多くの人は、新しい仕事に移る前に、「いくら報酬をもらえるか」「新しい肩書きは何か」「どこで勤務することになるか」と自問する。しかし、私たちは正しい問いを立てているだろうか。給与、勤務地、肩書きはいずれも短期的なインセンティブにすぎず、仕事への満足度を左右する鍵ではない。
新しい仕事を引き受ける前に自分に問いかけるべき質問は、以下の9つである。
1. 自分は挑戦を与えられるか？
より気楽な役割に移れば生活が楽になり、くつろげると考える人もいる。しかし時間が経つにつれ、自分は役に立っていないと感じるようになるだろう。かつて自分がいた立場の下にいる人たちは、エネルギーに満ち、頂点を目指して意欲的になっている。挑戦は非常に重要である。野心、目標、ターゲットを持つことができるからだ。役割の中で前進するにつれ、楽しみや達成感も得られる。したがって私の考えでは、新しい仕事を検討する際に最初に確認すべき要素は、職務記述書に示された挑戦の内容である。
2. 自分は公正に評価されるか？
将来の人事責任者に尋ねるべき基準の一つは、自分が適切に評価されることを保証するためにどのような方針や手続きが設けられているかである。年末の賞与、昇給、肩書きは、純粋に「重要業績評価指標」（KPI）のみに基づくのか、それとも満たさなければならないその他の指標や分野があるのか。
KPIを完全に達成できない場合もあるが、効果的なチームワークや全体目標の達成など、別の方法で補えることもある。期中または年末の評価面談で上司と向き合うとき、適切に評価されていると感じられ、社内のコミュニケーションが透明であり、自分の進むべき方向が分かっている必要がある。
国際企業の中には360度評価を導入しているところがある。これは、6か月ごとに自分が上司を評価する機会もあるということである。これにより、いかなる支障も上層部に確実に伝えられる。
3. どのようなインセンティブがあるか？
給与の引き上げは断りにくいものだが、転職を決める前に、求人オファーに含まれる隠れたインセンティブも確認すべきである。例えば、現在の会社Xでの給与が10kで、会社Yから15kの入社オファーを受けたとする。50%の増額であり、移るべきだと考えるかもしれない。しかし、そこが誤りである。
会社Yに入社する前に、必ず従業員ハンドブックを読むべきである。インセンティブ制度に大きな変更があることに気づくかもしれない。例えば、会社Xは10kの給与に加えて、子どもの教育費の補助、携帯電話、歯科治療の補償などの福利厚生も提供している。一方、会社Yはそれらの福利厚生を一切含んでおらず、そのため実際には以前より少ない収入になってしまう。多くの人がここで陥る。私は人事責任者に対し、こうした隠れたインセンティブをもっと積極的に打ち出し、周知するよう勧めたい。また、従業員が受けられるすべての権利を示す人事マニュアル専用の導入研修を実施することも勧めたい。
4. 新しいことを学べるか？
これは測定が多少難しい項目である。ある仕事から別の仕事に移るとき、新しい会社に、同社に不足しているサービスや必要な専門知識を提供することが求められる。ここで問うべきことは、「自分は何を学べるか」である。誰にでも学ぶ余地があり、どれほど上級の地位にあっても、視野を広げ知識を深める余地は常にある。どのような学習・能力開発の機会が提供されるのか。海外経験を得られるか。専門家から学べるか。優良企業は年次の学習・能力開発コースを提供するため、それがどれほどの価値をもたらすかを見極める必要がある。
5. 新しい上司はどのような人か？
良好な職場環境を構成する要素の一つは、優れた上司である。私の経験から言えば、完璧な上司などは存在しない。しかし探すべきは、仕事の内外で尊敬できる人物であり、たとえ退職することになっても、その人物と安定した関係を保ち続けられるような相手である。優れた上司は、常に部下の成功と成長を願うものである。自分が成長し、成果を上げられているなら、それは上司が今の自分を育てるうえで優れた仕事をしてくれたことを意味する。だから少し調べて、LinkedInなどで可能な限り情報を集めるとよい。将来の上司を推薦したのは誰で、何人いるかを確認しよう。将来の入社先の人々に彼について尋ねることも、正当な権利である。
6. オフィスの空間や周辺環境はどのようなものか？
小さな共有デスクやワークテーブルなど、皆の真ん中で人との交流の中にいることを好む人もいる。一方で、プライバシーが与えられた個室を望む人もいる。いずれにせよ、この質問も新しい仕事に入る前に尋ねるべきである。自分が新しい環境で快適に過ごせることを確認する必要がある。環境は業務遂行能力に影響しうるからである。
7. 柔軟性はあるか？
分野によっては、勤務時間は何があっても必ず守らなければならない。しかし職場によっては、割り当てられた業務を完了できる限り在宅勤務も可能なほど柔軟な環境もある。自分にとってそれがどれほど重要かによって、これもインセンティブとみなせるだろう。そのため、面接の過程でこの点について必ず確認すべきである。
8. どのようなワークライフバランスを提供しているか？
中には、常軌を逸した長時間労働や長い勤務日を選ぶ人もいる。しかし、自分が向かう先に何らかのワークライフバランスがあるかを必ず確認すべきである。これには、家族とともに参加する社内のお出かけ、長期休暇、産休・育休などが含まれうる。こうした質問は面接の際に人事担当者へ尋ねるべきである。自分にとって何があるのか、さらに家族にとって何があるのかを確かめる必要がある。
9. 経営陣は健全な職場環境をどのように捉えているか？
健全な職場環境の推進は、トップから生まれるものである。経営陣がその利点を信じている必要がある。例えば、私の前職を挙げよう。私はサウジアラビアでKPMGに勤務していたが、同社の主眼は「選ばれる雇用主（employer of choice）」と認められることだった。
在職中、会長自らが率いる経営陣は、同王国で最良の企業の一つとなるために可能なあらゆることを行った。5年連続で「Best Company to Work For」調査に参加し、毎回トップ3にランクインした。これは、リーダーシップ、透明性、そしてオープンドア方針の成果である。
移る前にこれらの質問を検討してほしい。お金で物は買えるが、1日8時間、笑顔でいさせてくれるわけではない。
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執筆者：Khalid Alkhudair、Glowork創業者兼CEO、 Young Global Leader、 Global Shaper 、および 中東・北アフリカに関するGlobal Agenda Councilのメンバー。
画像：2013年3月18日、ニューデリー郊外ノイダにあるTech Mahindraのオフィスビルで机に向かう従業員たち。REUTERS/Adnan Abidi
