若年失業への取り組み方

若年失業への取り組み方
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イワン・ツルゲーネフがその言葉を書いてから150年以上が経った今も、何百万人もの若者が自らの道を切り開けずにいる。ましてや宝を所有しているかのように歩めるはずもない。発展途上国を中心に、約2億人の若者が1日あたりUS$2未満しか稼げずにいる。

若者は成人と比べて失業する可能性が3倍高い。15〜24歳の若年失業率は13.1%に達しており、これは過去最大の格差である。2010年には、発展途上国の就労中の若者5億3,600万人が不完全雇用の状態にあった。これに昨年の失業者7,500万人を合わせると、世界の15〜24歳人口12億人のおよそ半数に相当する。こうした若者のうち、増加しつつある層がNEET(Not in Education, Employment or Training:教育・雇用・職業訓練のいずれにも属さない者)である。停滞し、支援が届きにくいこの3億5,700万人(そのうち97%は2012年時点で発展途上国に暮らしていた)は、社会的な排除と労働市場からの排除の双方に特に陥りやすい状態にとどまっている。

世界的な若年失業に取り組むには、各国が数多くのイニシアチブや官民パートナーシップを実施する必要がある。マッキンゼーが実施した調査によると、世界の雇用主のうち、新卒者が初級職に必要な十分なスキルを備えていると考えるのはわずか45%にとどまる。その結果、仕事が存在していても埋まらないままとなっている。デロイトが呼ぶところの「タレント・パラドックス」は、産業界に即した技能訓練の必要性を浮き彫りにしており、新規採用者が生産性を発揮するまでの時間を短縮する訓練が求められていることを示している。

イノベーションと起業を奨励することも、若者を生産的に雇用するもう一つの方法である。例えば、KivaやAccionといったマイクロファイナンス団体は、若者が事業を始めたり職業訓練の費用を支払ったりできるよう小口融資を提供している。昨年、Tony Elumelu Foundationは1億米ドルのプロジェクトを立ち上げ、1万社のスタートアップの創出、100万件の新規雇用の創出、そして年間売上高100億米ドルの達成を目標に掲げた。また、カイロ・アメリカン大学は、エジプト初のテクノロジーパークを創設するため、GrEEKキャンパスをSawari Venturesに賃貸した。

新興市場の意欲的な若者は、無料で大学レベルの講座を提供する大規模公開オンライン講座(MOOC)のプラットフォームにも集まりつつある。マサチューセッツ工科大学(MIT)とハーバード大学が設立したMOOCであるedXの社長、Anant Agarwal氏によれば、登録学生の多くは新興市場の出身者である。2012年の設立以来、196か国から400万人以上の学生がedXの講座に登録しており、edXによると、そのうち48%は発展途上国の出身である。MOOCでは登録学生の大半が講座を修了しないものの、新興市場からの登録者数の多さは注目に値する。

国際労働機関(ILO)やOECDなどの他の国際機関は、各国政府が若年失業の危機を真剣に受け止めるよう求めている。短期的には、不完全雇用の若年層が厚い国ほど政治的・市民的な混乱が生じやすい。例としては、人口の60%が30歳未満のエジプト、71%が30歳未満のナイジェリア、人口の半数が25歳未満のインドが挙げられる。一方、ドイツや中国のように高齢化が進む国の政府にとって、この若い世代は将来において手強い労働市場の競争相手にもなる。ただし、新興市場が人的資本の潜在力を開花させられるかどうかは、スキルのギャップをどれほど迅速かつ効果的に埋められるかにかかっている。

本記事は、 GE LookAheadとの共同制作によるものです。本記事の掲載は、世界経済フォーラムによる見解の支持を意味するものではありません。

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著者:Holly Hickman(GE Look Ahead寄稿者)

画像:2012年4月3日、ミラノで撮影された、このイラストに示された求人情報。REUTERS/Alessandro Garofalo

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