Flexjobsの調査によると、パンデミック中にリモートで働いていた人の65％が、今後もその働き方を続けたいと考えている。
在宅勤務の最大のメリットとして挙げられたのは、通勤がないことと、お金を節約できることだった。
在宅勤務（WFH）が大きく支持される一方で、長時間労働や技術的な問題といったいくつかのデメリットも調査で明らかになった。
求人情報サイトFlexjobsの調査では、パンデミック中にリモートで働いていた人の実に65％が、今後も在宅勤務を続けたいと回答した。さらに58％は、出社を求められた場合には新たな仕事を探すと答えた。出社を希望すると答えたのはわずか2％で、11％はリモートワークが自分にとって不可欠ではないと答えた。回答者の3分の1が希望する働き方として挙げたのは、オフィス勤務とリモートワークを組み合わせたハイブリッド型で、これも人気があった。
在宅勤務の最大のメリットについては、回答者の意見がほぼ一致していた。通勤がないことを挙げたリモートワーカーは84％、お金を節約できることを挙げたのは75％だった。一方、リモートワークに反対する理由はより多様で、長時間労働や仕事からの切り離しの難しさ（回答者の35％）、自宅での気が散ること（それぞれ28％）と技術的な問題（同28％）、信頼できるWi-Fiの確保の難しさ（26％）、ビデオ会議による疲労（24％）などが挙げられた。
調査によると、パンデミック中にリモートで働いていた人のうち、専用のホームオフィスを持っていたのはわずか24％で、専用の作業スペースを作っていたのは34％だった。別の地域への引っ越しを希望する人も多く、約3分の1が実際に引っ越すつもりだと答え、さらに3分の1が引っ越しを検討したと答えた。こうした動きは、一部の人々にとって作業スペースの拡大につながる可能性がある。47％は生活費を抑えるために引っ越しを希望しており、これは、より良い生活の質を求める理由（58％）に次ぐものだった。
