単一の超大国が主導する時代は終わり、影響力を持つ国々がひしめき、競い合う局面に移ったと、ロバート・ムガーは述べる。
相互依存の武器化とナショナリズムの再燃により、リベラルな国際秩序の伝統的な基盤は解体された。
今後の安定には、中堅国と改革された国際機関が関与する、交渉による協力の寄せ木細工が必要だ。
現在の世界的な混乱を説明しようとするとき、分析者は単一の原因に注目しがちだ。多くの人にとって、それは近年の取引主義的ポピュリズムの波であり、多国間の枠組みを解体し、従来の同盟に混乱をもたらしている。他方では、欧州や湾岸地域で領土をめぐる高強度の紛争が再発し、冷戦後の取り決めが公然と拒絶された瞬間だと見る人もいる。より構造的な視点に立つ人々にとっては、世界の覇権が移り変わるなかで生じる地政学的な摩擦が原因だ。どの説明も現実の一面を捉えている。しかし、どれも十分ではない。
率直に言えば、事態はもっと複雑で、その影響もより重大だ。
世界的混乱を引き起こす7つの要因：世界はなぜ崩れたのか
近年の世界的混乱を引き起こした第1の要因は、一極体制の終焉だ。冷戦後の秩序は、ルール、市場、安全保障の保証を支える能力と意志を備えた覇権国を基盤としていた。その条件はもはや成り立たない。冷戦終結以降、世界的に影響力を持つ国の数は3倍になり、13カ国から34カ国へと増えた。その結果は新たな勢力均衡ではなく、中堅国がより大きな行動の余地を持ち、従来のように従う理由が薄れた、より混み合い競争の激しい地政学的状況だ。
第2の要因は、2022年のロシアによるウクライナ侵攻だ。おそらく過去10年間で最も大きな混乱を招いた出来事である。これは単なる地域紛争ではなかった。安全保障理事会の常任理事国による、国連憲章体制への直接的な攻撃だった。また、世界的な再編を促し、亀裂を露呈させた。西側諸国の政府が無視したがってきた亀裂だ。アジア、アフリカ、南北アメリカの国々の過半数は、おおむねモスクワを非難することを避けた。このことは、リベラルな秩序を支える規範上の合意が、ブリュッセルやワシントンから見えたほど強固ではなかったことを示している。
第3の要因は、構造的に最も重要なものでもある。中国、インドをはじめとする新興勢力の経済的台頭と、絶対的なものではないにせよ、米国の経済的な中心性の相対的な低下だ。1990年、中国が占める世界GDPの割合は約4%だった。現在は約19%に達している（購買力平価ベース）。一方、米国は過去30年間、世界GDPの約25%を占めてきた。失われたのは米国の優位性ではなく、米国だけが突出する状況だ。それでも世界統治の仕組みは変化に追いついていない。IMF、世界銀行、WTO、安全保障理事会は、いまなお1945年または1991年当時の勢力配分を反映している。
第4の要因は、相互依存の武器化だ。金融ネットワーク、輸出規制、投資審査、関税、決済システム、技術上の要衝は、いまや日常的に強制の手段として使われ、商取引のためのものではなくなっている。相互依存が安定をもたらす結びつきではなく、戦略上の負債になると、各国はそこから距離を置こうとする。深い統合を可能にした信頼は崩れつつあり、それは意図的に進められている。
第5の要因は、選挙スローガンではなく統治の基本方針として「米国第一」が復活したことだ。ドナルド・トランプ大統領の2期目は、単に多国間主義への不満を示しただけではない。ワシントン自身が築いた秩序の一部を解体する動きを加速させた。関税ショック、NATOへの関与の後退、国際機関の空洞化は、戦後秩序が圧力の下でも機能するための足場をすべて取り除いた。トランプ氏は、次に何が来るのか誰にも分からないまま、旧秩序を解体している。
第6の要因は、技術によって加速する紛争の拡大だ。国家が関与する進行中の紛争は約60件に上り、第二次世界大戦以降で最多となっている。2024年だけで、紛争に関連する死者は15万人を超えた。背景には、戦争をめぐる経済の変化もある。ドローン製造企業は、2022年の6社から2024年には200社超へと増えた。技術によって戦争は低コストで始めやすくなり、終結させるのも難しくなっている。それはイスラエルと米国による対イラン戦争にも表れている。この紛争は世界規模の影響を持ち、その影響はエネルギー市場、肥料や超伝導体のサプライチェーンに及び、インフレの波及ももたらしている。
世界は一夜にして変わったのではない。すでに変わっていたことを、ただ装うのをやめただけだ。
第7の要因は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の長い影だ。パンデミックは、グローバル化をめぐる数十年分の論理をほぼ一夜にして覆し、サプライチェーンの脆弱性を露呈させ、ナショナリスト的な政治を勢いづかせ、格差を拡大させ、人々の移動の傾向を逆転させた。また、財政介入を引き起こし、産業政策を国家運営の主流な手段として定着させた。さらに、効率性だけを開かれた世界経済の基本原理にできるという幻想も打ち砕いた。
リベラルな秩序の先にあるもの：一極体制の後に何が来るのか？
こうした変化の根底には、より深い総括がある。グローバル化の中核にあった、統合が収れん、繁栄の共有、安定した相互依存をもたらすという基本的な約束は果たされなかった。勝者と敗者が生まれた。そして敗者は投票した。国内ではポピュリズムと民主主義の後退が生じた。国際的には、現状変更を求める勢力が台頭し、グローバルサウスからはまったく異なる秩序を求める声が高まった。現在の断絶は突然の破綻というより、統治が不十分なまま数十年続いたグローバル化の負債が、積み重なって支払期限を迎えたものだ。世界は一夜にして変わったのではない。すでに変わっていたことを、ただ装うのをやめただけだ。
まず明確にすべきなのは、何が戻ってこないかだ。米国主導で、制度が密に整備され、統合の深化と規範の収れんを前提としていたリベラルな国際秩序は復活しない。それを可能にした条件は、もはや存在しない。一極体制は終わった。グローバル化を支えてきた国内の連合は崩壊した。旧秩序に十分に受け入れられてこなかった国々は、次の秩序を形づくるうえで、より大きな役割を求めるだけの力を持つようになった。
哲学者アントニオ・グラムシは1世紀前、ファシズム下のイタリアの獄中から、同様の力学を予見していた。古い権威が力を失い、新たな権威がまだ確立されていないときに現れる「病的な症状」について記した。ポピュリズム、復讐主義的ナショナリズム、制度の麻痺、相互依存の武器化は、異常な現象ではない。大国間の移行を内部から見たときに現れる姿なのだ。
中堅国はいかに新たな協力の形を切り開いているのか
この不安定な新たな環境では、協力は単一の普遍的な合意ではなく、価値観と利害を共有する重なり合った連合を通じて、ますます形づくられていくだろう。同じ国々がサプライチェーンでは協力し、重要鉱物をめぐって競い合い、人権や安全保障では激しく意見を異にすることもある。こうした動きは、すでにクアッドのような枠組みや、重要鉱物に関する連携、デジタルとAIのガバナンス構想が広がるなかに見て取れる。こうした枠組みが洗練されているかどうかが要点ではない。実務的な協力が、ますますこうした形で進んでいるということだ。
中堅国は、ワシントンと北京が将来を決めるのをただ待っているわけではない。リスクに備え、関係を多様化し、自ら新たな対外連携を築いている。カナダ、ブラジル、EU各国は、従来のパートナー以外にも貿易・安全保障関係を広げ、厳しさを増す国際環境に対応している。EU・メルコスール協定、カナダの新たな防衛協力とインド太平洋地域の貿易協定、そしてブラジルによるメルコスールの影響力拡大の推進は、いずれも多様化、強靱性、戦略的自律性の向上を目指す、より広範な戦略を反映している。
世界が崩れた理由は一つではない。いくつもの要因があった。立て直しもまた、部分ごとに進むだろう。
次の秩序は、引き続き大国が最も大きな影響力を持ちながらも、中堅国の重要性がこれまで以上に高まる、交渉による寄せ木細工となる可能性が高い。だからといって、普遍的な機関が時代遅れになるわけではない。それらは再建されなければならない。より現実的な基盤の上に築き直す必要がある。安全保障理事会、ブレトンウッズ機関、そして広範な多国間体制は、1945年、あるいは1991年当時の勢力配分を反映し続けるかぎり、正統性を取り戻せない。改革は政治的に難しいままだが、代わりに待ち受けるのは漂流であり、漂流は強制を利する。
結局のところ、世界が抱える最も深刻な問題は、依然として連合政治の枠を超えている。大国間戦争の防止、核リスクの抑制、システムの分断を避けられる程度に貿易を開かれた状態に保つこと、人工知能のガバナンス、基本的権利の保護、気候と自然の崩壊の抑制には、いずれもその場限りのクラブでは提供できないより広範な枠組みが必要だ。単一の覇権国が消えても、責任を共有して世界を管理する必要性は減らない。むしろ高まる。
グラムシの空位期は、それだけで終わるものではない。十分な数の主体が、次に来るものを築く仕事に真剣に取り組み、病的な症状をより持続可能な何かに置き換えたとき、幕を閉じる。世界が崩れた理由は一つではない。いくつもの要因があった。立て直しもまた、部分ごとに進む。そしてその多くは、大国だけでなく、より厳しい時代に備えてすでに立ち位置を変えつつある中堅国によって組み立てられるだろう。
