大学を卒業したとき、両親は私を呼び寄せてこう言いました。「たいていの人は、時間があるか、お金があるかのどちらかだ。両方を手にする方法を見つけるのが肝心だよ」。その前提は当時と変わらず今も真実ですが、今日の違いは、オンデマンド経済がこの二つのグループの間で取引する方法を提供していることです。実際、小規模ながら急速に成長するオンデマンド経済は世界中の商業行動に変革をもたらし、労働力管理や人事に広範な影響を及ぼしています。
組織は何十年にもわたり、コスト削減と効率向上を目指してきました。世界中の多くの企業では、好況時に採用し、不況時に解雇するという従来の「雇っては解雇する」モデルが今も残っています。人事部門が成熟した組織は、このやり方が近視眼的であり、その過程で価値ある重要人材を失うリスクがあると認識しています。その結果、企業には主に二つの選択肢が残されています。第一に、非中核業務を契約社員やプロジェクトベースのスタッフに外注すること。第二に、正社員の専門性を、より付加価値の高い業務に集中させることです。もちろん課題は、自社の中核労働力（給与支払い対象として雇用したい人々）と、柔軟な、あるいは拡張された労働力（臨時雇用者、契約社員、フリーランサーなど）を見分ける能力と洞察力を持つことです。これは容易なことではありません。実際、特に大規模な組織では、確かな労働力管理システムなしにこれを成功裏に実施することは不可能です。
最近、エコノミスト誌で「Workers on Tap（必要なときに呼べる労働者）」という素晴らしい記事を読み、ファイザーを例に挙げていました。2008年、製薬大手のファイザーは、現在では有名なPfizerWorksプログラムを通じて人的資本をより効率的に活用する戦略を採用しました。従業員の業務内容を分析したところ、採用された本来の高付加価値業務に集中する代わりに、データ入力、調査、PowerPointスライドの作成といった単調な作業に、従業員は実際には勤務時間の20～40％を費やしていることが分かりました。PfizerWorksプログラムは、職務そのものではなく、特定の戦術的業務を外注するために設けられました。ファイザーの従業員は、パソコンのデスクトップ上のボタンを一つクリックすると、PfizerWorksのサイトにアクセスできます。オンラインフォームに必要な作業を記入すると、その内容が二社の業務委託サービス会社のいずれかに送られます。
今日、アウトソーシング業界で新たな注目を集めているのがオンデマンド経済です。最もよく知られた例はおそらくUberでしょう。空港まで送ってほしいといったニーズを持つ人と、それを実現できるフリーランサー（この場合は自家用車をタクシーとして使う人）を結び付けています。オンデマンド経済は、柔軟な労働力と最新のスマートフォンの力を組み合わせています。ちなみに、現在のスマートフォンは1990年代のデスクトップパソコンを上回る計算能力を備えています。
働き方の 未来 に関する複数の調査から、従業員と雇用主の従来の関係に代わる選択肢が広く普及し、大手の西欧企業が「生涯雇用」という考え方を捨てるにつれ、従業員が柔軟性の向上を強く望むようになっていることが分かります。
一見すると、契約社員を活用することには大きな合理性があります。企業は迅速に人材を受け入れられ、成長目標の達成に不可欠です。需要に応じて、労働力をすばやく拡大したり縮小したりできます。そしてもちろん、従業員福利厚生を支払わずに済むことで得られるコスト削減は、収益にとって重要です。
では、オンデマンド型モデルへ完全に移行する可能性はあるのでしょうか。端的に言えば、ありません。独立請負業者には最低賃金や時間外労働、障害保険、失業保険に関する同じ雇用法が適用されず、その他の福利厚生も対象外となるため、従業員より費用が安いのは事実です。しかし、先ほど例に挙げたUberのようなオンデマンド企業は、労働者を誤って分類し、福利厚生を与えないことをめぐり、法的な異議申し立てや処罰を受けるケースが増えています。短期的な金銭的制裁を受ける可能性に加え、こうした訴訟は長期的には多くのオンデマンド企業のビジネスモデルそのものを脅かしかねません。実際、Uberは現在、一部の国で違法となっています。
人事の観点から個人的には、中核となる戦略的人材と、プロジェクトベースの臨時人員配置を組み合わせる状況が今後も続くと考えています。これには独自の課題が伴います。労働力が変化しているのなら、労働力管理システムに求められる要件も当然変わらなければなりません。正社員に関して持つのと同じ洞察力をもって、オンデマンド型労働力を調和のとれた包括的な方法で効果的に管理することは、そもそも可能なのでしょうか。このブログの第II部では、これが人事リーダーにとって実は好機である理由と、中核労働力と外部労働力双方のニーズを調整する最善の方法を説明します。
本記事は SAP Community Networkとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：Eric Brunelleは、SCNの寄稿ライターです。
画像：ビジネスウーマンが、ラ・デファンスのアーチの下を通り抜ける姿がシルエットになっています。REUTERS/Christian Hartmann
