在宅勤務は、世界中の多くの労働者にとって好ましい働き方として広がりつつあります。
職場の定義が柔軟になるにつれ、職場は労働者の希望に沿って形づくられていくでしょう。
人間のウェルビーイングを優先することが、雇用主にとって鍵となります。
仕事の性質、労働力、そして職場は、今後数年のうちに根本から変わっていくでしょう。オフィスと在宅を組み合わせたハイブリッドな働き方が好ましい形態として広がるなか、企業は労働力を最優先に据えて自らを再構築する必要があります。労働者中心の方向へと進む仕事の未来において、人間の体験が中心的な位置を占めることになるでしょう。
この仕事の未来は新しいものではありません ――ホットデスクやリモートワークから、従業員のウェルビーイングと満足度の向上に至るまで、これは私たちが長年歩んできた道であり、その多くの側面はすでに確立されています。新しいのは、働き方という概念が変化する速度です。私たちの生活や働き方の傾向は、深く根づくまでに数年ではなく数か月しかかからなくなりました。以前の常態に戻ることはありません。労働者の希望は変化しており、雇用主は2021年にオフィス勤務者を取り戻すために、その希望に真摯に向き合う必要があります。
繁栄するためには長い道のりが必要であり、この新しい働き方の世界では、労働者の希望を見極めて認識し、それを中心に据えた職場モデルを形づくり、どこからでも働けるようにハイブリッドモデルを導入することが求められます。
流動的な労働力
危機以前と同じように事業を運営することは二度とないかもしれないと受け止めるなかで、企業は、変化する状況に適応する能力が成功に不可欠であると認識しています。雇用主は、変化する希望や懸念に積極的に対応し、優秀な人材を引き留め、より良い健康・ウェルネスプログラムを導入し、どこにいても従業員に体験を提供しなければならないでしょう。
従うべき道筋は存在しません。その代わりに、私たちは2021年を通じて、そしてその先まで続く変化に適応する俊敏さをもって、仕事の未来を切り開いていく必要があります。これは容易なことではありません。見据えるべき大きな目標は3つあるからです。第一に、ハイブリッドワークを可能にすること。第二に、従業員がどこで働いていても、その力を引き出し、エンゲージさせること。第三に、需要に応じた執務スペース計画を管理し、持続させることです。ハイブリッドワークの誕生はすでに祝うことができ、「リモートワークよ、永遠なれ」と声を上げることもできます。
ハイブリッドな働き方のエコシステムへの移行は急速に進むでしょう。そして2025年までに、分散し、デジタルに支えられ、流動的な労働力によって特徴づけられる世界になると私たちは予測しています。仕事は行く場所ではなく、行う行為になるのです。
しかし、境界のない仕事の未来においては、従業員は、仕事がどこで行われようとも、個人的・職業的なニーズを満たす安全で生産的かつシームレスな体験を期待するようになるでしょう。ハイブリッドを前提としたモデルはこの要件を満たさなければならず、不動産業界の役割は、ハイブリッドモデルに対する高い快適性を提供し、組織が必要とされる抜本的な変革を進めるのを支援することにあります。
ハイブリッドモデルを通じたレジリエンス
顧客は「将来の混乱やリスクに対処するための労働力の機動性とレジリエンスを最大化する」方法を理解したいと考えており、また「柔軟な選択肢によって従業員に力を与える」ことについて語っています。
企業は、リモートワークの能力を大規模に高めること、そしてハイブリッドモデルを通じて在宅勤務を可能にすることを検討しなければなりません。私たちの世界2,000人の従業員を対象とした調査では、雇用主がもはや無視できない、ハイブリッドモデルに関する新たな期待が表明されています。私たちは、それが労働力の需要の変化に対応し、高いレベルのレジリエンスを実現できると確信しています。
労働者は場所を問わず働く能力を期待しており（パンデミック前は週に1.2日だった在宅勤務日数が、パンデミック後には週2.4日へと増加）、それでも74%がオフィスに出社することを望んでいます。従業員は強くオフィス勤務を支持しており（70%が、オフィスの方がチームづくりや経営陣のサポートに適していると回答）、同時により良いワーク・ライフ・バランスにも惹かれています。意識的で、地域に根ざし、健康的なライフスタイルは、仕事に意義を見いだすことと同じくらい従業員にとって重要になっています。
要するに、未来の職場は場所も時間も問わないものとなり、従来のオフィスは、社会的交流、協働、イノベーションの拠点として、そして持続的な人間のパフォーマンス、体験、ウェルビーイングを促進する多くの手段の一つとして残るでしょう。雇用主は、パンデミックが残した健康面への影響の認識を含め、特に健康、ウェルネス、そして心のウェルビーイングに関して、これまでにないほど従業員を大切にする必要があるでしょう。
新しい働き方の世界において、目的を見いだし、推進することが重要な優先課題となり、労働力は、新たな仕事の未来のシナリオを決定する上で、直接的ではないにせよ、極めて大きな影響力を持つことになるでしょう。オフィスの新たな目的は、仕事の進め方を定義し、オフィス勤務とリモートワークの間の継続性と流動性を確保するために職場がどのように役立つかを明確にすることによって生まれてきました。
私たちは労働者の黄金時代に入りつつあります。人間中心の視点に立ち、企業は働き方のパターンをどのように形づくるかを再考する必要があり、同時に、従業員の希望に応えるために新しい働き方を適応させ、再構築していかなければなりません。従業員の3人に1人が、協働の方法の刷新、密度の低い職場環境、そして可能な限りのデジタルなやり取りを求めています。
経営幹部は、5つの重要な機会を検討しなければなりません。
1. 人間の健康とウェルネスを優先し、どこからでも働けるようモビリティ・プログラムを進化させる
2. ポストCOVID-19の仕事の未来を再構想し、2025年に向けたシナリオの構築を始める
3. 将来のレジリエンスを高めるため、「ハイブリッド」な職場のモビリティを探究する
4. 分散した労働力に対応するため、流動的な足跡（フットプリント）を持つ、グローバルな不動産ポートフォリオの変革戦略を検討する
5. デジタルな労働力を可能にするため、職場テクノロジーの変革への投資を加速させる
仕事の未来を再構想する機会は、これまでになく大きくなっています。企業は、自社の組織に最も適し、柔軟に対応できる解決策を模索すべきです。特に、リモートファーストかつデジタルファーストのアプローチと組み合わせたハイブリッドワークモデルがそれに当たります。どのような企業であっても、普遍的に次の点に新たな焦点を当てるべきです。 常時稼働の変革が、常時稼働のレジリエンスにつながる。
