グローバルなプロフェッショナルサービス企業であるアクセンチュアが 年次業績評価を廃止する というニュースは 賞賛と一定の安堵をもって迎えられている。批評家たちは、これがコストがかかり不安を招く年次の職場の儀式にとっての終わりの始まりであると楽観視している。
ただし、年次業績評価が終わることが、それらの評価が引き起こしうる問題の終わりを必ずしも意味するわけではないため、手放しで喜ぶ前には一定の慎重さが必要である。
何らかの形の業績評価は絶えず行われている。コールセンターのように監視が厳しい職場では、監視ソフトウェアによって労働者の業績が継続的に評価されている。しかし、それほど干渉的ではない職場においても、私たちの業績は複数の方法で頻繁に観察され、判断されている。
起きているのは業績評価の終焉ではなく、その実施方法の変化である。正式な年次評価を廃止した企業は、プロジェクトベースの評価から、より単純な業績指標の利用、そして不吉な響きのある「継続的評価」(continuous appraisal)まで、さまざまな代替案を示している。
新しい業績評価が従来の方法を上回ると、どれほど確信を持てるだろうか。
客観性という見かけ
年次業績評価に対する多くの批判は、ほとんどあらゆる業績評価の過程にも同様に当てはまりうる。
業績評価を批判する論者、たとえば Christophe Dejours が指摘する点の一つは、仕事の多くは適切に測定できないということである。最も鋭敏な管理職でさえ、私たちがオフィスで過ごす時間や、組織を存続させるための革新、人間関係、妥協は見落としてしまう。仕事の他の部分も、ほぼ恒常的に人目から隠されている。奇妙な経験を考えてみてほしい。たとえば、最良の仕事のアイデアを シャワーの最中に思いつくことや、仕事上のジレンマに悩んで夜明け前の早朝に冷や汗とともに目が覚めることである。これらの経験は、私たちの時間、思考、感情がオフィスの外でも働き続けていることを明らかにする。測定されるのは、私たちが仕事に注ぎ込むもののごく一部にすぎない。
業績を判断するという点では、業績評価研究は、現実のものと潜在的なものを含む、長いバイアスのリストを示している。これには「ハロー効果」のような認知バイアスが含まれる。すなわち、管理職が人のある特性について下す判断が、他のすべての特性の認識を歪めてしまうというものである。また、「ヴェブレン効果」は評価を平板化させるもので、学生全員にCを与えたとされる著名な教授にちなんで名付けられている。さらに、女性は権限を行使する能力が劣っているとステレオタイプ化されるといった、根強い社会的バイアスも含まれる。こうした膨大なバイアスの一覧を考えると、正式な年次業績評価がこれほど長く存続してきたことは注目に値する。
もちろん、仕事上の判断の多くは主観的なものである。しかし、業績評価制度は、これらの判断を 客観的に見せる ことができる。その結果、業績測定をめぐる労働者の不安の一部は、業績評価が政治的な、あるいは偏った判断に対して、組織内での正当性という見せかけを与えうるという点に起因すると考えられる。
もう一つ繰り返し生じる問題は、チームを基盤とする職場で個人の業績を評価することである。雇用者は常に チームプレーヤーを高く評価するが、一般的には個人の業績を評価し、報酬を与える。個人業績管理の知的な源流の一つは、正統派経済学が広めた考え方であり、すべての労働者は生産に独自の貢献、すなわち「限界生産性」をもたらしており、それは個別に報酬を与えることができ、また与えるべきだというものである。しかし、そのことが現代の職場で可能かどうかは、まったく明確ではない。
最後に、評価指標は誘因を歪めうる。「測定されたものは実行される」という格言の裏側には、重要であっても測定されない業務はしばしば軽視されるという問題がある。たとえば、学術研究者が有力学術誌に掲載する論文数の際限のない測定については、 懸念が強まっている 。その懸念とは、この測定が、質の高い教育や、地域社会にとって重要でありながら地位の低い研究など、大学のその他の重要な活動を損なっているというものである。
今後の方向性
これらの問題は、業績という問いを無視することで解決されるわけではない。ほとんどの人は自分の仕事に関心を持っており、うまくやった時に認められることを重視している。
しかし、業績評価の問題は、年次評価をより定期的または柔軟な制度に置き換えても、必ずしも核心には届かないことを示している。その核心とは、人々の貢献を正確かつ公正に評価する方法である。
真剣に検討する価値があるのは、私たちに本当に 業績評価の仕組み が必要かどうかである。私たちは誰もが例外なく他者の業績を判断しているが、同じく例外なく、その判断はしばしば誤っている。業績評価の過程は、いつ私たちの避けがたいバイアスを減らし、いつそのバイアスを再生産する、費用がかかり問題の多い方法にすぎなくなるのだろうか。
組織が正式な業績測定を維持するとしても、これらの制度がどのようなものであるべきかについて、簡単な答えはない。しかし、業績測定のバイアスと、その感情的および経済的コストを考えると、良い出発点は、それらが部分的で誤りうるものであることを認めることだろう。そして、判定を下すのではなく、真に議論と省察を促すことである。
年次評価を新しい過程に置き換えることは、この方向への一歩となりうる。しかし、新しい手続きが旧い制度の欠陥を是正するよう機能しない限り、それらは同じくらい容易に障害になりかねない。
本記事は、 The Conversationと協力して掲載されたものである。掲載は、世界経済フォーラムによる見解の支持を意味するものではない。
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著者:Dale Tweedieは、マッコーリー大学の国際ガバナンス・パフォーマンス研究センターの研究員である。David Wildは、マッコーリー大学の上級研究助手である。
画像:2015年3月18日、東京のビジネス街にあるビルのガラス窓の近くに立ち、携帯電話を使う男性。REUTERS/Yuya Shino



