保健専門家らは水曜日、マラリア対策の再強化と資金の拡充により、今後5年間で3億5,000万件の感染を防ぎ、英連邦諸国で65万人の命を救える可能性があると述べた。
致死性の蚊媒介感染症であるマラリアを根絶する取り組みを再び活性化させるため、慈善活動家、企業幹部、資金拠出国およびマラリア流行国の閣僚らが、研究とイノベーションを推進し、マラリア予防策や治療へのアクセスを改善するため、27億ポンド（38億ドル）の拠出を約束した。
マイクロソフト共同創業者で慈善活動家のビル・ゲイツ氏が主導する中、各国のリーダーはマラリア対策への気の緩みを戒めた。この病気では毎年約50万人が命を落としており、その大半は乳児や幼い子どもだ。
過去20年間でマラリアの感染者数と死亡者数を減らす大きな進展があった一方、世界保健機関（WHO）によると、2016年には10年ぶりに感染者数が増加に転じ、一部地域では再流行が起きた。
保健専門家によると、この病気が根強く残る一因は、病気を媒介する蚊と原因となる寄生虫が、それらに対抗するための殺虫剤や薬剤への耐性を獲得していることだ。また、2010年以降、マラリア対策への世界的な資金が停滞していることも一因である。気候変動や紛争もマラリアの流行を悪化させるおそれがある。
「歴史が示しているように、マラリア対策に足踏みは許されません。前進するか、再流行のリスクを負うかです」とゲイツ氏は、水曜日にロンドンで開かれる「マラリア・サミット」を前に発表した声明で述べた。
サミットを共同開催する慈善基金、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団は、数十億ドル規模の基金であり、マラリアを根絶することを目指す研究開発に充てるため、2023年までに追加で10億ドルを拠出すると表明した。
「マラリアは予防でき、治療でき、最終的には打ち負かせる病気です。しかし、マラリア対策の進展は約束されているわけではありません」とゲイツ氏は述べた。「今日が転換点となることを願っています。」
マラリア・サミットは、今週ロンドンで開かれる英連邦首脳会議（CHOGM）に合わせて開催された。主に旧英国植民地である英連邦の53か国は、世界人口のわずか3分の1が暮らす地域であるにもかかわらず、マラリアの影響を不均衡に大きく受けており、世界全体の感染者数と死亡者数の半分以上を占めている。
サミットで発表された新たな資金拠出と研究の約束の中で、エイズ、結核、マラリア対策のための世界基金は、2018年から2020年にかけて、マラリア流行国46か国に20億ドルを投資すると述べた。
製薬企業のGSKとノバルティスも、マラリアの研究開発への投資をそれぞれ1億7,500万ポンド（2億5,000万ドル）と1億ドル増額した。また、農薬企業5社は、蚊を駆除する新たな方法の開発を加速する共同事業を立ち上げた。
