2015年4月2日までに、ギニアで始まり、G7諸国を含む9カ国に影響を及ぼしたエボラ出血熱の流行で、1万人以上が死亡した。改善の兆しも見られる。シエラレオネ、ギニア、リベリアでは、週当たりの感染者数が2014年10月の約1,000人から、2015年2月には平均132人に減少した。しかし3月20日、リベリアで20日ぶりとなる初の確定症例が報告され、最後の感染伝播の連鎖が断たれるまで流行は終わらないことを改めて示した。この悲劇的な危機は、流行への対応にとどまらず、世界の保健システムを強化し、次の世界的流行が起きる可能性を低減する機会でもある。
1976年から2013年までの24回のエボラ出血熱の流行は、いずれも同じ戦略で封じ込められた。第一に、医療施設で厳格な感染対策を実施し、エボラ症例を迅速に特定して隔離する。第二に、すべての接触者を追跡し、21日間にわたり体温を監視するとともに、症状が出た人を隔離する。第三に、衛生対策、人との距離の確保、安全な埋葬方法などを含む、影響を受けた地域社会での働きかけを通じて、人から人への感染拡大を抑える。今回の流行も、同じ方法を最後の症例に至るまで体系的かつ厳格に適用すれば、封じ込めることができる。
最後の感染伝播の連鎖を断つ「終盤」には、さらなる課題がある。第一に、最後の症例を特定するには、疲弊し、国際的な関心が薄れるにつれて支援が減ったと感じるかもしれない医療従事者が、努力を続けなければならない。第二に、エボラの負担が減るにつれ、医療従事者の時間を他の保健上の優先課題と取り合うことになる。第三に、残るエボラ集団感染には、都市部の人口密度や人の移動、あるいは地方で介入に抵抗する秘密結社など、特有の課題がある可能性がある。
西アフリカでのエボラ出血熱の流行は、医療および公衆衛生システムの脆弱さがもたらした結果である。流行初期には、監視体制が不十分だったため感染伝播の連鎖が積み重なり、広い地域に拡大した。検査機関の能力が弱かったため、ウイルスがギニアからリベリア、シエラレオネへと広がってから、ようやく確認された。将来の流行を防ぐには、国際保健規則の枠組みに沿って、より強固なプライマリ・ケアと疾病監視を備えた保健システムを構築する必要がある。同規則は、各国に公衆衛生インフラの強化と中核的能力の整備を求めている。
今回の流行は、臨床専門知識を一つの組織に集中させることのリスクも浮き彫りにした。エボラ対策の専門知識を集約していた国境なき医師団（MSF）は、2014年6月までに対応能力の上限に達し、新たな流行地域へチームを派遣できなくなった。MSFは他の医療系非政府組織が活動できるよう訓練する必要があり、そのため対応が数週間遅れた。この教訓は、将来の健康危機への備えに生かす必要がある。今回の流行中に治験が行われたワクチンは、今回の流行を封じ込めるには間に合わないかもしれないが、将来の危機では、リスクのある地域の住民全体、または危機の発生時に最もリスクの高い個人を守る役割を果たす可能性がある。
国連の対応
国連、とりわけ世界保健機関（WHO）は、自らの対応に不備があったことを認めつつも、流行の終息に向けた取り組みを続けている。2014年8月8日、WHOはこの流行を国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態と宣言した。WHOが調整する緊急対応ネットワーク、世界的流行警戒・対応ネットワーク（GOARN）は、2014年3月から2015年2月までに530人を超える専門家を派遣した。
さらに、公衆衛生危機をめぐる初の緊急会合を国連安全保障理事会が開催した後、国連エボラ緊急対応ミッション（UNMEER）が2014年9月19日に設立された。これは国連初の緊急保健ミッションであり、事務総長特別代表の指揮の下、国連のあらゆる機関と専門知識を結集した。また2014年9月、WHOは流行中の実験的治療法について、臨床試験を加速するよう求めた。WHOは、予備基金と緊急対応要員の設置も提案した。危機対応にとどまらず、各国が国際保健規則の枠組みに沿って保健システムを構築し、監視、検査機関、対応能力に重点を置く必要性を訴えた。
将来の健康危機を防ぐ責任を担うのは、国連だけではない。民間部門の役割をよりよく理解する必要がある。特にシエラレオネやギニアの採掘産業のように、一つの産業が人口の大部分を雇用している状況では重要である。公衆衛生危機において、軍も新たな担い手となりつつある。軍は能力構築や訓練、治療センターや検査施設の設置を通じ、西アフリカでのエボラ対応に貢献した。流行対応の一環としてMSFが予期せぬ形で軍事介入を求めた後、保健関係者と軍の間には高度な協力関係が見られた。適応力、規律、困難な環境で活動する能力、そして兵站能力は、大規模な公衆衛生危機に際して特に価値がある。
エボラ出血熱の流行によって生まれた機運は、G7首脳が国際保健規則の枠組みを通じた開発援助を提供し、開発途上国の国内公衆衛生能力を強化する機会となる。現在、中核的な監視能力に関する要件を満たしている国は、わずか20％である。G7はまた、WHOと国際パートナーが構想している世界的な保健緊急対応要員の整備や、エボラなど顧みられない疾病に対する安全で効果的なワクチンの開発を支援できる。
最後に、G7各国はこの機運を生かして防衛と保健の関係を強化し、民間の健康危機への対応を自国軍の中核的な機能に組み込むことを検討できる。
農村部のギニアで始まり、世界的な健康危機へと発展した西アフリカのエボラ出血熱の流行は、一国の脆弱な医療システムが世界の保健安全保障にもたらし得るリスクを示した。この危機は西アフリカで始まったが、明日の流行がどこで起きるかは誰にも分からない。G7各国には、国際保健規則を通じて世界の保健システム強化を支援し、とりわけ医療の革新とワクチン開発を促進し、公衆衛生、医療、軍の要員を通じて公衆衛生危機の際に技術的、臨床的、兵站上の支援を提供することで、こうした事態の発生を減らす機会がある。
本稿は チャタムハウスとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
Agendaの最新情報を得るには、 週刊ニュースレターに登録してください。
著者：マイケル・エデルスタインは、グローバル保健安全保障センターのコンサルタント研究員。デイビッド・ヘイマンは、CBE教授、グローバル保健安全保障センター長兼上級研究員。フィリップ・アンジェリデスは、グローバル保健安全保障センターの研究助手。
画像：登録看護師レベッカ・モークが、ミシシッピ州ジャクソンにあるミシシッピ大学医療センターの外傷センターで写真撮影に臨む。ロイター／ジョナサン・バックマン
