最近のエデルマンの報告書によると、雇用主からの情報に対する私たちの信頼は、政府からの情報に対する信頼を上回っています。
また、企業が長期的な成功を収めるうえで、従業員は顧客を抜いて最も重要なステークホルダーとなっています。
組織心理学者は、社会、環境、人間性に関する課題への一層の取り組みを求める世界の従業員の声に企業が応え、信頼を得る必要があると説明します。
やかんから立ち上る湯気は、水が沸騰寸前であることを知らせます。企業の社会的責任、多様性と包摂、ESG、そして社会正義をめぐる数十年にわたる議論が、熱を高めてきました。気候変動、企業文化、そして職場におけるメンタルヘルス危機への関心も、大きく影響しています。メディアや従業員から高まる圧力をいち早く感じ取り、行動を起こした企業もあります。一部の企業では、より大きな責任感に突き動かされ、すでに取り組みが始まっていました。しかし、多くの企業は熱気の中でくすぶり続け、行動を迫られるまで対応を先延ばしにしています。
雇用主の権限と責任は大きくなっている
生活と生計の脆弱さによって、パンデミック後に持続可能と考えられる暮らしを支えられない、老朽化し衰退する社会システムに大きな注目が集まっています。雇用主への圧力を高めているのが、情報経済です。ソーシャルメディアに後押しされ、企業の社会的責任に関する報告書、見せかけのメディア出演、言葉と行動の不一致を明るみに出そうとしています。組織が職場文化を定義し、実践できるよう支援するなかで、私は、決意の表明と行動を求める質問や要望がリーダーたちに殺到する様子を見てきました。
パンデミック前にあったサウナのような熱気は、今や大半の企業にとって耐えがたいはずです。従業員の採用と定着をめぐる圧力、「大退職時代」に伴う離職への対応、そして有害な企業文化への説明責任を求める声は高まる一方です。それらは今や、離職を予測する上位5つの要因の一つとなっています。MITによると、湯は急速に沸き、若い世代がコンロのつまみを回し続けるなか、やかんは大きな音を立てて鳴っています。
最近実施された、2022年の世界のZ世代とミレニアル世代を対象とする調査では、デロイトによると、若者とミレニアル世代の5人に2人近くが、自分の価値観に合わないという理由で仕事や職務を断ったと答えています。社会正義や環境への影響に関する雇用主の姿勢と貢献、そして多様で包摂的な文化を築く取り組みに満足している人は、5年以上にわたって雇用主のもとで働き続けたいと考える傾向がより強くありました。
一方、デロイト（PDF）によると、気候変動対策に雇用主が強く取り組んでいると考える人は、Z世代でわずか18%、ミレニアル世代で16%です。従業員が求め、必要としているものと、雇用主が提供し慣れてきたものとの間には、大きな隔たり、社会的な認知的不協和が生じています。
多くの人にとって、新型コロナウイルス感染症は死について考え直す契機となり、ほかの人々にとっては、次々と訪れる実存的危機の始まりとなりました。しかし、パンデミックはまた、情報やリーダーシップについて私たちが最も信頼する制度や機関を見通す機会ももたらしました。たとえば、社会を結びつける役割を果たし得る政府やメディアは大きな打撃を受け、今では分断を助長する傾向にあります。
信頼において、政府より雇用主が上位に
「2022年エデルマン・トラスト・バロメーター報告書」（PDF）によると、政府とメディアは、企業やNGOに比べて、分断を最も強く助長する存在と見なされています。これは企業、組織、そして働く世界にとって何を意味するのでしょうか。
社会を結びつける政府やメディアの能力への信頼と確信が低下するなか、NGOや企業は、社会問題に取り組むために自らの発信力を活用するよう圧力を感じています。場合によっては、その能力や意欲を超えることまで求められています。雇用主からの情報に対する私たちの信頼は政府からの情報に対する信頼を上回っており、雇用主への圧力はさらに高まっています。
疑問は尽きません。この変化にどう備えるべきでしょうか。企業は社会正義、環境への影響、多様で包摂的な文化を築く取り組みに注力する必要があるのでしょうか。社会問題について企業が立場を示し、中立でいないことが期待されるのでしょうか。働く世界やリーダーシップは、私たちが知る形から変わる必要があるのでしょうか。
どれも答えはイエスです。そして……
次に問うべきなのは、特にまだやかんの中にいる方にとって、どうすれば外に出て遅れを取り戻せるかです。パンデミック後、従業員は顧客を上回り（PDF）、企業が長期的な成功を収めるうえで最も重要なステークホルダーとなりました。共に生み出すインパクトは、従業員の雇用主への信頼を築きます。行動を求める従業員の声が高まる今、企業は社会的インパクトへの取り組みを一段と強化すべきです。企業は変化を結びつける力となり、不満が渦巻く熱を冷まし、最も重要な資源である人々にとって、耐えられ、成長できる環境を提供できます。
