世界経済フォーラムの『未来の仕事レポート2018』は、希望を感じさせる材料を示しています。調査結果によれば、テクノロジーが成長や雇用創出にどのような影響を与えるかについての企業の見方は、より前向きなものになりつつあります。国際労働機関（ILO）は創設100周年を迎えようとしており、私たちもまた「仕事の未来百年イニシアチブ」を通じてこれらの課題について検討しています。ここでは政策と動向について、私たちの考えの一部を共有したいと思います。仕事の未来百年イニシアチブ。
いわゆる第四次産業革命と呼ばれる、仕事の世界におけるテクノロジーの新たな現実は、すでに到来しています。各国はさまざまな形で、異なる速度と度合いでその影響を感じていますが、多くの仕事がなくなりつつあり、または再設計されていることはすでに明らかです。これは、経済、法律、倫理、社会に関する新たな課題を提起しています。
その一つが、労働力が新たなテクノロジーを支えるために必要なスキルを確実に身につけることです。私たちの調査によれば、先進国と発展途上国の間のデジタル格差は一層深刻化しており、それは企業のコストと便益に関する判断だけでなく、労働力の能力によっても生じています。ここで言う能力とは、デジタルインフラを設計、運用、保守するために必要な高度な技術・職業スキルだけでなく、基礎的なスキルやICTの習熟度も含みます。メッセージは明確です。テクノロジーを用いて不平等を拡大させるのではなく縮小させたいのであれば、スキルが重要なのです。
これまでのところ、今回の技術変化の波は、フォーラムの 報告書が示すとおり、雇用全体の減少をもたらしてはいません。一部の分野や職種には悪影響が及んでいますが、他の分野では直接的・間接的を問わず、多くの新たな雇用を生み出しています。
しかしながら、学習する機械、いわゆる人工知能（AI）の急速な発展により、より広範囲の業務が代替されることに備える必要があります。特に、これまでほとんど混乱を経験してこなかった、経営管理、運輸、医療などのサービス部門の仕事は、職務の内容や機会が大きく変化する可能性があります。
とはいえ、これらの分野における自動化は、適切に導入されれば、先進国と発展途上国の双方に大きな利益をもたらす可能性があります。中程度および低い技能水準の人々は、生産や労働における待遇の改善を得られるかもしれません。一方、先進経済国では、AIにより生産性の伸びが再び加速する可能性があります。
ただし、ここで論じているのは潜在的な利益であることを明確にしておく必要があります。実際に何が起こるかは、労働者と企業の移行がどのように管理されるかによって決まります。労働者は新たなスキルを習得したり、再訓練を受けたりする必要があり、特に「ソフト」で社会的、対人関係的なスキルに重点を置く必要があります。労働者が素早く適応できれば、生産性の回復によって既存および新たな職種の双方で雇用が生まれ、特に発展途上国において、労働市場に新たに参入する増加する人々を吸収できるでしょう。
この変革は、賃金と生活水準の向上に寄与するだけでなく、「グリーン」な形でそれを実現する可能性もあります。新たなテクノロジーは、エネルギーや資源の使用を削減しながら、大幅な生産性と競争力の向上をもたらすという、双方に利益のある可能性を提供します。
では、技術革命を活用するために労働力が必要とする、絶妙な組み合わせのスキルとは何でしょうか。もちろん、基本的な技術、分析、ICTのスキルは含まれますが、それらはいわばケーキの上の砂糖菓子にすぎません。その土台となるべきは、読み書きや計算能力などの強い認知スキルです。これらがあって初めて、最も重要な資質、すなわち生涯学習への適性が可能になります。
創造性、問題解決能力、批判的思考といった、中核的な雇用可能性スキルも加えるべきです。対人関係やコミュニケーションのスキル、感情面のスキル、リスクを評価して取るための能力、ストレスや変化を管理する能力は、これまで以上に重要になるでしょう。人間が機械に対して比較優位を持つのはこれらのスキルによるものであるため、教育制度においてより多くの注意を払う必要があります。
したがって、テクノロジーを導入することへの意欲は、幼少期からの質の高い教育制度に対する同様の意欲を伴わなければなりません。子どもたちに適切なスキルのセットを身につけさせれば、子どもたちは第四次産業革命に対応できるだけでなく、第五次、第六次の産業革命にも備えることができるでしょう。
職業人生の初めに、キャリアの道筋を決定づける単一の資格のためにスキルを前倒しで習得するという時代は終わりました。研修制度は柔軟なものである必要があり、労働者がキャリアを通じて学び続けることを可能にしなければなりません。この生涯学習のアプローチは、革新的な資金調達（例えば個人学習口座、単位制度、税制優遇措置を通じて）による学習への奨励策に支えられ、民間部門と公共部門が共同で資金を拠出する必要があります。
生涯学習とは、各労働者が過去よりも幅広い仕事を経験することを意味します。その結果として生じる職業間の移動の増加には、社会保護を通じた所得保障の新たな形態を含む、さまざまな適応戦略と支援策が必要になります。また、改革されたキャリアガイダンスと職業紹介サービスも必要です。
同じくらい重要なのは、未来の仕事に向けてスキルを適切に育成するという点において、雇用者団体、労働組合、教育・訓練の設計者および提供者など、仕事の世界に関わるすべての関係者の間での社会対話と官民パートナーシップが不可欠になることです。
生涯学習への移行は、テクノロジーの流れに押し流されるのではなく、テクノロジーを私たちの利益のために活用するために不可欠です。同時に、一部の人ではなくすべての人が恩恵を受けるためには、私たちは 社会契約の考え方を再検討し、刷新する必要があります。そうすることで、テクノロジーがより良い未来を形作るための基盤を持つことができるのです。
