社内メモ、ファクス、秘書、書類整理を覚えていますか。かつて当たり前だったものの多くは、現代の職場ではほぼ時代遅れになりました。それでは、今年生まれた子どもたちにとって、将来の職場はどのようなものになるのでしょうか。彼らが働き始める頃には、次の4つは賃金を現金で受け取ることと同じくらい古めかしく感じられるかもしれません。
危険な作業
建設から深海掘削、鉱業から溶接まで、現場の最前線で働く人々は、しばしば大きな危険を伴う仕事に従事してきました。厳格な労働安全衛生法が導入されても、消防士、原子力科学者、ダイバーなど多くの労働者は、選んだ職業ゆえに、危険な環境に入り、大きなリスクに向き合うことを今なお求められています。
ロボットは、人にとって最も危険な仕事を引き継ぐのに最適です。雇用主にも、こうした仕事を担うロボットを開発する強い動機があります。自社の従業員を守り、負傷による休業時間と補償金の支払いをどちらも減らせるからです。
スタンフォード・ロボティクス研究所は最近、予測不能な環境で基本的な計画を立てられる海中探査ロボットを発表しました。「オーシャンワン」と名付けられたこのロボットは、地中海の海面下100メートルに沈む船の残骸を探査することに成功しました。
ロボットは、山火事、洪水、地震への対応など、幅広い緊急対応用途でも実験されています。サンディア国立研究所は最近、「ロボット・スウォーム」技術を使った雪崩救助に関する情報を公開しました。犠牲者がわずか30分で命を落とすこともあるため、こうした状況では群ロボット技術が特に有用です。
人工知能が職場に及ぼす影響を懸念する人は多いものの、可能な限りリスクの高い作業をロボットが担うのは望ましいことだと、ほぼ誰もが認めています。
9時から5時までの勤務
午前9時から午後5時までが「標準的な」勤務時間と考えられていた時代がありました。その後、技術の進歩とともにグローバル化が進みました。
今では多くの労働者が、必要なときに必要な場所から簡単に仕事にアクセスできるため、リモートワークをする人が増えています。その結果、「決まった勤務時間」という考え方は時代に合わなくなり、多くの雇用主は、仕事をやり遂げることが大切だという姿勢を取るようになりました。
一方、グローバル企業は、さまざまな地域から最も優れた人材を最も低いコストで確保する傾向を強めています。たとえば、フィリピンのコールセンター従業員が現地時間ではなく英国時間に合わせて働くよう求められることもあれば、24時間体制の交代勤務をする人もいます。
さらに、企業がスキル不足を補う最適な人材を探すため、オンライン・プラットフォームを簡単に利用できるようになり、フリーランスの数も増えています。
「フリーランス・イン・アメリカ：2017年」報告書によると、現在、米国の労働者の36％に当たる5,730万人がフリーランスとして働き、経済に年間約1.4兆ドルをもたらしています。フリーランスは2027年までに労働者の過半数を占める見通しです。フリーランスの仕事は通常、複数の顧客を相手にするため、9時から5時までの勤務文化は終わり、必要な仕事を必要なときに行う働き方へと移行しています。
さらに、いわゆる「ギグ・エコノミー」があります。フリーランスと短期契約の両方を含みますが、基本的には企業組織内での恒久的な職がなくなることを意味します。
ギグ・エコノミーに参加することの利点と欠点、そして関係企業の責任をめぐっては、現在、激しい議論が交わされており、労働者と雇用主の間では数多くの訴訟が起きています。それでも、ギグ・エコノミーを選ぶ労働者は増えており、自らの意思で参加するのは、固定された勤務時間よりも柔軟性を求めているからです。
現金とカードによる支払い
現金を扱い、お釣りを数え、銀行に預けることは、美容院、レストラン、スーパーマーケット、タクシー、レジャー施設など、多くの小規模な小売業やサービス業の仕事に欠かせませんでした。高額の支払いは着実にクレジットカードに移行し、「タッチ決済」などの非接触決済はごく少額の取引にも広がり始め、現金は徐々に姿を消しています。
キャップジェミニの『ワールド・ペイメント・レポート2017』によると、世界の現金以外の取引件数は2014年から2015年にかけて11.2％増加し、4,331億件に達しました。これは過去10年間で最も高い伸びです。
しかし、それだけではありません。デビットカードやクレジットカードも不要になる可能性があります。現在は、次のようなサービスを使ったスマートフォン決済をはじめ、さまざまな選択肢があります。Apple PayやGoogle Walletのほか、次のような決済プラットフォームもあります。PayPalやSquare。
こうしたデジタル決済システムさえ時代遅れになるかもしれません。次世代の労働者は、究極の利便性を求めて、手にマイクロチップを埋め込むことを選ぶかもしれません。ショッピングモールや繁華街で暗号資産が普及し、実際の支払いに使われるようになるかどうかは、その先の話です。
多くの現役労働者が記憶にもない現物の賃金袋と同じく、一般的なレジや現金登録機も、仕事の歴史のごみ箱に捨てられる可能性がますます高まっています。
椅子
コンピューターによって職場は大きく改善しました。ただし、重要な問題がひとつあります。画面の前に座って過ごす時間です。座りすぎは新たな喫煙とも言われ、心臓病や肥満から、腰痛、脳卒中、大腸がんまで、さまざまな健康問題の原因とされています。
椅子のない会議室はすでに人気を集めており、会議をより活発で効率的にするとともに、デスクチェアから離れて休む機会をもたらします。立ち作業用デスクや、立ち姿勢と座り姿勢を簡単に切り替えられるデスクも普及しつつあります。
立ち止まる暇はありません。ゆっくり体を動かしながら働けるトレッドミル・デスクやエアロバイク・デスクも、一部のオフィスで導入が検討されています。GoogleやMicrosoftなどの企業は、従業員向けにトレッドミル・デスクを導入したとされています。
医学誌ランセットは、142カ国で座りがちな生活習慣が広がった場合の経済的影響を推計し、2013年にはその損失が世界全体で巨額の675億ドルに上ったと算出しました。
ですから、オフィスの椅子を当たり前だと思わないでください。世界経済にも、会社にも、健康にも大きなコストをもたらすなら、ファクスやカーボン紙など、ほかの時代遅れのオフィス用品と同じ道をたどる可能性があります。
