20世紀後半は、二つの世界的な潮流によって特徴づけられてきた。すなわち、就学年数で測られる人的資本の前例のない増加と、人口に占める農業就業者の割合の急激な減少である。
就学年数と農業就業の両方において変化は大きい。Barro-Leeのデータセットによれば、全対象国の平均で、1940年代生まれのコーホートは4年間就学し、1980年代生まれのコーホートは9年間就学した。世界全体における農業就業割合については一貫した推計が存在しないが、データのある大半の国でも同様の傾向が見られる。例えばタイでは、農業就業は1960年代の人口の80%から2000年代初頭には40%未満に減少した。ブラジルでは60%から20%に、イタリアでは30%から5%未満に減少した（Herrendorf et al. 2014）。
両者の傾向には関連があるのだろうか。より具体的に言えば、就学年数の増加は農業からの労働力再配分の過程に寄与したのだろうか。
近年の研究では、教育水準の高い労働者ほど農業から離れ、技能の見返りがより高い職業に就く傾向があることが示されている（Herrendorf and Schoellman 2018、Gollin et al. 2013）。この流れに沿えば、若い世代に農業以外でより有用な技能を備えさせた就学年数の増加が、より多くの人々を非農業の職を求めるように仕向け、実質的に農業労働力の供給を減らし、都市部への再配分を引き起こした可能性がある。
この仮説は妥当であるものの、厳密な検証には二つの課題への取り組みが必要である。第一に、所与の価格のもとで、出生コーホート間における農業生産の相対的収益の変化を適切に測定することである。第二に、その結果として生じた農業労働者供給の減少が、一般均衡においてもたらす経済全体への影響を算出することである。
就学年数の増加により、より都市型の労働力が生まれた
近年の研究では、共著者と私がこの二つの課題に取り組んだ（Porzio and Santangelo 2017）。その結論は次のとおりである。
この証拠は、労働力の特性に深い変化が生じていることと整合的であり、その変化は都市部セクターに偏っている。若い世代は、実際に農業以外でより高く評価される技能を備えており、その差は大きい。しかしながら、観察された労働力の特性の変化が持つ経済全体への影響は、一般に算出が困難であり、国によって異なる可能性が高い。そのため、一般均衡の作用の強さに応じて幅広い推計値を示している。価格を一定とした場合、就学年数の増加は観察された再配分の最大40%を説明しうるが、価格効果が強い場合には、就学年数の増加の純効果は人々を農業へ引き戻す方向に働いた可能性がある。
これらの結論に至るため、三つの段階で分析を進めた。
52か国の低所得国、中所得国、高所得国のミクロデータを用い、農業からの労働力再配分を年次トレンドとコーホート要因に分解した。分解の結果を解釈するため、扱いやすい理論モデルを構築した。出生コーホート別の就学年数のデータを用い、コーホート間で観察される差異における就学の役割を検証した。
コーホート効果か年効果か？
図1は、ブラジルとインドという二か国について実証分析の手法を示している。
図1 コーホート別の労働力再配分：二つの事例
パネルA. ブラジル
パネルB. インド
注記：図中の各線は、ある十年間（1910～1919年、1920～1929年、…、1960～1969年）に生まれた男性のうち、25歳から60歳の間に農業に従事していた割合を表し、利用可能なデータがある年について示している。例えば、パネルAの最も濃い線は、1910年から1919年の間にブラジルで生まれた男性のうち、1960年と1970年に農業に従事していた割合を示している。サンプルを25歳から60歳の個人に限定しているため、この線は1980年まで延びていない。
パネルAのブラジルを見てみよう。図には二つの顕著な特徴がある。第一に、各出生コーホート内では、時間の経過とともに労働者が農業から離れる傾向がある。すなわち、負の年効果が存在する。第二に、若いコーホートほど農業に従事する割合が小さい傾向がある。すなわち、負のコーホート効果も存在する。すべての国がブラジルのようなパターンを示すわけではない。
パネルBはインドを示している。この場合、各出生コーホート内では、農業に従事する男性の割合にほとんど減少が見られない。一方で、ブラジルと同様に、若いコーホートほど農業に従事する割合は小さい。
サンプルに含まれる各国についても同様の分析を行った。その結果を図2にまとめている。個々の出生コーホートを追うと、労働力の再配分が速い国（負の変化率が大きい国）では、ブラジルと同様に農業からの離脱が観察される。同時に、ほぼすべての国、すなわちインドのように総体的な再配分が小さい国においても、コーホート効果は負であり、これは若い世代ほど農業に従事する可能性が低いことを意味する。コーホート効果は大きく、実際、単純に機械的な意味では、農業からの労働力再配分全体の半分以上を占めている。
図2 コーホート別の労働力再配分：全対象国
パネルA. 年効果
パネルB. コーホート効果
注記：パネルAは、農業からの総体的な労働力再配分率の関数として、国ごとの平均年効果をプロットしたものである。パネルBは、同じく総体的な再配分率の関数として平均コーホート効果をプロットしたものである。平均の年効果とコーホート効果の算出方法を理解するには、図1Aを参照されたい。ブラジルの平均年効果は図中のコーホート経路の平均的な傾きであり、平均コーホート効果は、1年ごとに見た経路間の平均的な差である。
人的資本、摩擦、それとも技術か？
これら新たな実証的事実から何が分かるだろうか。年効果は解釈が単純である。国全体での農業生産の収益の変化を捉えており、したがって、構造変化の通常想定される要因、すなわち生産性の不均衡な成長と農産物需要の変化を吸収している。一方、コーホート効果の解釈はより捉えどころがない。負のコーホート効果は、若いコーホートの人的資本が高いことにより、技能に見合った報酬を求めて農業から離れることに積極的になったことを示唆する。しかし、高齢者が非農業の職を求めて農村地域を離れることを妨げる移動の摩擦によっても生じている可能性がある。
この二つの説明を区別するために、経済理論に目を向ける。我々は、人的資本が異なる重複世代が居住する経済の単純な動学モデルを構築する。このモデルにより、コーホート間の再配分率の異質性を活用して、移動の摩擦の効果を分離することが可能となる。移動の摩擦とは、農業から離れることに伴う金銭的・心理的なあらゆる費用を指す。摩擦は存在し、予想どおり一般的に貧困国で大きいことを示す。さらに、出生コーホート間の差異の大部分は、摩擦によるものではなく、若いコーホートの個人が農業外で働くことによって平均的に高い収益を得ていることによるものであることも示す。言い換えれば、農業労働者の供給は時間とともに減少してきたのである。
このモデルはまた、変化する労働力の経済全体への影響を定量化する単純な式を導き、一般均衡がそれをどのように調整するかを示す。価格を一定とすれば、農業供給の減少は、国平均で農業からの労働力再配分全体の最大40%を生み出しうる。同時に、このモデルは、一般均衡の力が強力であり、一定のパラメータ値のもとでは総体的な予測を覆しうることも示している。実際、若い世代が非農業部門でより生産性を高めるにつれ、非農業財の価格が十分に下落し、労働者を農業に呼び戻す可能性がある。この第二の結果は、農業労働者の供給が時間とともに減少してきたという我々の主要な結論を変えるものではないが、総体的な予測の困難さを浮き彫りにする。実際、こうした予測は、例えば貿易開放度の関数として、国や時期によって異なる可能性が高い。
就学年数の増加は本当に役割を果たしたのか？
ここまで、就学に関するデータを直接用いてはいないが、若いコーホートが非農業生産において比較優位を持つと論じてきたにすぎない。
就学の役割を直接切り出すため、出生コーホートごとに平均教育年数を算出した。まず、予想どおり、若いコーホートほど就学年数が長く、農業就業が少ないことを示す。しかし、この結果は脆弱である。両変数に共通する時間トレンドによって、見せかけの相関が生じている可能性があるためである。幸いなことに、二つのコーホート間で教育に特に大きな差がある場合、農業就業にも特に大きな差があることも示す。すなわち、就学年数と農業就業の単純な相関は一階差分においても成立する。さらに、同じ関係が国をまたいでも成立することを示す。コーホート間で就学年数の増加が速い国は、平均して、コーホート間の農業就業の差も大きい（図3参照）。
図3 就学の増加とコーホート効果
注記：y軸には、図2Bと同様にコーホート効果をプロットしている。x軸には、データセットに含まれるコーホートについて各国で算出した、平均就学年数の平均成長率をプロットしている（したがって、平均コーホート効果を算出したものと同じコーホートである）。
ここで述べた相関は示唆的ではあるが、因果的に解釈することはできない。理想的には、外生的な就学年数の増加が非農業就業に与える効果を明らかにしたい。幸いなことに、影響力のある先行研究（Duflo 2001）が、インドネシアにおける学校建設プログラムの展開を利用した実証戦略を考案しており、この方向での道筋を既に切り開いていた。Duflo（2001）は賃金に対する学校建設の効果を研究したが、我々は同じ実証戦略を用い、非農業就業に対する就学の効果を検証する。結果は図4に示されている。学校建設プログラムにより、就学年数が増加し、農業以外の職に就く確率も高まった。
図4 外生的な学校建設の効果
パネルA. 就学年数
パネルB. 非農業就業
注記：地区における学校建設の強度（すなわち処置の強度）を、出生コーホートダミーとの交差項として含め、就学年数（パネルA）または非農業就業（パネルB）を回帰した。図では、出生コーホート別の学校建設の効果を捉える点推定値をプロットしている。1968年以前に生まれたコーホート（赤い縦線）は、プログラム実施時点で既に学校を離れていたため、処置を受けていない。予想どおり、これらのコーホートでは処置効果はゼロである。一方、1968年以降に生まれたコーホートは、学校建設の影響をより強く受けた地区において、就学年数が長く、農業以外の職に就く確率も高い。
最終的な考察
全体として、証拠は、世界的な就学年数の増加が労働力を変容させ、農業以外でより高く評価される技能を備えた個人が活躍する現代経済の形成に寄与したことを強く示唆している。とはいえ、慎重な留保を付して結論としたい。結果は、農業からの再配分が成長に有益であったことを主張するには不十分であり、また、若いコーホートの人的資本の高さによって必ず引き起こされたものであるとも言えない。これらはまた、教育が選好の経路を通じて農業就業に作用しているというシナリオとも整合的である。より教育を受けた若い世代は、単に農業労働に対する強い嫌悪感を抱いており、まだ手の届かないかもしれない都市の職を求めて農村での出自を顧みないようになっている可能性がある。
