5年前の世界金融危機以来、現代世界の相互連関性を強調することが、ますます当たり前になってきた。世界のある地域での出来事が、遠く離れた場所に影響を及ぼすこともある。しかし、世界最大の課題の解決策を見出す段になると、指導者や政策立案者は、依然として旧来の一面的な思考様式に陥っていることが多い。一見すると無関係に思える分野に、答えが見つかることもあるだろう。
世界経済フォーラムの「 2014年 グローバル・アジェンダ展望 」で、世界の指導者にとって最も重大な課題として挙げられた中東・北アフリカの混乱を考えてみよう。この地域についての議論は、内乱を生んだ民族・宗教・政治的な亀裂や、体制転換の利点と欠点に主に焦点が当てられてきた。しかし、例えば現在の争乱において、気象パターンの変化が果たした役割には、どれほど注意が払われてきただろうか。
気候変動への対応の欠如が、フォーラムの専門家（ビジネス、政府、学界、市民社会の代表者）がまとめた「トップ10トレンド」で第5位に入ったことも、驚くには当たらないかもしれない。しかし、このリストの真の価値は、個々の重要なトレンドを切り離して見ることによってではなく、人類が直面する最も差し迫った問題の交点を探り、それらを解決する新しく革新的な方法を見出すことによって生まれる。
シリア内戦が勃発する前の5年間、同国の国土の大部分は、壊滅的な長期干ばつに見舞われていた。多くの農業従事者が生計手段を失い、極度の貧困に陥った。合計で100万人以上が住居を追われ、すでに経済的困窮に直面していた都市部へと流れ込んだ。
気候条件が、これまでに10万人以上の命を奪ったと推定される紛争を引き起こした深刻な不安定化の一因となった可能性はないだろうか。そうであれば、気候変動の問題は、この地域の病弊に対して提案されている政治的・経済的処方箋に不可欠な要素として考慮されなければならないのではないだろうか。
エドワード・スノーデン事件は、トップ10トレンドリストで第4位となったサイバー脅威の影響を浮き彫りにした。中東に関して言えば、彼の暴露は、この地域に西側型の自由民主主義が誕生することを望む人々の大義を後退させたことは間違いない。英国の対外情報機関MI6の長官ジョン・ソーワーズは最近、「我々の敵は喜びに手をすり合わせている。アルカイダはそれを喜んで利用している」と述べた。より一般的に言えば、広範な諜報活動に関する暴露は、西側は偽善的で二枚舌であるという、この地域で広く共有された見方を強めた可能性が高い。
金融危機の絶頂期から数年が経過したにもかかわらず、トップ10トレンドでは依然として経済的課題が大半を占めており、なお修復すべき多くの損害が残っていることを示している。所得格差の拡大（第2位）、構造的失業の持続（第3位）、経済政策への信頼の低下（第6位）がいずれもリストに挙げられている。
ここでも、トレンド同士のつながりが見て取れる。世界的なメガシティの成長（第9位）は、都市計画担当者に、都市の繁栄を維持するため、経済、社会、環境政策を統合した一貫性のあるアプローチを求める機会である。オンライン上での誤情報の急速な拡散（第10位）は、我々がまだ十分に理解していない、オンラインでデジタルにつながった新たな文化の現象である。
リーダーシップにおける価値観の欠如（第7位）は、政府の経済方針に対する国民の信頼が低いことを、ある程度説明するものかもしれない。政治家が自らの利益のみに関心を持っていると人々が信じれば、政府が経済問題に対処する政策を立案し実行することを信頼しにくくなる。アジアにおける中間層の拡大（第8位）は、政治体制やその指導者に意外な影響を及ぼし、より高い教育を受け、力を持ち、より多くを要求する市民によって挑戦を受ける可能性がある。
基本的な信頼がもたらす正当性がなければ、民主的な環境の指導者は、深刻な社会・経済問題を根絶するために必要な、広範で時に苦痛を伴う改革を成し遂げることを望めない。懐疑的な国民からの選挙や世論による圧力の結果、重要な改革は絶えず突然覆される危険にさらされ、決して完了しないだろう。リーダーシップの価値観を向上させる取り組みは、実行可能で責任ある経済政策に不可欠な特徴を、確実に形成すべきである。
実際、近年の歴史は、長期的な変革を実現しようとする政府にとって、民主的な正当性がいかに重要であるかを示す事例をいくつも提供している。ポーランドのレフ・ワレサやチェコ共和国のヴァーツラフ・ハヴェルのような象徴的な指導者がいなければ、東欧における共産主義から自由市場社会への大きな移行は、はるかに多くの困難を伴っていたかもしれない。これらの人物は、南アフリカのネルソン・マンデラという、もう一人の偉大な移行期の指導者と同様に、旧体制に汚染されていなかったため、その信頼性によって、人々は大胆な改革を支えるために必要な指導者への信頼を得ることができた。
世界経済は回復しつつあるものの、経済的、政治的、環境的に持続可能な基盤へと世界を戻すには、まだ多くの取り組みが必要である。トップ10トレンドの中で、気候変動への対応の欠如は、最も効果的に対処されていないものとして最も高い順位となった。さらに、フォーラムのデータによれば、メディアやビジネスは、拡大する所得格差とリーダーシップにおける価値観の欠如に、はるかに多くの注意を払う必要がある。
これらの調査結果が示すように、我々は現状に満足してはならず、その複合的な根本原因に対処する解決策を見出さなければならない。効果的な対応策を策定するために、指導者や政策立案者は一直線に考えるのではなく、トレンド間の重要なつながりを描き出す必要がある。こうした多くが未開拓の交点の中にこそ、新しく革新的なアイデアが存在しうる。だからこそ、来週アブダビに世界の最も重要な主要思想家を集め、より良い未来を形づくることのできる新たなアイデアを議論し、具体的な提言を策定するのである。
ブログ記事「 2014年に世界が直面するトップ10トレンド」を読む。
執筆者：マルティナ・ギュアは、世界経済フォーラムの「 グローバル・アジェンダ・カウンシル・ネットワーク」の責任者である。カウンシルの年次総会である「 グローバル・アジェンダ・サミット」は、11月18日から20日までアブダビで開催される。
画像：2013年10月8日、レバノン南部の港湾都市シドン近郊の難民キャンプのテントから顔をのぞかせる、シリア出身の難民の少女。REUTERS/Ali Hashisho
