この記事は最初に The World Bank’s Transport for Development Blogに掲載されました。
もし魔法の杖があれば、特に途上国において何百万人もの人々の自宅から職場までの毎日の通勤を速やかに和らげられるでしょう。その杖があれば、私たちは確実にできる限り使うはずです。残念ながら、手早い解決策を見つけるのに苦労することが多く、結局は実現までに非常に長い時間がかかる大規模プロジェクトに頼ることになります。
大型プロジェクトは、経済的な効率性やより大きな効果のために正当化されることが多いものの、毎日の通勤をすぐにより 利用しやすく、手頃な価格で、受け入れやすいものにできる解決策は、ないのでしょうか？ 注意していただきたいのは、 アクセシビリティ は、仕事、教育、医療、余暇施設への移動をより容易にする要因の一つにすぎません。 また、交通は低所得の利用者にとっても手頃な料金であることが求められ、 かつ頻繁に運行され、快適さと安全性の観点からも受け入れられるものでなければなりません。多くの新興途上国では、これが実現しておらず、毎日の通勤が試練となって、仕事に行き無事に帰宅できるかを心配しなければならない労働者の生産性にも影響を及ぼしかねません。
したがって、先進国と新興国の都市におけるモビリティの格差を本当に縮めたいのであれば、より創造的になり、より大規模で費用のかかるインフラが建設されている間にも、既存の交通システムに新たな情報通信技術（ICT）を導入することさえ必要です。そうすることで、大型プロジェクトが実施されている間も、ある世代の利用者に前向きな影響を与えることができます。
実際、主要バス路線の再編、新たなバス専用道の整備、鉄道の再活性化や地下鉄の建設などの主要プロジェクトを準備している間にも、スラム居住者の世代は、あらゆる種類の公共交通機関への「アクセシビリティ」が極めて限られているため、こうした将来の改善の恩恵すら受けられずにいます。
私の主な主張は、各国が、毎日の通勤に苦しむ低所得者の負担を和らげるために、洗練されてはいないものの大規模な取り組みを直ちに開始する必要があるということです。大型プロジェクトが議論され、計画され、しばしば破棄されている間も、待っている余裕はありません。そうすれば、各国がバス高速輸送システム（BRT）、鉄道、地下鉄を建設するのに要する4〜8年の間に、国民は都市交通のアクセシビリティ、手頃な価格、受容性を速やかに改善でき、しかも政府にとっては低コストで済む可能性があります。
記憶しているところでは、例えばブラジルでは1970年代に、スラム街へ通じる舗装道路プログラム（PROPAV）と、犯罪を減らすための照明を備えた屋根付きバス停へのより良く、より容易なアクセスを組み合わせたことで、特に雨季において、それまでミニバスが入れなかった貧困地域へのミニバスの乗り入れが促進されました。このプログラムは一定の需要水準までは非常に成功し、大きな遅延もなく、数百万人の日常利用者の通勤を、ドアツードアでも、主要幹線システムへの接続でも促進しました。
ここで、同じミニバスに、より排出効率の高いエンジン、バス停への到着を示すICT、運賃収受と、これら支線システムと主要幹線システムの統合を容易にするカードリーダーを備えたところを想像してみてください。私見では、その効果はアクセシビリティの向上だけでなく、通勤者の快適性と安全性を高めることによる受容性の向上にもつながるでしょう。しかも、それらすべてを短期間で、低コストで実現できます。
批判派は、道路を基盤とするこれらの解決策は移動を促進するどころか、むしろ渋滞を増やすだけだと言うかもしれません。その指摘にはある程度の真実があります。しかし、大型プロジェクトが建設されている間の時間稼ぎとして、新たなICT技術によって既存の交通システムの一部を近代化することは有効だと主張することもできます。さらに、幹線回廊が建設された後でも、そこへのアクセスが容易になれば利用者数は増加するでしょう。大型プロジェクトが議論されている間にも、各国は仕事や各種サービスへのアクセスが欠如することで世代が苦しむことを放置することはできません。
自治体への融資が常に容易とは限らないため、私の提案は、自国の資金でこれを実施する意欲のある国で、この新たなアプローチを試験的に導入することです。それはブラジルで成功したプログラムを基礎としつつ、現在利用可能なあらゆる技術的進歩を取り入れ、通勤をよりアクセスしやすいものにするというものです。
もちろん、克服すべき制度上の障害もあり、主なものはミニバス所有者を取りまとめることです。ミニバス所有者はしばしば強力な政治勢力や不透明な利害と結びついています。アクセシビリティと受容性をより確実なものにするには、適切な計画が必要になるでしょう。また、手頃な価格が問題にならないようにするには、政府と幹線事業者による協調的な取り組みが求められる可能性もあります。
結論として、新興国の一部における既存の交通手段に目を向け、新たなICT技術で近代化を図れば、より短期間で利用者へのサービス水準を向上させることが可能となり、ひいては人口の下位40％により早く恩恵をもたらすことができます。これは、大型プロジェクトが適切に計画・実施されている間に、途上国と先進国の間にある大きなモビリティの格差の縮小にも寄与するでしょう。
本記事の掲載は、世界経済フォーラムによる見解の支持を意味するものではありません。
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著者：Jorge M. Rebelo は、元世界銀行（WB）の主席交通スペシャリストで、現在は大量輸送および貨物物流のコンサルタントとして活動しています。
画像：ラッシュアワーに市内幹線道路で渋滞に並ぶ車両。REUTERS/Fabrizio Bensch.
