数年前、タボ・ングワトの就職の見通しは暗かった。
高校卒業後、彼はヨハネスブルク大学で学び始めたが、母親が退職して家計が苦しくなり、中退を余儀なくされた。
1年半にわたり、彼はヨハネスブルク東方のボクスブルクにある貧しいタウンシップの自宅でぶらぶら過ごし、友人とサッカーをしたり、ときおり町で求人に応募したりしていた。
返事はなかった。若年失業率が世界でも特に高い水準で長く続く国では、驚くことではない。
南アフリカでは、過去最多となる550万人の若者が仕事を探しても見つからずにいる。その多くは、大企業から遠く離れたスラムに暮らしている。
しかしある日、友人がングワトに、ある組織を通じて仕事を見つけたと話した。Harambeeは、才能ある人材を求める企業と、有望な貧困層の若者を結びつける南アフリカの「若者雇用アクセラレーター」だ。
「聞いた中で最もうまい説明は、私たちは出会いサービスであり、仕上げ学校でもある、というものです」と、ヨハネスブルクを拠点とする社会的企業の幹部レボ・ンケは語った。同社は2011年以降、ングワトを含む5万人以上の若者の就職を支援してきた。
この23歳の青年は過去2年間、ヨハネスブルクのコールセンターで働き、母親と甥を養えるだけの収入を得ている。最近、通勤に乗り継いでいた3台のミニバスの時間を短縮しようと、初めて車を買った。
「人脈の築き方や仕事の探し方が分かりました。ここで身につけたスキルは、どこへ行っても役立ちます」と彼は語った。
南アフリカ・ヨハネスブルクのコールセンター、WebHelpで、新入社員が監督者の見守る中、スキルを練習している。2018年6月15日。トムソン・ロイター財団／ローリー・ゲーリング
仕事が少なすぎる
南アフリカの失業率は26％で、世界でも最も高い水準の一つだ。この数字は過去10年の大半にわたり着実に上昇してきた。
若者の状況はさらに深刻だ。政府機関の南アフリカ統計局が発表した2018年の統計によると、15～24歳の3人に1人は就業しておらず、就学も職業訓練も受けていない。
その要因には、中退率の高い公教育制度、経済成長の鈍化、一部の人々しか恩恵を受けていない黒人経済力強化策、そして汚職容疑を受けて2月に辞任したジェイコブ・ズマ前大統領の指導力不足がある。
しかし、南アフリカのアパルトヘイトの遺産も中心的な要因となっている。
多くの貧困層は今も、都市中心部から遠く離れた場所に意図的に建設されたタウンシップに暮らし、安価な公共交通機関をほとんど利用できない。通える範囲で仕事を見つけたり、子どもに仕事の探し方を教えたりする見通しは乏しい。
「見落とされがちなのは地理的な要因です」と、Tshepo 1 Millionの責任者、ヤク・コセフは語った。同組織はヨハネスブルクが位置するハウテン州が運営する若者の就職促進事業だ。「それこそが問題の核心です。」
従業員のケビン・ナイダ、タボ・ングワト、オラティレ・フェコアヤネが、南アフリカ・ヨハネスブルクにあるWebHelpコールセンターの受付に立っている。2018年6月15日。トムソン・ロイター財団／ローリー・ゲーリング
人材を育てる
状況を変えるため、Harambeeは「街頭の足」と呼ぶ若い採用担当者を、恵まれない人々が暮らすタウンシップに送り込み、仕事を希望する若者の連絡先を集めている。
その後、一部の若者を事務所に1日招き、関心やスキルを見極め、分析的思考力を試し、メールアカウントや履歴書の作成を手伝う。
さらに、就職面接にふさわしい服装から、想定される質問まで、幅広く助言する。面接用の服がない人には、無料で一式を提供する。
難易度の高い仕事で力を発揮できそうな若者は追加評価を受け、具体的な求人が見つかると職業訓練に進む。コールセンター業務の場合、訓練は最長8週間に及ぶ。
「難しい上司がいたときの対処法などを教えてくれます」と、現在研修プログラムに参加している25歳のアヤンダ・フィグランは語った。「誰かに腹を立てても、けんかはできないし、泣くわけにもいきません。」
ンケによると、候補者はその後、Harambeeが提携する425社のいずれかが、Nando'sのレストランからMicrosoft、Standard Bankまで、チキンの調理担当や受付係を探す際に、面接の連絡を待つ。
候補者とのマッチングでは、適性やスキルだけでなく、職場からどれほど離れた場所に住んでいるかも考慮される。
「その仕事を続けるためにかかる費用を考えなければなりません」とコセフは語った。場合によっては、交通費のために労働者が借金を抱えることになるという。
雇用主は候補者を採用した場合、その準備にHarambeeが費やした費用の一部を負担する。十分な指導を受けた応募者が多くいることで、従業員の多様性を高め、長く勤める人材を見つけやすくなったという。
家計を支える人々
ングワトが働くヨハネスブルクのコールセンター、Webhelp SAで人事担当統括責任者を務めるキャシー・カラマラスによると、コールセンターの従業員は平均して60％以上が勤続2年未満で退職する。
一方、Harambee経由で採用された従業員の2年後の定着率は97％だという。
「彼らは意欲的で、仕事への熱意があります。家計を主に支えている人もいます」と彼女は語った。「Harambeeから採用するのが本当に好きなのは、そうした意欲を持って来てくれるからです。」
カラマラスによると、個々に合わせた訓練のおかげで、Webhelpは面接したHarambeeの応募者の2人に1人を採用している。一般的な採用率は6人に1人だ。
その結果、大幅な費用と時間の節約になった。彼女によると、同社が従業員数を5年前の350人から現在の4,200人へと拡大できた理由の一つだ。
Harambee経由で採用されたWebhelp従業員、29歳のオラティレ・フェコアヤネは、以前はコールセンターの仕事が存在することさえ知らなかったと語った。
また、Harambeeの研修を受ける前は、面接で緊張し、そわそわして目を合わせられなかったという。
今では笑顔と自信に満ちた握手で、Webhelpを訪れる人々を迎えている。
「ここでは自分をビジネスパートナーだと思っています」と彼女は語った。「成長したいし、いずれは経営幹部の一員になりたいです。」
新たな指導力
より多くの若者を仕事に就かせる取り組みは、南アフリカの新大統領シリル・ラマポーザの後押しを受けている。
実業家出身の同大統領は、消極的な企業にも、税引き後利益の1.5％を失業中の若者向けの有給職業体験プログラムに拠出するよう促してきた。このプログラムは1年間にわたる。
ユース・エンプロイメント・サービス制度は、今後3年間で100万人の失業中の若者に職業経験を提供することを目指している。
ンケによると、これによってHarambeeのような就職マッチングの取り組みへの需要が高まる可能性が高い。Harambeeはヨハネスブルクに加え、ケープタウンとダーバンでも活動し、資金の多くを企業や国際的な寄付者から得ている。
一方、ングワトは、Harambeeや職場で身につけたスキルが、タウンシップの近隣にも広がっていると語った。
今では仲間に仕事の見つけ方を助言し、ほかの若者と話す機会につながるサッカーチームも立ち上げた。
「みんなが寄ってきて、『いい車だね。どうやって手に入れたの？』と聞くんです」と彼は語った。「自分が学んだことをすべて伝えるようにしています。」
「情報が足りないだけで、世の中には何もないと思い込んでしまうのです。」
