説明されているように、アル・フッタイムは従来、教室で研修を実施していました。
しかし、内容や質は国によって異なることが少なくありませんでした。
その結果、アル・フッタイムは現在、「70-20-10」の原則に基づく新たな企業研修のアプローチを採用しています。つまり、学習と能力開発の70％は仕事を通じて行われ、20％はコーチングやメンタリングを通じて行われ、残りの10％だけに教室での学習が必要となります。
これは、アル・フッタイムが現在展開している「iGROW」という包括的な学習プログラムの一環です。iGROWは、オンデマンド講座を増やし、協働型の学習機会も取り入れたブレンド型研修モデルです。
「このアプローチによって、学習ソリューションをより広く利用できるようにし、従業員のライフサイクルのあらゆる段階に新たな学習方法を導入できます」と、アル・フッタイムのグループ学習テクノロジー・マネジャー、ディペシュ・ミストリーは説明します。
すでに350を超える講座がiGROWに登録されており、今後さらに増える見込みです。この新しいプログラムにより、アル・フッタイムは、従業員が必要とする場所と時に適切な学習ソリューションを提供すると同時に、グループの学習・能力開発サービスが各事業のニーズに直接応えるようにしています。
研修費の削減が第一の目的ではないものの、同グループは、講師、教材、施設スペースの必要性を減らすことでコストを削減しました。
明日の労働力を育成する
業界アナリストのジョシュ・バーシンは、今日、多くの企業が重大な「スキルのサプライチェーン」の課題に直面しており、成長するために必要な人材を確保するには、一部の業界で人々を「訓練し、再訓練し、共同で教育する」必要があると指摘しています。
したがって、今後数年間で、企業研修は将来の労働力を形づくるうえで、さらに大きな役割を果たす可能性があります。
こうした需要の拡大に応えるため、企業が教室をさらに増設することもできます。そしてドバイのように、 世界で最も高い人工構造物 がある場所なら、人々が良い考えだと思うのであれば、企業が洗練された新しい巨大研修センターの建設をためらうとは考えにくいでしょう。
しかし世界各地の企業は、研修費を投じるより良い方法があると学びつつあるようです。
この記事は、 The SAP Community Networkとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：ジョン・ワードはSAPの統合マーケティング専門家です。
画像：従業員が本社のデザインスタジオで働いています。
