乳児死亡率の低下、衛生環境や医療の進歩、公教育、生活水準の向上が、新たな長寿の時代をもたらしました。
社会制度、経済政策、社会規範は、こうした急速な変化に追いつくよう進化していません。
マーサ・ディーヴィー氏は、100年の寿命が現実となった今日に合わせて、制度、慣行、規範の再設計に着手する必要がある理由を説明します。
私たちはしばしば、高齢化社会をめぐる議論を、「灰色の津波」にのみ込まれる経済という危機のシナリオと混同します。命が尽きる前に枯渇しかねない社会保障や年金基金の破綻も、一部で広められている懸念です。こうした固定観念は、高齢者が経済の生産性を低下させ、社会資源を浪費するという時代遅れの前提に基づいています。
年齢層の多様な人々が暮らす社会の経済的可能性について、将来を見据えた長寿の視点を取り入れれば、この考え方に異議を唱えることができます。そうした視点に立つことで、高齢者が社会の利益や経済の発展に、より意義深く、重要で、測定可能な形で貢献できることが見えてくるかもしれません。より健康で公平な社会の基盤を築けば、健康長寿がもたらす多様な機会を、人種、地域、社会経済的地位を超えて共有できます。
健康長寿の機会を実現する
この200年間、世界各国の人々は健康面で目覚ましい進歩を遂げ、それが平均寿命の延びにつながりました。今、私たちはかつてない長寿の時代に入ろうとしています。2000年以降に先進国で生まれた子どもの大半は、100歳以上まで生きると見込まれます。100年の人生が個人、企業、地域社会、政府にもたらす影響は計り知れません。それでも、長寿に対応できる社会を再構想する責任は、政府だけが負うものではありません。民間部門、政府、医療、学術界、慈善団体から最良のアイデアを集める、あらゆる人々と分野が取り組むべき課題です。
スタンフォード長寿センターは、「新しい人生の地図」と題する取り組みを開始しました。人間の経験における最も根本的な変化の一つには、100年の人生を歩む方法にも、同じほど重大で創造的な変革が必要だと考えたためです。私たちは、マーサ・ディーヴィー氏（スタンフォード長寿センター副所長、上級研究員）に、現在の若者が将来高齢者となる前に何をすべきか、そして新たに得られる30年の人生を最大限に生かす方法について話を聞きました。マーサ氏と専門家チームは、世界経済フォーラムのストラテジック・インテリジェンス・プラットフォームにも、高齢化と長寿に関する分析を寄稿しています。
早い段階から長寿に目を向ける
退職への備えと長寿に関する専門性を高めようと思ったきっかけは何ですか？
職業人生のかなりの部分を金融サービス業界で過ごし、インターネットやオンライン取引が始まった初期にも携わりました。インターネットは、投資家と関わるまったく新しい場をもたらしました。個人がより多く貯蓄し、経済的に安定した将来に備えられるよう、私たちは多くの時間を費やしました。うまくいった取り組みもあれば、そうでないものもありました。私は乳児の子どもと家で過ごすために退職しました。その後50歳が近づき、「老い」が以前より現実味を帯びてきた頃、ローラ・カーステンセン博士に出会いました。心理学者で、スタンフォード長寿センターの創設者です。彼女は、単なる加齢ではなく、長い人生を生きることに関する現実社会の問題に取り組むセンターを設立したいと考えていました。課題を形づくるため、学術界の外にいる「実社会」の人々を採用していました。
教育は人生の早い時期に受けます。人々は20代前半で働き始め、65歳で退職するまで同じ雇用主のもとで働き続ける人もいます。100歳まで生きる人にとって、このモデルは時代遅れに見えるかもしれません。同センターは、心理学、社会学、マーケティング、教育、経済学、金融、工学、公共政策、公衆衛生、医学など、複数の分野を結集することを目指しています。100年の人生をより充実させるため、何を変えるべきかを検討しています。
科学的知見によれば、高齢になっても身体が健康で、経済的に安定し、頭脳が明晰であれば、老年期の多くの問題は薄れていきます。そのため私たちは当初から、移動能力、認知機能の維持、経済的安定に注目してきました。
これほど多くの世代が同時に生きる時代は、かつてありませんでした。何が今の状況をもたらし、世界の労働力にどのような機会を生み出しているのでしょうか？
今日の長寿をめぐる物語は、高齢者だけのものではありません。実際には、赤ちゃんの物語です。平均寿命が劇的に延びたのは、主に乳児や若者の死亡が減ったためです。1900年、米国で生まれた赤ちゃんの25%は5歳になる前に亡くなっていました。平均寿命が延びたのは、主として赤ちゃんの命を救ったからです。また、公衆衛生プログラム、水路の浄化、牛乳の殺菌、制度化された廃棄物収集システム、予防接種、公教育も整備されました。より多くの若者が年を重ね、より健康に暮らせるようになっています。
今日の長寿をめぐる物語は、高齢者の話ではありません。実際には、赤ちゃんの物語です。
マーサ・ディーヴィー、スタンフォード長寿センター
世界の労働力への影響は甚大ですが、その全容はまだ明らかになっていません。以前、労働力は3世代または4世代で構成されていました。今では5世代、さらには6世代が共に働いています。あらゆる世代に対する固定観念が広まっていますが、その多くは事実ではありません。増えつつある研究では、多世代が共に働く職場の方が生産性が高く、従業員の離職率が低く、従業員満足度が高く、雇用主に対する印象も良好だと示されています。これは、職場における多様性全般に関する研究とも一致します。経済的な利点もあります。人々がより長く労働力にとどまると、GDPが大幅に増加します。
生涯学習は長寿の鍵
高齢化社会をめぐる議論では、人生の後半を、脆弱さや依存が特徴となる時期として描くことがよくあります。この議論では何が最も誤解されているのでしょうか。また、長寿の視点を持つとはどういうことでしょうか？
従来、人生は子ども時代から教育、仕事、退職へと進みます。長寿化によって、人生のあらゆる段階を延ばせるようになります。教育、仕事、介護の期間を人生の道のりに織り込んだ、複数の道筋をつくることができます。子どもがより長く「子どもらしく」過ごせるようにすると、長期的な健康上の利点があることが研究で示されています。
生涯にわたる教育にも価値があります。長寿化は働く期間の長期化につながる可能性が高く、仕事、休息、学び直しの期間の間を行き来できる「再参入・離脱の仕組み」を含めるべきです。
医療の進歩や新たな技術によって、寿命は延びています。しかし、社会保障制度や退職制度はそれに追いついていません。退職への備えとは何を意味し、なぜ重要なのでしょうか？
退職への備えとは、退職後に経済的に安定して暮らせるよう準備し、その状態を実現することです。従来の定義のように労働力から離れる期間を指す場合もあれば、近年増えているように、労働時間を減らし、より柔軟に働く期間を指す場合もあります。望む生活水準を維持するには、計画と経済的資源が必要です。
これは、特に米国でますます重要になっています。雇用主が従来型の年金制度（確定給付型）から、従業員拠出型の任意加入制度（確定拠出型年金）へ移行しているためです。退職後に過ごす年数が増えることにも備えながら、労働者自身が退職準備にいっそう主体的に取り組む必要があります。多くの専門家が懸念しているのは、多くの退職者が退職後の収入で賄える期間を超えて生きる可能性です。
教育、健康、長寿には強い関連があります。生涯学習は、長寿に対応できる地域社会づくりにどう役立つでしょうか？
長生きすれば、働く期間も長くなる可能性が高いでしょう。従来の退職年齢を超えて働くことには、健康や長寿に利点があるという証拠が増えています。より長く、精神的、社会的、身体的に活動し続けることは、健康に有益です。働く期間が延びれば、再訓練やスキルの習得し直しが必要になります。雇用主や教育関係者は、これを支えるプログラムや環境を整える重要性を認識しつつあります。
ダブリン・シティ大学で始まった取り組みの一つが、年齢にやさしい大学グローバル・ネットワークです。プログラムや方針を通じて、年齢に配慮し、あらゆる年齢層を包摂することに取り組む高等教育機関のネットワークです。
長寿を支えるための具体策
高齢化と長寿の課題に対応し、人生に加わる30年を最大限に生かすため、政府、医療、保険会社のリーダーにどのような助言をしますか？
予防を重視した質の高い医療サービスを、すべての人が利用できるようにする。
質の高い保育と幼児教育に投資する。
地域社会や職場における多世代構成の価値を認識する。
雇用主が高齢の労働者を採用し、雇用を継続するよう促すインセンティブを設ける。
より長く働き、退職を遅らせるよう個人に促す。
世代間交流の機会をつくる。
投資する。「長寿に対応した」都市や地域社会に投資する。歩きやすい空間、緑地、充実した公共交通機関、世代間交流の場を備え、気候変動への耐性を持つ都市や地域社会を実現する。
